豊田 剛一郎

連載最終回は小学校時代からの付き合いである創業社長瀧口のインタビューです。メドレーが取り組む課題の意義を私とCTO平山とでお話してきましたが、どのような組織や文化でメドレーとして取り組んでいきたいと考えているか、という点についてもお話しています。 > メドレーで働いているメンバーは、「“自分のための仕事”と“社会のための仕事”の境目がなくなってきた」とよく言っています。 本当に少なからずこういう感覚をもってみんな働いているのではないかと思います。 ぜひメドレーをよく知ってもらうためにも、瀧口のインタビューを多くの人に読んで頂けたら嬉しいです！

第2弾はCTO平山にインタビューして頂きました。医療に関わるシステムの複雑さとその背景にある歴史、そしてこの課題へ取り組む意義や面白さを語っています。 現在の複雑かつレガシーな状況を嘆いても始まらないし、闇雲にただIT化を進めても意味がありません。どんな未来を目指し、そのためにどのようなアプローチをしているのか、メドレーの取組みに触れて頂けたら幸いです。

医療領域においてインターネットを有効に活用することで、患者さんはもちろん、病院や医療従事者といった提供側も恩恵を受けることができることは明らかだと思いますが、なかなか日本ではその動きが推進されません。 医療現場からコンサル、ITスタートアップという経験をしてきましたが、大きく医療現場に欠けているものがあると感じています。それは「繋がる」とうことです。 日本の医療業界は検査機器や治療機器、創薬などには最先端のテクノロジーと多額の投資が行われている一方、患者さんと医療機関が繋がったり、医療機関同士が繋がったり、患者さんの過去と今、未来が繋がったりするような「繋がる」ためのプラットフォームや仕組みというものがほとんど存在していません。 より進んだ機器や薬が診療に役立つことはもちろんですが、このような「つながり」も同じように医療の質を高めたり、患者さんが納得できる医療を実現する支えになることは明らかです。 ただ、日本の医療においては、「繋がる」ことを除いた状態ですでにある程度の仕組みが整っています。それにより、既存の仕組みの表面で動くような変化しか起こりづらいのが現状です。ただし、このような変化を続けていては、どんどんと医療分野のガラパゴス化が進み、そして結果的にそのしわ寄せは医療従事者、患者へと向かいます。 このような状況をなんとかしたいという想いでメドレーでチャレンジをしていますが、この想い話していると、とても多くの医療界の方々、10年20年と医療のシステムや制度に関わっている方々が共感してくれることを、この3年間で実感しました。ただ、そのような（医療にとっては）新しい変化を取り入れていきたいと思っても、先に述べたようにある程度完成された仕組みがあるがゆえに動きづらかったり、新しい技術をなかなか導入できない結果レガシーなシステムを使い続けているというジレンマに多くの医療システムが陥っていることも痛感しました。 医療はとても深い領域ですし、想いが必要な領域です。だからこそ、医療業界での知見を持っていたり、医療の未来に活かすことのできる新しい技術を持っている人たちが、その想いを共有して集まることで、より良い医療の未来が描けるような共創ができるのではないか、そしてその一助を担えたらとMEDLEY DRIVEに至りました。

保険のあるべき形の一つ。日本は皆保険があるからどこまで広がるかわからないけど、うまく広がってほしい

もっと広まって欲しい

良質な学習データがないから。。。

でます！

動きが早い！今後の議論が楽しみです。

日本初の「オンラインによる服薬指導」が先日国家戦略特区で行われました。 これまで、医師の診療は対面は法律上義務付けられておらずオンライン診療といった概念が広がっている一方で、薬剤師による服薬指導は法律上対面が義務付けられていました。 そんななかで、国家戦略特区の一つのトピックに遠隔服薬指導が挙げられ続けていましたが、日本でようやくはじめての事例が愛知県で行われました。 そして、現在の制約においては遠隔服薬指導はオンライン診療とセットで行われなければならず、そのオンライン診療部分を、CLINICSをご導入いただいている医療機関が担っています。 医師不足、在宅診療の充実などを考えれば薬剤師のあり方が変化していかないわけがなく、そのなかでオンライン服薬指導の普及は必須ですので、我々は陰ながらのサポートしかできないですが、はじめての事例づくりに少しばかり貢献できて嬉しく思います。 まだまだ1例目ですが、大きな1例となることを願ってます。

キンコン西野さんとの対談の前編です。西野さんの話がうますぎたので安心して色々話をさせて頂き、そして素敵な記事にまとめて頂きました。変化に身構えないことは大切なことなのではないかな、と思っていて、そのあたりをお話させて頂いています。

>国民負担率とは、国民所得に対する国民全体の租税負担と社会保障負担の合計額の比率を指す。日本の順位は34カ国中で28位。60%を超す欧州諸国とは差があり、割合は約43%だ。 世界のなかで最も手厚い医療提供体制が低負担で継続していくことは現実的に困難。

調剤薬局や薬剤師のあり方について、少なくとも大きな議論が今後5年以内には出てくるでしょう。日本でも遠隔服薬指導の流れが始まっています。