荘司 雅彦

競争が激烈な韓国では、競争に勝ち抜いた医師たちが自分たちの地位を脅かされることに我慢がならなかったのでしょうね。 それに比べ、激烈な競争だった司法試験がいとも簡単に緩和されて弁護士人口が急増した日本の法曹界の人たちは、危機感を持たなかったのか寛容だったのか？ まあ、日弁連が会員の利益をないがしろにしていますからね〜。

5万人規模というと5万5000人収容の東京ドームと同レベルのスタジアムですね。 多様な目的に活用できれば、かなりの収益源になりますね。

ドミナント戦略は以前から何度も解説記事がありました。 商圏の違いも、車を利用しているとよくわかります（左側にある店は入りやすい）。 大企業の本社が一等地にあるメリットについては異論があります。 製品の性能と納期で勝負するメーカーは必ずしも一等地にある必要はありません。 一等地に本社を構えると、そのコストが製品価格に上乗せされるからです。 現に、牧野フライス製作所のような一流企業はいまだに大田区にあるし、それを銀行員や召喚会社のアナリストは評価しています。 また、地方の飲食店はリピーターを増やすことが死活問題です。 美味しくなくて値段が高かったり、評判の悪い店はすぐに潰れます。 美味しくて安い店はロケーションが悪くても客が耐えることがありません。 筆者は地方の飲食店の実情をあまりご存じないのでしょうか？

＞しばらくの間全ての広告を停止することも検討してほしい これは無理筋の要求でしょうし、発言者もわかっているでしょう。 パフォーマンス的な意味合いが強いですね。

早々と日銀総裁が動き出しましたね。 これから、どのような情報がもたらされるのか楽しみです。 それにつけても、日米ともに株価が冴えませんね〜。

どこの業者でもやっているでしょう。 と言うか、やっていないとしたらよほどおめでたい企業です。 不正競争防止法違反のような犯罪にならない範囲での情報収集は、他業種でも必須の活動です。

弁護士の食い扶持を増やすことが目的のような気がしてなりません（汗） そもそも犯罪加害者の多くは無資力者が多いので、賠償金を取ることは極めて困難です。 交通事故に関してはすでに「弁護士付き」商品があるし、保険会社との交渉になります。 ここに使うお金があれば、被害者に対して支払われる給付金を増額した方がいいのではないでしょうか？ 同業者として、いささか疑問を抱きます。

まだ調査段階とのことですが、安全性と効果が認められれば「不妊治療」の大きな前進になります。 マクロ的に考えれば、少子化対策にも貢献します。

1年目から「担任」は負担が重いと思うので、この措置には賛成です。 じゃあ「2年目以降は大丈夫なのか？」と言われると、個人的には疑問が残ります。 複数担任制を積極的に導入すれば仕事の負担は減少しますが、担任同士の人間関係が悪化すると教育に支障が出る恐れがあります。 難しい問題ですね〜。

エマニュエル・トッド氏は、米英の大本営報道とは正反対のことを述べています。 米英がウクライナに軍事支援をしてNATO陣営に引き込もうとしたがため、喉元に刃を突きつけられたロシアがウクライナを攻撃したと。 旧ソ連時代のキューバ危機の反対のような図式ですね。 米国は自国民の血を流したくないためにウクライナに軍事支援をしており、事実上の米国とロシアの戦争はすでに始まっていると。 以前から、米英の大本営発表ばかりを聞かされていた私にとっては、清々しさを感じました。 個人的にロシアの方を持つわけではありませんが、「正邪」がはっきりし過ぎている報じ方には違和感だらけでした。

一般的に「競争」は製品やサービスの質を高めて経済成長を促すために欠かせないものです。 韓国は競争が激化し過ぎて逆効果になっているのでしょうか？ それとも、一部の特権階級が庶民を競争に駆り立てて自分たちの富を増やしているのでしょうか？ いずれにしても、健全な競争社会ではなさそうですね。

食べ物の匂いは食欲をそそりますよね〜。 うなぎを焼く匂いにつられて、鰻屋さんに入ってしまったという経験のある人も少なくないのではないでしょうか？ マックフライポテトの匂いにつられてどのような属性の顧客が集まるかをデータ化すれば、極めて有効なマーケティングツールになります。 例えば、「丸亀製麺」や「吉野家」の店の近くでマックフライポテトの匂いをさり気なく漂わせるという戦略もアリかと。