山口 拓人

データに落とし込むことで、全社員が分かる共通言語にしたことが強みということですね。売上データや店舗のデータをどれだけ可視化できるかは、今まで見えていなかった購買力強化のヒントがあるはずですしね

このタイミングで改めてクレームについて考え直す機会なのではないでしょうか。 クレームを上げることで、証券取引所の皆さんの作業時間を減らしてしまいます。確かに、クレームから製品の改善が図られる面もあります。ただし、全体に影響が出るようなインシデントの場合は話が別です。 そして「困るんですけど」という感情論は、言いたい気持ちは分かるものの生産性がない会話です。状況次第では問題解決が遅れかねませんので、更なるクレームを生みます。 クレームとは非難の手段ではなく、改善提案だ…と心に留めておきたいですね。

野村が当初にこのファンドへ出資していたようですが、今はSoftBankの子会社になっているそうです また、日本でのファンドの投資実績として三菱マテリアルがあるそうです。ただ、今回のファンドの支援は以下のリンクのように低～中所得者向けの不動産投資を推し進めていたのと絡みがありそうですね。 https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00167/061000008/

本来は優秀な人材をトップに配置すべきで、そこに性別は関係ありません。デジタル庁が目玉になっている現状では、広告塔にもなりうる人材を配置したいのでしょうか。半沢直樹で言う白井大臣の国土交通相登用みたいな考え方に見えます。 デジタルの世界で海外の企業が女性をトップに登用しているというのは正直どうでもいい話です。

この記事を読んで思ったのは二点あります ①先進国、BRICsに肩を並べるトルコ、ナイジェリアの要因はなにか？ GDPの順位で高い位置になぜトルコとナイジェリアが来るのでしょうか。またシンガポールがトップ10に食い込まないのはなぜでしょうか。探したものの根拠は見当たりませんでした(どなたか解説をお願いします) ②日本の労働生産性が相対的に高いのか？ 「日本は労働者1人当たりの生産性が相対的に高いと予測した」というのはDX推進の結果でしょうか。 また、「相対的」とはどこと比較したのでしょう。我々の認識は労働生産性がOECD加盟国と比較して明らかに低いということです。 なお、PwCも2050年までのGDPの予測を立ててます。こちらでも日本は4位になる見込みとのことですよ https://www.pwc.com/jp/ja/press-room/world-in-2050-150227.html

高学歴が就職に有利かは、就活生がどの企業を狙うかによって大きく異なります。ただ、総じて就職自体に有利だとは言い切れます(その後活躍するかは置いといて) [大手企業の場合] ・就活生の応募数が多くて処理しきれない →業務効率化のため、書類選考で学歴フィルターを用意する必要がある ・学歴は計画力、集中力、実行力、継続力、論理的思考力と相関性があると言える(あくまでも経験則なのですが…自明ですよね) →高学歴の方が”平均的に"仕事への能力を持っていると言える(もちろん「外れ値」の人がいるんですが…) [コンサルティングファームの場合] 根底：地頭の良い人、思考力(右脳、左脳思考)の高い人が欲しい →頭が良ければ学歴不問が原則と思われる(あくまでも個人の感想であり…) 学歴はTOEICと同じです。「TOEIC990点です」とアピールしても「だから？」と聞かれてしまいます。同じスペックの人がザラにいるからです。それは学歴も同様です。必要なのは「私を採用した時のメリットの提案」なので、並の学歴の人は、提案できない高学歴の人たちと同じ土俵に立てます。 就職活動は「営業」と似ています。自分自身という商品を売り込むわけです。となれば、自分自身をどのようにブランド化するのか、企業にどのようなメリットを与えられるかを考える必要があります。それと同時に、行きたい企業が求めるニーズを洗い出し、突き刺さる言葉を打ち出さなければなりません。 それを考えると、就活生の間は「高学歴」は1つの強みになるのだと思います。そのため、並の学歴の場合は別の戦略で勝ちに行く必要があります。私の場合、名も無い大学出身なので、戦略と運があって今のキャリアがあるようなもんです笑