百武 美沙

まさにニューヨークの医療現場におりますが、完全な医療崩壊とまではいかないものの、 医療現場の人間は心身ともに相当追い込まれており、 家族の死に目に逢えない複雑な悲嘆（complicated grief）や、自宅隔離が続いてストレスの溜まっているニューヨーカーたちも含めて、 メンタルヘルスの課題が爆発的に増えていることを痛感します。 私たち緩和ケア医は、患者や家族のみならず、スタッフの心身のサポートをおこなっていますが、こちらも疲れすぎてしまわないようにお互いをなんとか支え合っている状況です。 ニューヨークは大都市で感染拡大の制圧をうまく出来なかった場合に何が起きるかの「炭鉱のカナリア」だ、という批評を目にしました（炭鉱のカナリアは、何らかの危険が迫っていることを知らせてくれる前兆をいいます。 これは、有毒ガスが発生した場合カナリアの鳴き声が止むことから、炭鉱労働者がカナリアを籠にいれて坑道に入ったことに由来するものです） どうか、日本がニューヨークの二の舞いになりませんように。 ニューヨークのカナリアはかなり瀕死状態です。

日本は圧倒的に『切迫早産』という怖い病名を頻繁に使いすぎますし、 点滴治療を行いすぎです。 長期間（48時間以上）の点滴による早産の予防は効果がありません。 動悸などの副作用もあるため、エビデンスの無い治療は避けるべきです。 また、アメリカでは日本ほど子宮頚管長を測って、やれ何ミリだ、などと不安を煽ることもしません。 不要な、検査のしすぎ、治療のしすぎ、は避けるべきと思います。

何故かカリフォルニアがホームレス人口が微増したことが注目されていますが、我らがニューヨークは相変わらずホームレス数は堂々の一位です。 寒いので野宿のホームレスの数は確かにカリフォルニアやフロリダよりは少なめですが、シェルター住みも含めて、ホームレス数は8万人弱、そのうち2万人前後がなんと18歳未満の子どもです。 アメリカ社会の大きな闇、そして、課題ですね…

むむむ、と思わず唸ってしまうニュースですね… 妊婦加算は患者側の負担はそんなにひどくないのですが、只でさえ過労働な産婦人科を支える、また、他の科が妊婦を敬遠しない、という意味ではある一定の効果があったようです。 また、このニュースでは 『医療機関の情報提供に応じた自己負担は必要。厚労省は加算の対象を妊婦以外にも広げ、患者の同意を条件とすることで理解を得たい考え。』 と、結論部分で論点がすり替わっていますが、 情報提供・共有は、患者安全などの観点からも、むしろ国全体として法制度を整えてすすめていくべき案件では…？

『新型出生前診断（NIPT）を請け負う無認定の医療機関の急増』 とのことですが、 遺伝カウンセリングを受ける体制の整った施設でのみNIPT検査が出来ない、といった現状が大きな問題です。 ビジネスベースではなく、権利として希望する全妊婦が正規の値段でNIPT検査を受けられるように、そして、必要に応じて遺伝カウンセリングに繋げることが出来るように、環境整備が必要でしょう。 ちなみに、アメリカやイギリスでは、NIPTは、検査をしたくないという希望がない限りは全妊婦を対象に行うマススクリーニング（全員受ける検査）となっており、どの産科に通っても必ず行われます。

ううーん、「食べられる素材で作った、自分で消化管を進んでいく推進力のあるロボット」とのことで、 災害時などの救護者への利用を想定しているそうですが、 それよりも内視鏡検査（胃カメラ・大腸カメラ・カプセル内視鏡など）の代替としての性能の方が医療従事者としては期待したいなぁ、 と率直に思いました。