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【復活の本質】ソニー改革は、脱「日本的経営」ではない
迫 智之
(課題意識)
日本的人事は年功要素が強く、成長中はポストが増えるのでうまく回る。ところが、成長が止まると「名ばかり管理職」が大量発生します。
──会社都合の「異動ガチャ」は、その人が「化ける」機会を提供することもあれば、不本意だとその人の「目が死ぬ」こともあります。
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日本の伝統的な会社との違いは、一方的に「次はこの仕事をやりなさい」と言い渡すのではない点です。
ソニーはマネジャー側が「興味ないか」と投げかけ、最後は「本人が決める」という合意が必要です。
(世界観)
もはや、「個が組織に従う」のではなく、「組織が個に従う」時代だと思います。これは日本だろうが欧米だろうが関係なく。
(事象)
数年前にアメリカなどでグレートレジグネーション(大量退職)が起こりました。完全に主導権が個に移ったといってもいいでしょう。
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ソニーの各事業のCHROとも議論しながら、会社としては変化を受け止め、それを「グッドレジグネーション(良い退職)」にしたいと。
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最後まで自社に接点がないか(別の部署で働く機会がないか)を投げかける。それでも退職するなら、戻ってくるチャンスを残しておく。
(まとめ)
──両利きの経営の祖師、チャールズ・オライリー氏は既存事業と新規事業に分けるのではなく、全員の役割を尊重することが成功のカギと話していました。
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私がオライリー教授と対話した時、「火は下から上にしか上がらない」という名言を聞きました。
やはり経営者がやるべきことは、(ボトムアップ型経営のように)現場に火をつけること。
そうして解き放たれた個の方向性と、経営の方向性を一致させることなのだと再認識しました。
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