中居 広起

混み合った車内や会議室、教室などで眠くなってしまった経験は誰しもお持ちなのではないでしょうか。 最近発表された研究成果で、二酸化炭素の濃度が眠気の一因だということが裏付けられました。もちろん二酸化炭素だけが眠気の原因ではないでしょうが、納得できる結果だなと思いました。 どんな方法で結論付けたのか、論文の責任著者に話を聞きました。 眠気を感じたとき、無意識に窓を開けるなどして換気する行動は大正解だったようです。今後は、脳の中で眠気のメカニズムがどうなっているのかも解明されることを期待しています。

2年前、国立科学博物館の海獣学者・田島木綿子さんを取材しました。 田島さんは、クジラやイルカが海岸に打ち上げられる「ストランディング」の現場に駆けつけ、解剖調査や標本作製による死因の特定や生態の解明を進めている研究者です。 クジラは腐敗が進むと強烈な悪臭を放ち、しかも重いので調査は重労働。なかなか過酷な仕事ですが、クジラの標本をつくるには、その費用も何千万円という単位でかかるそうです。 クジラの例は特異ですが、とにかく標本の収集と保管にはお金がかかる。ですが、標本を集め続けることは、国立科学博物館の使命。やめるわけにはいきません。 利潤を生まない博物館が生き残るため、どうやって支援の輪を広げていくのか。トップインタビューで探ります。

これまでHIROTSUバイオサイエンスを取材してきた中でもひときわ印象に残っているが、「裁く法律がない」という広津社長が社員に語った言葉です。 放言のようにも聞こえますが、実はとても的を得た言葉です。なぜなら、N-NOSEを含む検査ビジネスと呼ばれるものには、明確に規制するルールが存在しないのです。 実際、我々は昨年、抵触しそうな法律を所管している省庁にも足を運びましたが、取り付く島もないような状況でした。 しかし、少しずつ状況は変わりつつあるように思います。まずは厚生労働省が、法規制の明確化を図ることで、「野放し」の検査ビジネスに一定のルールを与えようとしています。 すぐさまガイドラインの策定や法改正が実現することは、恐らくないでしょう。ですが、この問題のある検査サービスから、少しでも国民の命が守られる方向にルールづくりが進むことを願っています。

線虫がん検査「N-NOSE」に関する疑惑を報じた昨年の特集からもうすぐ1年が経ちます。 この間も、HIROTSUバイオサイエンスは、ペットを対象にした検査や特定の臓器のがんに特化した検査をローンチするなど、サービスを拡大し続けています。新しいテレビPCも次々と制作しているようです。 一方、我々もその様子を黙って見ていたわけではありません。継続取材の内容を今回改めて特集として掲載することにしました。 気になっていた方がも多いのではないかと思いますが、まずはN-NOSEについて医師らが実施した全国調査の話題から。ようやく結果がまとまり、昨日、関連の学会で報告されました。 結論から言えば、やっぱりN-NOSEには、がんのスクリーニング検査として使えるような精度はありませんでした。わかっていたことではありますが、改めて大規模な調査で示されたことに大きな意義があると思います。

海底熱水鉱床、コバルトリッチクラスト、メタンハイドレート、そして今回大量に見つかったマンガンノジュールと、その下に眠るレアアース泥……。 確かに、日本周辺の海底では、これまでも様々な資源が見つかっていて、その度に話題になるものの開発が進まずにいつの間にか忘れ去られる、ということが繰り返されてきました。大きな理由は、海底資源の開発には莫大なお金がかかるから。 しかし今回ばかりは、様子が違うと思っています。それは、マンガンノジュールの開発プロジェクトに総額で100億円近い助成金を出すことを決めた日本財団の存在です。この事業は笹川会長の鶴の一声で実現しました。 「責任を取る人がいなきゃダメなんですよ。日本財団の仕事は、私が責任を取ります」。インタビューで笹川会長はこう明言していました。逆に言えば、そのくらいの覚悟が必要な事業でもあるということでしょう。 今のところ、表立って開発に手を挙げる企業は現れていません。いくつかの商社にも感触を聞いてみましたが、皆一様に「コストがわからなければ、投資判断はできない」との回答でした。まあ、商社としては当然でしょう。 だからこそ、2025年にも始まる大規模な実証試験では、一度に大量のマンガンノジュールの引き上げが可能であること、そして確たる経済性の証拠を、何としても示してほしいと思います。

