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2022年の前に絶対知っておくべき「デジタル×ビジネス」6つの重要キーワード
内山 航希
d2c
DtoC(あるいはD2C)とは、Direct to Consumer(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)の略で、メーカーが仲介業者を通すことや店舗販売をすることなく、自社のECサイトなどから直接顧客に販売するビジネスモデルを指します
注目されてきた4つの理由
SNSの浸透
TwitterやFacebook、Instagram、YouTubeなどのSNSを介して、メーカーがエンドユーザーと直接コミュニケーションを取れるようになり、信頼関係の構築が可能になったほか、クチコミ効果を利用したマーケティング手法なども可能にしたのです。
消費者のニーズの変化
近年の一般ユーザーは機能的な価値だけではなく、独自のコンセプトやストーリーを持ち、ユニークな体験ができる商品を求めるようになっています。
従来の小売店などをメインにした販売形態では、商品の機能を押し出して売り出すのが一般的でしたが、DtoCならユーザーに直接商品のコンセプトを紹介することもできるのです。
サブスクリプションの台頭
定額料金を支払うことで商品の利用権を得るサブスクリプション(定期購入)方式のビジネスモデルが近年は広がっています。
製品を所有するのではなく利用するという消費者の価値観の変化を背景に、サブスクリプションとDtoCを掛け合わせたビジネスモデルが成長しつつあります。
大手ECモールの拡大
DtoCが誕生した背景には、Amazonなどの大手ECモールの台頭も大きく影響しています。
アメリカではAmazonのシェアが日本よりも大きく、小売店や量販店が相次いで廃業に追いやられることとなりました。
それに危機感を覚えた各メーカーは、小売店や量販店の販売力に頼った従来のビジネスからの脱却を目指し、メーカー独自の販路拡大の方法としてDtoCが採用されることとなったので
【新】人類として知っておきたい、気候変動「5つのポイント」
内山 航希
注目ポイント
グリーンの方が「安い」時代
太陽光発電の圧倒的なコスト低下
⇒成長は諦めなければ気候対応はできない、という考えが横たわっている。だが、かつてと違い、今は経済成長とエネルギー利用(の比例関係)を切り離せる、という実際の事例が出始めている
2015年パリ協定 (脱炭素・カーボンニュートラルが叫ばれだしたきっかけ)
・世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする。
・そのため、できる限り早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトし、21世紀中盤には、カーボンニュートラル(温室効果ガス排出実質ゼロ)を目指す。
温室効果ガスの排出量2代トップはアメリカと中国
・バイデン政権から協力的に
実は米国はCOPをめぐり、ブッシュ政権で京都議定書を拒否し、トラン
プ政権ではパリ協定から脱退と、「裏切り」を続けてきた過去がある。
中国
2020年9月の国連総会で、突如のように「2060年カーボンニュートラル」を宣言すると、2021年の国連総会では「海外での石炭火力新設を停止」を表明し、ともに国際社会を驚かせた
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