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成績のいいセールスが必ずお客様に伝えるひと言とは - オンラインでは目を見て話すな
Diamond Online
竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役CEO
セールスに関する記事。 ネタバレは宜しくないと思いますので 成績のいいセールスパーソンたちが必ずやっていて、 成績の悪いセールスパーソンがしていないこと については本文をご確認頂くとして ざっくり言及すると「ちゃんとクロージングしようね」というお話。 自分でいうのもお恥ずかしい限りですが 前職のリクルート時代も含めて 社会人2年目以降は常に担当事業内で最も成績のいいセールスでした。 私は明確に 「はっきりクロージングしないセールス」 をしていた認識があります。 そもそも相手から聞かれるまでは商品の値段をお伝えしませんし 明確にクロージングせずにその商談を終えることもとても多いです。 私のみの経験で記事のタイトルを全否定する気はありませんが 私と同じようにクロージングを曖昧にしている、 正しく表現すると商談相手に委ねるスタイルで成功しているセールスも 一定数いるのではないかと感じます。 クロージング方法に絶対的な正解は存在せず ・その市場でのニーズ顕在化度合い ・商談可能回数 などによって変わると考えています。 弊社が相対している「記憶」という市場では ・ニーズ顕在化度合いが低い ・複数回の商談が可能な環境 といった点から、 はっきりクロージングすること以上に ・ネクストステップを握る:次回の協働ポイントの明確化 ・宿題をもらう:先方の課題解決につながる次の情報提供機会の獲得 あたりだと認識しています。 セールスは企業活動において 非常に重要な要素なのにも関わらず 科学されきっていない分野かと思います。 私の認識ではセールスはとても覚えることが多い職種ですので 「記憶」を扱う弊社としても 何か貢献が出来ないか、検討を継続していきます。
自信満々な人ほど、実は信頼されない深い理由
東洋経済オンライン
竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役CEO
「自分のビジネスアイデアの成功率を3割程度と見積もっていた。」 成功の定義によりますが ベンチャーの生存率からすると十分に「自信満々」だと感じます。 自分自身を振り返ってみると(現在もまだまだ成功の途上におりますが) 「いつか人間は記憶のサポートに機械を使う」ということには100%自信を持っており その領域において自社が主たるプレイヤーになれるかは全く分からない という感覚だったと感じます。 ※弊社は人の記憶定着(憶える活動)をサポートしております。 ジェフ・ベゾスの気持ちは全く存じ上げませんが 「いつか人間はオンライン上でも購買活動を行う」といった点には100%に近い自信があったのではないでしょうか。 ちなみに、弊社の代表取締役CTOはgoogleを辞めて共同創業してくれており 私を一定程度は信頼してくれていると思うのですが 共同創業した理由を彼の友人から尋ねられた際に (竹内は) 「営業力が高い」 「ポジティブである」 「リスクの取り方が上手い」 と答えてくれていました。 営業力は実績などからある程度定量評価可能ですので 「自信満々」的な定性要素は 「ポジティブである」 「リスクの取り方が上手い」 あたりと感じます。 信頼獲得においては 「この人、自信満々だな」と思われるより 「この人、リスクは把握した上でポジティブだな」と思われた方が良いのかもしれません。 (N=1の情報ですので、この方針で信頼獲得失敗しても悪しからず。)
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「専業主婦をもつ夫は幸福度が高く、管理職の妻をもつ夫は幸福度が低い」女性活躍の不都合な真実
PRESIDENT Online:プレジデント社の総合情報サイト
竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役CEO
配偶者の就業状態別の幸福度に関する記事。 タイトルは 「専業主婦をもつ夫は幸福度が高く、管理職の妻をもつ夫は幸福度が低い」 最後の結びは 「夫側の性別役割分業意識のアップデートが必須となるでしょう。」 となっておりますが記載データからすると やや偏った見解かと感じます。 夫の幸福度については ・妻=非就業と妻=非管理職&正社員はほぼ同水準 ・妻=管理職&正社員は相対的に低いが5.60ポイント ・妻=非管理職&正社員が妻=非正社員を上回る それに対して妻の幸福度は ・夫=非就業が4.86ポイントと全体で最も低い ・就業×正社員×管理職と条件が足されるごとに増加 本文にて言及があるように 「妻が管理職として働くようになったとしても家族にしわ寄せがいかないワークライフバランス施策」 が重要であることは強く共感しますが それは夫が管理職の場合にも同様でしょう。 その上で、上記の幸福度の傾向からいきますと ・夫は妻が非就業でも非管理職&正社員でも幸福度が高い ・妻は夫が非就業であると幸福度が低い ということが明確であり 性別役割分業意識のアップデートが必須なのはむしろ妻側であると感じます。 ちなみに、我が家のケースでは 妻=非管理職&正社員 夫(私)=管理職&正社員 となっておりますが 私が子どもの勉強担当を務めておりまして どれだけ眠くとも朝5:30には起き、子どもと勉強する責務を全うしなければ 妻の幸福度(及び私への評価)は著しく下がるものと思われます。 ※明日も早い。。。早く寝なくては。。。
