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「ポケモンショック」とは何だったのか。23年前に社会を席巻した騒動、当時の紙面が投稿され話題に
ハフポスト日本版
川合 蓮弥
[要約] 23年前に「ポケモンショック」が話題になった。 騒動が起きたのは1997年12月16日。この日にテレビ東京で放送されたアニメ「ポケットモンスター」第38話「でんのうせんしポリゴン」を視聴した子供たちに、けいれんなど体調の異変が起きた。 翌17日付の朝日新聞夕刊によると、全国で680人の小中学生らが病院に搬送され、150人以上が入院。多くが軽症だったが、中には一時意識不明となった子供もいたという。 問題視されたのはアニメの終盤。ロケット弾が登場する戦闘シーンで、強い光の点滅や色調の激しい変化が続いた。この直後にけいれんを起こしたという報告が相次いだ。 厚労省が調査に乗り出す事態にも発展し、体調異常の原因は、頻発した赤・青色の点滅刺激などだったと結論づけられた。また、暗い部屋や1メートル以内の近い距離で見ていた人に体調異常が多かったことも明らかになった。 NHKと日本民間放送連盟は再発防止ガイドラインを作成。「1秒5回を超える点滅は禁止」「点滅時間は連続して2秒以内」などの基準が設けられた。 [考え] ポケモンでこんな大事件が起きていたことに驚き。 でも、そこまで、みんながこぞってポケモンにとらわれていたということだろう。 ポケモンの影響力は今もなお衰えることを知らない。だから、子供たちにテレビは離れて見ないと危ないということを、親は今一度しっかりと教育するべきだ。 現在においても、テレビのガイドラインが規定されたとは言え、離れて明るい場所で見なければ、健康に害を及ぼす可能性はある。 また、今やテレビだけでなく、スマホなどでも視聴可能だ。テレビは画面が大きいが、スマホはテレビに比べ小さいし、腕の距離しか距離が取れないため画面と顔の距離がどうしても近くなってしまう。 液晶画面における注意だけでなく、スマホ依存などにも警鐘をならしていくべきだ。
塩野義製薬 ワクチン臨床試験開始 国内の製薬大手で初
FNNプライムオンライン
川合 蓮弥
[要約] 塩野義製薬は国内の製薬大手では初めて、新型コロナウイルスのワクチンの臨床試験を開始。 実用化を目指すワクチンを、国内の健康な成人200人に投与する臨床試験を16日から始めたと発表。 今回の第1・2相臨床試験で、安全性と効果を確かめ、2021年2月末ごろから集まる結果を受けて、厚生労働省などと協議し、実用化に向けた最終の臨床試験を実施する予定。 [考え] 勝負の3週間が終わり、未だに感染者数は高い位置にある。国民も自粛を自分なりに行いこの結果だ。国民の自粛が不十分とは言え、自粛で飲み会等の外食が減ったのにも関わらず、感染者数が増えたということは、自粛だけではこの新型コロナウイルスは防ぐことができないということの現れである。 これからにおいては、いち早くワクチンを開発し、それを健康な人に投与し感染予防していくことが必要なのかもしれない。 しかし、新型コロナウイルスは途中で変異したことを考えると、今後も変異する可能性は低くはない。そのように考えると、現在開発しているワクチンを投与しても、相手が変異してしまっては、効果が薄れてしまうことも予測される。 だから、ワクチンに全傾倒するのではなく、私たち国民の自粛は依然として続けたまま、更なる感染拡大防止及び新型コロナウイルス終息を目指していくべきだ。 今私たちに出きることを、全力で行っていくべきだ。
米アップル、アプリの個人情報利用を開示 開発者に義務付け
Reuters
「サンタは置き配の元祖」日本トイザらス、ANA便でサンタへの手紙デンマークへ
Aviation Wire
スペースXのスターシップ、高高度飛行試験の着陸時に爆発
Reuters
川合 蓮弥