仕事や勉強の合間に行うちょっとしたストレッチなどが、良い気分転換になることは多くの人が経験的に知っていることだと思います。 そういった短時間の軽い運動が脳を活性化させ、認知機能の向上に役立っているとしたら、これは積極的に実践しない手はないでしょう。 子どもを対象にした実験で一定の効果を裏付けた研究論文の著者に、話を聞いてきました。

「巨大地震注意」とはいったい何なのか。耳慣れない言葉に戸惑った方も多かったのではないでしょうか。 気象庁が8日、「南海トラフ地震臨時情報」を発表しました。気象庁が発表にあたって助言を求めた評価検討会メンバーで、東京大学地震研究所の古村孝志教授に、臨時情報の捉え方について聞きました。 それにしても、巨大地震注意の発表があった直後だけに、昨日の緊急地震速報は正直焦りました。この地震と南海トラフの関係についても、古村教授に聞いています。 本記事を防災対応の一助にしていただければ幸いです。

ネットにつながっているあらゆる企業や団体が標的になりうるワンサムウェア攻撃。 攻撃を受けた企業が迫られる最も大きな決断が、身代金を支払うべきか、拒否すべきかという２択です。 少なくとも日本では法的な縛りがないため、それぞれの企業が判断せざるを得ません。 複数の専門家が異口同音に助言するのは、「経営者があらかじめ方針を決めておく」ということでした。 身代金要求への対応は、事業継続計画（BCP）に盛り込むべき必須項目となっていきそうです。

海面水温がこれほどまでに夏の暑さに影響を与えているとは知りませんでした。 海風と言えば、本来は涼しいはずのものだったのですが、今は陸地に熱気を運んでくるものになっているようです。 関東でも梅雨が明け、地域によってはすでに連日の猛暑日が予想されています。熱中症にはくれぐれもお気をつけください。 そして少しだけでも、地球の行く末に思いを馳せていただければと思います。

本文には書いていない内容として、企業が開発した製品やサービスを政府が継続して購入する「アンカーテナンシー」についてどう思うか岡田社長に聞きました。 アンカーテナンシーは、NASAがロケット打ち上げの大型契約をスペースXと結んだことで、同社が急成長したという成功事例が知られています。日本でもアンカーテナンシーの活用が議論されています。 一方、岡田社長はアンカーテナンシーには懐疑的な意見でした。岡田社長は「政府が顧客になることもあり得るが、民間企業ならちゃんと民間のお客さんを捕まえに行くべきだ」との考えだそうです。 そして、民間の需要は国内には少ない。だから必然的にグローバルに出ていかざるを得ない。「世界同時展開しないと、政府におんぶにだっこになってしまう」というのは、確かにその通りだと思いました。 QPS研究所といった政府の受注だけで黒字化しそうな企業は別として、宇宙ビジネスをやるなら、やはり最初からグローバルを狙わないといけないんだな、と改めて気付かされました。

コーヒーはヨーロッパの市場規模が大きいため、普段はオランダで生活しているというTYPICAの後藤将CEO。 取材を申し込んだところ、運良く一時帰国しているというので東京・赤坂の拠点に会いに行きました。「コーヒーに関わる全ての人をハッピーにしたい」という情熱が伝わってくるインタビューでした。 生産者がロースターと直接つながって顔が見える関係になることで、栽培や加工の過程に創意工夫が生まれコーヒーが本当においしくなるそうです。 楽しみに待っていてくれるあの人に喜んでもらいたい──。商いの原点に立ち返った気がしました。

普段はスーパーなどで粉のレギュラーコーヒーを購入し、簡易的なコーヒーメーカーで淹れているのですが、「値上がっているなー」というのはなんとなく感じておりました。 円安の影響は当然あるだろうと思っていたのですが、コーヒーがここまで投機的な動きに影響を受けるものだったのかということは取材して初めて知りました。そして実は、「今までが安すぎた」という視点も。 ではコーヒーの適正な価格とはいったい何なのか。美味しいコーヒーを飲み続けるためには何が必要か。明日の特集2日目では、その辺りのお話をご紹介します。