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「5万円クーポン支給問題」で甦る地域振興券の記憶、日本は23年前より後退
Diamond Online
竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役CEO
「5万円クーポン支給問題」を地域振興券に絡めて論じる記事。 私の知る限り、クーポン擁護派は殆ど存在しない感があり 現金支給の方が支持されているのが実情かと思います。 クーポンで配ろうが現金で配ろうが 今回の支給が無ければ「発生しない消費」に利用を限定しない限り 貯蓄性向は変わらないと感じます。 (そんな限定は今回の支給意図に沿っていないことは当然として。) 上記の認識でおりますが 何かこのテーマについて検討できる観点がないか 考えたところ、あり得そうな観点は以下の2点。 ・地域振興の観点 おそらくクーポンであれば 利用可能なシーンがある程度限定されるはずであり 例えばオンラインゲームには課金出来ない気がします。 まさに「地域」振興ということであれば 擁護できる要素があるのかもしれません。 ・技術革新支援の観点 クーポンで支給した場合の 国全体で考える本来「発生しない消費」は クーポン発行やその運送に関わる企業に流れることになるかと思います。 利用用途を限定するお金の配布自体は 伸びしろがある分野かと思いますので 旧態依然とした紙クーポンではなく 新たな支給形態への挑戦に900億円を使うことが出来れば 技術革新の素地を構築する意味で意義を見出せるかもしれません。 両観点とも 今回の支給目的に沿っていませんし 3人の子どもがいる我が家庭としては 支給された場合にどのように使うべきか 引き続き、思考したいと思います。
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通信制高校、文科省が抜本改革へ 対面授業を導入、監督強化も
共同通信
竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役CEO
高等学校通信制課程の制度見直しに関する記事。 有識者会議自体は数年前から実施されており 初期から直近の会議まで大きな方針変更はないと感じております。 弊社としても 通信制課程の生徒様の成績向上をお手伝いしており とても身近なテーマです。 現場を見ているものとして 思うことは以下3点。 ①通信制高校の質向上につながることを期待 土台の提供価値認識から 学校様によってとても大きな差が存在します。 遠隔教育の良さを生かし デジタル化をいち早く進めて 学習のサポートを徹底する学校様もあれば 単位認定のみすればよいと考える学校様もございます。 今回の新制度に移行することで 努力されている学校様が適切に評価されることを期待しますし 問題のある学校様の現状が改善されることを期待します。 ②通信制高校のビジネスモデルはどうなるか これまでの通信制高校運営においては 塾運営等に比べて生徒あたりの固定費を抑えられるメリットがありました。 今回の見直しによって 人件費や校舎設置に関わる費用の増加が予想され ビジネスモデル自体の変更を余儀なくされる学校様が 一定数発生すると考えられます。 元々、通信制高校の増加により競争が発生し始めていた中で 今回の見直しが業態自体の変革につながると感じます。 ③業態変革の鍵はデジタル化による効率化 有識者会議においても 通信制高校におけるICTの利用状況には注目が集まっておりました。 今後の費用面の増大に伴い より一層の効率化を行う必要が生じるものと考えられます。 通信制高校の広域性という特性から 学校様間での激しい競争が継続しますので 生徒様の成績向上という面においても デジタル化がさらに加速すると想像できます。 今回の制度見直しが 通信制高校の質向上に寄与し 生徒様にとって魅力的な選択肢が増加することを期待します。
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一家で軽井沢に教育移住、探究学舎代表・宝槻泰伸さんに聞く いま「地方」を目指すワケは
www.asahi.com
竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役CEO
