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エンゲージメントを高めるレジリエンスの考え方とポイント
アデコグループ
日米企業のDX動向を372ページで比較、IPAが「DX白書2021」を無償公開
ITmedia NEWS
井上 裕美日本アイ・ビー・エムデジタルサービス株式会社 代表取締役社長
昨年のコロナ禍に入る前からDXの必要性は言われていたものの、どこか2025年の崖と言われていたように5年後先のこととして課題提起されていました。しかしコロナ禍になり、デジタル技術による変革の必要性は働き方をも変え、DXの波は加速しています。この期間で、当初より数年分加速し変革へ着手してきたことで、DX人材の不足にも提供側も提供される側も双方でたりないことが明確になって参りました。 他での文献でも、もともとのデジタル技術を使いこなす人材を会社に投入してきた背景の違いや、新しい技術への取り込みに抵抗なくチャレンジする海外との文化の違いもあり、日本は米国より7年遅い状態だと定義されていましたが、DX人材の創出、先進テクノロジーを導入することへの抵抗などがまだ残る文化など課題は見えてきましたので、更に変革できる伸び代は大きいと思います。 アフターコロナとしてのニューノーマルな時代が、元に戻るだけの状態ではないように、良い面は残し変えなくてはならない部分は止まることなく新たな価値を付加した変革へとスピードを止めずにハイブリッドでやっていきたいですね。 この白書を学び全体の底上げにも繋げてまいりたいと思います。
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