[要約] 米国のスペースXが高高度飛行試験のために打ち上げたスターシップロケットのプロトタイプが9日、着陸時に爆発。 テキサス州からロケットを打ち上げ、試験飛行の様子をライブ配信していたが、着陸した際に爆発。 新たに開発したラプターエンジン3基を搭載し、高度4万1000フィートに到達することを目指していた。 イーロン・マスクCEOは爆発直後にツイッターに投稿。 下降時にロケットの燃料ヘッダータンク圧力が低く、着陸速度が速くなったと説明。試験飛行で必要なデータは全て得られたという。 [考え] 正確に着陸できたかではなく、得られたデータがどのようなものなのかという、データ重視が分かる出来事だ。 今回の爆発をデータから調査分析を行い、なぜこのようになったのかという仮説まで立てている。 データを常に収集することで、実際に見ている以上の価値がある。私たちはなぜ爆発したのかは分からず、ただ爆発したという事実しか確認できない。だから、ニュースは「爆発した」ということだけを取り上げるのだろう。 だが、それにはデータ収集による明確な原因があり、次への改良事項に確実に役立つ。 今まで長い年月をかけ行っていた研究もデータにより、スムーズになる。 テスラは既にデータを駆使し、トヨタを抜き去った。 日本は明らかにデータ社会に乗り遅れた。 既に業界の壁は取り払われ、あらゆるものがデータ化され、1つの業界に注視せず行ってきた企業が今伸びている。それがGAFAMやテスラをはじめとする5社だ。 さらに集めたデータを活用しコングロマリット化している。お金だけの旧コングロマリットではなく、データと触れる接点を増やすためにコングロマリットし、中央がデータを吸い上げるという新コングロマリットが行われている。そのことで、利益よりデータが取れればいいという企業が出てくるため、そのことにより、周りの古い考えの企業はどんどんと没落する。 まず、これが可能になったのはデータをクラウドに貯めることが出きるようになったからだ。かつてデータをハードに貯めることが必要だったため、ハードが中心だったが、今はクラウドに貯められるため、ハードはあくまでクラウドとの接点でありソフトが中心だ。だから、ハード一辺倒の日本は、だんだんとデータ事情に合わなくなった。 日本においてもデータにおける政策転換は急務だ。
247Picks
はるか上空の気球によるインターネット接続は、AIを駆使したシステムが支えている
WIRED.jp
川合 蓮弥
[要約] 気球が、65,000フィート(約19,800m)の成層圏にいくつも浮かび、様々な地域にブロードバンド接続の恩恵をもたらしている。 気球を定位置に静止させておくことは、高度な工学技術を要する課題とされてきた。 グーグルのスピンオフ企業ルーンの研究者たちは、AIを使った解決法を編み出した。高度によって気流の速さや向きが異なる。 このためAIを搭載したルーンの制御装置は、強化学習を用いて過去の記録や現在の気象予報のデータベースを検索し、気球を定位置にとどめておくための最適な高度を予測するようプログラミングされている。搭載された機器類を動かすために気球にはソーラーパネルが取り付けられているが、制御装置にはその発電量をチェックする機能も備わっている。 この新たなシステムの登場で、静止した気球を使い生態や気象の観察をしたり、犯罪を監視したりすることが可能になりつつある。一度の打ち上げで数カ月間、比較的低コストでこうしたことが可能になるのだ。 [考え] AIの進化は確実に行われている。 この技術によって、わざわざ人口衛星を打ち上げる必要も無くなる。 人工衛星の打ち上げには1億円かかる。 そんな費用を用さずとも、通信や観察監視を行えるようになる。 気球におけるAIだけでなく、様々なものにおいても使われるようになるだろう。 自動車や飛行機などなど、人間が今まで判断調整してきたことが、自動で正確に行われる時代が来る。 そういえば、今年の6月に東北で発見された気球はこれなのではないだろうか。
32Picks
長射程ミサイル、新たに開発へ…敵基地攻撃にも活用の可能性
読売新聞
川合 蓮弥