軽井沢に教育移住された探究学舎代表の記事。 自分自身は地方で育ち 東京で子育てをしているものとして 検討した観点を下記致します。 ・子どもは「豊かな自然」を求めているのか 私の住んでいた町は 人間よりも牛の数が多く、家の裏はすぐに田んぼ 四方を山に囲われて、町内には自動販売機すら存在しない環境でした。 そんな自然の中で育った私が振り返って感じることは ①管理されていない自然はとても危険 ②日常的に自然の中で遊びたいとは思わない ということです。 豊かな自然が近くに存在したからといって 子どもが謳歌し続けるとは基本的に考えていません。 記事の中で外で遊ぶようになったお子様の趣味が 「ゴルフにスノーボード、水泳、スケート」 それ以外のお子様が 「YouTubeやネットフリックスに夢中」 ですから 私からすると「そうだよな」という感覚です。 ・「地方は不便だ」というのは先入観か 記事中では 「オンライン会議システムのZoomでコミュニケーションをとり、  iPhoneでデジタルコンテンツを楽しみ、  Amazonで買い物をする。東京に住んでいたころと同じです。」 と記載があります。 オンラインの活動は仰る通りですが 実体験からしますと地方は明確に不便であり 特に不便なのはあらゆる物事へのアクセスの悪さです。 (私が極端なケースかもしれませんが) 最寄りのコンビニまでは自転車で20分 小中学校までは徒歩40分 高校はバスで1時間程かかっていました。 1日の時間は有限ですから 移動にかかるコストはどう考えてもネガティブなポイントかと思います。 ・「都会にあって地方にないもの」は何か 記事中にて、都会にあって地方(軽井沢)にないものとして ディズニーランド、大きな美術館、劇場などがあげられています。 都会にあって地方にないもののうち 特に子育てに影響があると感じるものは 「職業」です。 都会には沢山の人がいて 様々な職業があります。 非オンラインのサービスについては ある程度のまとまった人口が存在することで成立するものも多く 様々な職業に触れられることは 子育てをする上で都会の大きなメリットかと思います。 記事にある通り 「成功」の定義は多様で、子育てもみんな違っていい と私も考えています。 自問自答・試行錯誤しつつ 子育てを頑張りたいと思います。
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昭和の小学校に必ずあった「飼育小屋」が知らぬ間に姿を消したワケ
アーバン ライフ メトロ
竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役CEO
小学校での動物飼育減少に関する記事。 ・教員負担の軽減 ・感染症への懸念 記事にて言及のある上記観点から 今後も減少していくと予想しております。 子どもの動物への共感性減少など 不安に思われる方も多いかもしれませんが 不適切な飼育環境を経験した子どもは 逆に動物への共感性が下がる傾向もあり この方向性が子どもへの悪影響になるとは一概に言えないと思います。 個人的には 正しく飼育されている環境を体験することを より重視すべきと考えますので 東京都での「小学校動物飼育推進校」の取組には 共感するところがあります。 またこの手のテーマですと 「生と死を見つめる貴重な体験」的な文脈がよく登場します。 確かに貴重な体験ではあるのですが 「生と死」といった重大なテーマは 「自身が体験したかによらず、共感できるようになる」ことが むしろ教育の目標であるべきだと思います。 長期的に悪影響がないか検討するべき事項としては 獣医師など社会人として「いきものがかり」を志望頂く方の減少 といった観点かと思います。 ただこちらも 小動物獣医師は不足していない認識の為 ・公務員獣医師、産業動物獣医師等の存在とその重要性を認識する ・公務員獣医師、産業動物獣医師等の待遇改善 といったアプローチで解決するべき事項であり 小学校での動物飼育減少と直接結び付けるべきではないと感じます。
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【ひろゆき】今のIT教育では「使われる側」しか育たない
NewsPicks編集部
竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役CEO
ひろゆきさんの主張の中で 「子どもにはタブレットよりPCを配れ」 について考えてみたいと思います。 ※後半のルールの設計方法や労働生産性の考え方は  あまり具体的な事象に言及されていない為割愛 文面からのみ整理すると ひろゆきさんの主張は ・「GIGAスクール構想」においてもタブレットではなく、パソコンを配るべきだ 理由①:パソコンであれば、プログラムを組んだり、データをグラフ化して分析したりするなど、高い自由度で学ぶことができる 理由②:パソコンで仕事をするスキルは社会に出てから必須であり、キーボードは打てた方が良い 理由①にたいして タブレットで操作可能なアプリケーションでも プログラムを組んだり、データをグラフ化して分析したりするなど可能である。 パソコンの方が自由度が高いのはその通り。 理由②にたいして 「GIGAスクール構想」のタブレット端末は外付けキーボード必須ですので パソコンである必然性は薄い。 上記の観点から ・義務教育においてICT端末における高い自由度をどの程度求めるか が主な論点かと思います。 プログラムを組んだり、データをグラフ化して分析したりする ことを超えた自由度を提供するためには 無制限のインターネットアクセスが必須になりますので そのメリット・デメリットを比較することが重要かと思います。 論破しよう!というわけではありませんが 「無制限のインターネットアクセスは未成年の子どもに有害である」 ということは一定程度結論がでておりますので ひろゆきさんの持ち込んだ論点だけであれば 「PCでもタブレットでもどちらでもよい」が結論かと思います。 補足情報ですが 「GIGAスクール構想」においては ・小学1年生からでも使える操作性 ・価格 ・管理の容易さ などの面でタブレットへの支持が強かった印象です。 【余談】 「タブレット vs パソコン」が時折 「スマホ vs パソコン」になって論理展開されているのが気になりました。
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中国、学習塾の料金徴収を凍結-年内の非営利登録を義務化
Bloomberg.com
竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役CEO
中国の教育業界への規制については とても興味深いです。 関係する上場企業に投資されていた方は 様々なご苦労があろうかと思いますし 主義・思想に関わる部分についても 簡単に結論は出せないと思います。 一方で多くの国において公教育は非営利であり 日本の私教育に目を向けても 実質的に塾と近しい活動を行う学校法人(非営利)が存在します。 ・非営利の法人間にも競争の原理は働く ・給与水準が固定されても、その水準が高ければ人材は集まる という点も含めて、塾業界の質への影響は限定的な可能性もあり 子ども達の学力推移を注視したいと思います。 と、上記内容は事実を羅列したにすぎず 実質新たな観点を提供していないダメPICKになってしまう恐れがありますので 中国政府が今回の意思決定を出来た理由を考えてみたいと思います。 ※主義・思想に関係する部分以外に言及。 私が中国の教育業界の調査を開始したのが2014年で すでに当時から 最もICT化の進んだ世界最大の私教育市場でした。 Zuoyebang(作业帮)、Yuanfudao(猿輔導)等は当時から絶好調で その後に参画した企業も十分に順調であったと感じております。 そんな中で今回の意思決定が出来たのは 教育の特にティーチング(teaching)部分において ①生身の人間が最高である  (技術的なイノベーションに限界がある) ②規模の経済性が働かない  (事業規模が大きくなっても、単位当たりのコストが下がらない) ③教育特化のICTは不要  (iPad、ZOOM、Youtube、G suiteが教育でも一番便利理論) という判断をしたからではないかと考えられます。 前述の教育関係各社は 2014年以降もICT化を中心に莫大な開発予算を投下してきましたが 現在の中国においても、最も重宝されているのは 人間による家庭教師です。 生身の人間が最高となりますと 事業規模がどれだけ拡大してもコストは下がりずらい。 生身の人間がICTを利用してコミュニケーションすることは 何も教育業界に限った話ではないので 教育系の企業が利益をだし、教育分野にのみ利用可能なICT開発に 精を出すことを良しとしない。 多分に仮説を含んでおりますが 上記の観点により 中国政府が今回の意思決定を出来たのでは と考えております。
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「中学受験の弊害」親が想像もしない数年後の苦難
東洋経済オンライン
竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役CEO
中学受験のとてもネガティブな面を取り上げて頂いております。 「取り組み方によっては子どもの人生への大きな弊害になりうる」 という冒頭の言葉はあらゆる活動に当てはまる真理かと思いますので 何事においても胸に刻みたいところです。 その上で、 中学受験に関わる重要な観点に触れたいと思います。 ・中高一貫校の増加 大前提として、私立も公立も そして関東圏だけでなく地方においても 中高一貫校は増加傾向です。 一貫校のメリット・デメリットは細かく論じませんが 増加するだけの魅力が存在し 入学する為には多くのケースで受験が必要です。 ・中学受験二世の増加 現在の中学受験層の保護者は 30代~40代が中心になりつつあります。 保護者自身が中学受験を体験し 子どもにも受験を促すという 中学受験二世時代に突入しております。 ・中学受験対策の早期化 スポーツでも同様かと思いますが 二世時代が到来しますと 成功パターンの型化と共に 対策の早期化が進みます。 中学受験を体験した保護者層が 「取り組み方によっては子どもの人生への大きな弊害になりうる」 と感じた結果として 早めに・無理なく・少しずつ対策を始めている というのが現状かと思います。 都内の中学受験プロ保護者の皆様の取組は 別の機会にPICK出来ればと思います。