[要約] 政府は、年末までに敵ミサイルの射程圏外から攻撃できる長射程巡航ミサイル(スタンド・オフ・ミサイル)を新たに開発する方針を固めた。地対艦ミサイルを改良し、艦艇や航空機からも発射でき、地上目標も攻撃できるようにする。来週にも閣議決定する。 長射程化するのは「12式地対艦誘導弾」。現在の百数十キロ・メートルの射程を、数百キロ・メートルまで伸ばす見通しが立った。一定のステルス性能を持たせる考えで、将来的には敵ミサイル基地などへの攻撃に活用することも可能とみられる。 防衛省は、来年度予算に335億円の関連経費を計上。改良を重ね5年間での開発完了を目指す。 [考え] ロシアが北方領土にミサイルを置いたことや、中国・北朝鮮の軍事的威圧の観点から、日本もそろそろ、対敵を本気で考えなければならなくなってきたということだろう。 今のところ、日本は第9条で戦争は放棄されているが、このまま行けば、戦争はしないが軍備だけは戦争並みの戦力になる。簡単に言えば、アメリカやロシアなどの核保有と同じような状態が日本にも起きるのではないか。 近年の国連は、発足当時の権力や活動が低下しているように伺える。これは、各国が膨張してきたとも言えよう。また、国連組織が時代に合わなくなってきたとも言える。 このままでは、世界における秩序が守れなくなり、また、大きな戦争に向かう可能性もある。しかもその戦争は今までの銃や砲弾等を使った直接行使に加え、マイクロ波や情報通新技術も用いた間接行使が登場してくる。そのことで、今まで以上の被害が出る。 そうならないためにも、国連や国際司法裁判所の再興及び、各国の平和への確実な統治が必要だ。 また、日本においては、自衛隊が強いと思っている人がたくさんいる。確かに自衛隊は他国と比べ強いかも知れない。しかし、それで安心はしていられない。いつアメリカの後ろ楯がなくなるかも分からないし、いつ他国が武力行使を仕掛けてくるかも分からない。私たち一般国民も油断は禁物である。
水素を30年に主要燃料に 目標1000万㌧、国内電力1割分
日本経済新聞
川合 蓮弥
[要約] 政府は国内での水素利用量を2030年時点で1000万トン規模とする目標を設ける調整に入った。2050年の温暖化ガス排出実質ゼロを実現するには二酸化炭素を出さない水素の活用が不可欠で、欧州や中国も力を入れ始めた。発電や燃料電池車向けの燃料として利用を増やし、コストを引き下げて普及につなげる。 [考え] いつかはしなければならない決断ではあった。 今、どんどん水素ステーションが建設されており、水素自動車の活用もどんどんと便利になっている。 しかし、水素自動車にはいくつかの欠点がある。 1つ目 水素だから環境に良いということを推しにしている水素自動車だが、実は環境に悪い面も少しはある。 それが窒素酸化物の排出だ。 従来の自動車よりかは少なくはなったが、ゼロではない。 2つ目 水素自動車本体の値段が高いこと。 ガソリン車の禁止を政府が出したが、そのことでハイブリッド車も消えるだろう。しかしだからといって水素自動車への完全移行になるということも考えにくい。 電気自動車を挟んでからの水素自動車だろう。 以上の点からまだ水素自動車への発展は厳しい状況にあるが、将来的には必要な技術であり、自動車大国日本が主導となって世界に広げていく必要があるのではないだろうか。
445Picks
ボーイング787来年減産 需要低迷、日本にも打撃
共同通信
川合 蓮弥
[要約] ボーイングが、787の生産を来年半ばに月5機に減らすことが4日分かった。感染拡大で需要低迷が続いているため、従来の月6機の計画を見直す。 787は今年9月に製造上の問題も発覚。検査の強化などから航空会社への納入が遅れている。 787は三菱重工業が複合材主翼と呼ばれる主要構造部を担うなど、日本メーカーの部品や材料が多く採用されていることから、減産による打撃が避けられない状況だ。 [考え] 旅客機はアメリカが作っているというイメージだが、その部品となる材料等は日本などが大きく関わっている。 787に関しては期待製造の35%を日本が担っていることから、787は準日本製とも言われている。 機体を軽量化したことで、巡航速度が大幅に向上、燃費も良くなり、中型旅客機としては航続距離も格段に延びた。また、環境にも配慮した構造になっており、二酸化炭素や煙の排出が減少した上、騒音も軽減された。 以上のことから、日本の多くの航空業界でも採用されているため、来年は新型コロナウイルスの感染が収まったとしても、この影響が来るのではないだろうか。 来年以降において、新型コロナウイルスが収まった状況にあるのであれば、航空業界を助けるためにも、政府主導の遠出旅行プランを打ち出す必要があるだろう。
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