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学校批判は的外れ「ブラック校則」なくならない訳
東洋経済オンライン
竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役CEO
カタリバさんの「ルールメイカー育成プロジェクト」に関する記事。 自分の学生時代 校則変更の過程を経験して学んだことは以下の5点。 ①ルールは変えられるものだ ②現状のルールはよく出来ている ③全員の意見がそろうことは無い ④変更直後には必ず問題が起きる ⑤問題の起きやすいルールは形骸化する 記事の取組では プロジェクトが学校側から持ち込まれた時点で①を実現 変更過程での教員や保護者へのヒアリングを通して②を実現 という素晴らしい仕立て。 気になるのは③。 こういったプロジェクトの検討フェーズにおいては (学生時代の私のような) 良く言えば主体的、悪く言えば目立ちたがりな生徒のみが 取り組むケースが多いと思います。 流石に全生徒での議論は非効率な中で 最終的な校則変更時、検討メンバー以外の生徒はどう関わるのが理想か。 ・全生徒の3分の2以上の賛成をもって ・全生徒からの信任を受けた生徒会が ・最終は職員会議で など、それぞれメリット・デメリットがありそうです。 そして、④⑤ 私の関わった校則変更履歴の中で失敗した事例を 参考情報として御笑覧ください。 小学校時代 ・昼食時間が残り15分になったら、他クラスにも給食のおかわりに行ってよい →食べるのが速い高学年が低学年の給食を奪うようになり後に再禁止。 ・ご飯が沢山あまるので、ふりかけを学校に持ってきて良い →「ふりかけ」の定義があいまいで、「ゆかり」のみOK期間を経て後に再禁止。 「皆の意見を纏めて校長先生に言ってみたら?」 と言ってくれた小学校6年生の担任の先生の素晴らしさに 改めて、感謝しております。
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家に本が多いほうがテストの正答率高い? 文科省調査
NHKニュース
竹内 孝太朗モノグサ株式会社 代表取締役CEO
「家庭の蔵書数」について 検討すべき観点は多いと思います。 子どもが小学6年生・中学3年生時点ですから ①家に、本を置く十分なスペースがある ②家庭に、本を購入する金銭的な余裕がある ③親が読書している姿を見る機会増える ④物理的に本との距離が近く、本に興味を持つ可能性が高まる というあたりが重要な観点かと思います。 ①②は単純に金銭的な余裕も意味しますが 自身の資産を教養に投下する保護者ですから ・何か楽器の習い事をしている ・休日にミュージカルや劇などを鑑賞している 可能性も相当程度高いと考えられます。 当然、子どもの学習への投資や 保護者の関与度も高い可能性があります。 ③④は読書時間の増加可能性を高める意味で より直接的に学力に結び付く観点かと思います。 ただし、実際に子育てをしておりまして 蔵書して自分が読書をしていれば 自然と子どもが本に興味を持つなどという 甘い幻想はすでに持っておりませんので やはり、親からの読書に関わる働きかけが重要であると思います。 また、今回の調査からは読み取れませんが 本と子どもの学力に関わる調査として 0歳~小学校低学年までの「家庭での読み聞かせ回数」 はどこかで実施したいと考えています。 様々な学校様や塾様にて生徒を観察しておりますが 9歳ごろには基礎学力の水準と 文字や本への関心度合いが決定している感覚があります。 0歳~小学校低学年ごろまで 子ども本人が文字からは習得し難い概念について 本の読み聞かせを通して習得することが出来ます。 (述部の習得等にも、ぜひ触れたいが長くなるので割愛。) 私の周囲の熱心な保護者層においては 図書館をフル活用して読み聞かせを実施しているケースも多い為 「蔵書数」以上に「読み聞かせ回数」に注目したいところです。 【余談】 今回の調査対象は小学6年生と中学3年生ですから 低学年までの読み聞かせ用の絵本はもうすでに メルカリ行きになっているでしょうか。 我が家には読み聞かせ用に600冊ほど絵本がありますが スペースが逼迫しておりますので 彼らを蔵書から卒業させられる日を心待ちにしております。
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ICT機器 児童生徒の9割が期待も 学校は半数以上が十分活用せず
NHKニュース
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