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ラグビー日本 善戦もオーストラリアから歴史的勝利ならず 姫野「勝てた試合だった」
デイリースポーツ
田中 慎一(株)インテグリティ 財務戦略アドバイザー/代表取締役
オーストラリアはパッとしない期間が続いていましたが、2年前に今の監督になってからチーム力を上げて、ついこの間のチャンピオンシップではW杯日本大会で優勝した南アフリカに2連勝するなど絶好調、久しぶりに強いワラビーズが戻ってきました。 そんな相手に手応えを感じられる試合でした。世界のTier1国は、コロナ禍にもかかわらず、北半球は6カ国対抗、南半球はチャンピオンシップでもみくちゃに揉まれているので、チーム力が衰えていないんですよね。 対する日本はテストマッチが組めていないため、長いブランクからか試合勘が回復していないのが見てわかるレベル。現状はしかたないよなぁと思います。 ただ、オーストラリアに完全に「崩されて」取られたトライがひとつもなかったところはディフェンス力の成長だと思います。取られたのはほとんどミス。 一方で、アタックも前半の1トライ以外は相手のディフェンスを崩して日本の意図したアタックをし切れなかったところは試合勘が戻っていない影響かなと思いました。 あと、自陣ゴール前5mの相手ラインアウトからのディフェンスに関して、日本は昔から天才的に弱く、今日もあっさり1トライを献上。これは永遠に解決しない課題。 なので、ハーフウェイ付近で絶対にペナルティをしないことが肝要。そして、そのシチュエーションになったらトライを取られるのはしかたないので、せめて端っこにトライを取らせるべくFWでラインに押し出すようなディフェンスをして、失点を7点でなく5点に抑えるような地味な工夫が必要。 個人的にオーストラリアのアタックはシンプルで守りやすい印象でした。来月対戦するアイルランド、スコットランドの方が日本にとっては与しにくいのでは。でも、とにかく楽しみです。
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【御田寺圭】社会に白けた若者の「生存戦略」とは?
NewsPicks編集部
田中 慎一(株)インテグリティ 財務戦略アドバイザー/代表取締役
若者の間でマイクロ共同体が拠り所になっているのは、合点がいきます。 「地元の青梅を○○で盛り上げたい」「出身の大分県で○○をやりたい」というプランを私に語ってくれた学生がいるんですが、スタートアップほど大げさなものではなく、過分なビジョンや期待を持っているわけでもないんですが、逆に地に足のついた考えを持っているんだなぁと感じるんですね。 そして、外から干渉されたくない、干渉するつもりもない、といった体で、まさに今日のコラムで表現されているような世界観を持っています。 それはそれで、若者なりの生存本能を発揮しているまでで、とっても賢い生き方をしているなあと感心しました。 でも、社会に白けていたり、政治に無関心なのは、投票率の低い若者に見られる特有の現象と語られますが、かろうじて投票に行っているシルバー層、働き盛り層もあまり変わらないのではと思っています。 メディアによる政治意識に関する調査に対する回答で「よくわらかない」「どちらともいえない」の割合がえらく高い質問を見ますが、要するに「何も考えていない」だけであり「無関心」なのでしょう。 過去、命を賭けて自由と公民権を獲得してきた先人に敬意を表するために投票は必ずするようにしていますが、若者の無投票も「干渉しないでくれ」という強烈な意思表示なのかもしれません。
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エクソン、大型石油・ガス開発事業の中止検討
The Wall Street Journal
田中 慎一(株)インテグリティ 財務戦略アドバイザー/代表取締役
機関投資家とエクソンなど石油業界のESGに対する本気度が問われていると思います。 デンマークのジャーナリストが2020年に制作したドキュメンタリー動画「The Campaign Against the Climate」は、腐敗しきった米石油業界の恐るべき実態を白日の下に晒しています。 1988年、米航空宇宙局NASAゴダード宇宙研究所のハンセン博士が米議会上院で温暖化ガスの影響を証言し気候変動に対する警鐘を鳴らしたため、ジョージ・ブッシュ大統領も地球温暖化を阻止すべく行動を呼びかけます。 ところが、その後は科学者を装った専門家たちが暗躍し始め、「地球温暖化はウソ」であると気候変動懐疑論を展開し、世論を動かしていきます。 こうした専門家たちはエクソン・モービルやシェブロンなどの大手石油会社が出資しているシンクタンクなどから多額の報酬で雇われたコミュニケーションのプロであり、30年間にわたり巧妙な隠蔽工作を続けていたことが丹念な取材によって明らかになっています。 これだけで軽いめまいを覚えるのに十分ですが、地球温暖化など環境問題の研究に取り組んでいるハーバード大学教授のオレスクス女史が2010年に発表したノンフィクション「世界を騙しつづける科学者たち」(原題:Merchants of Doubt)で煙草による健康被害、オゾンホール、地球温暖化などの科学的論争に対して、科学者を名乗る専門家がいかにアンチキャンペーンを展開したかを指摘したところ、何年にもわたり悪質な嫌がらせを受けたと告白しています。 NASAの科学者だけでなく大手石油会社内部の科学者も化石燃料を燃やすことによって排出する温暖化ガスが重大な気候変動をもたらすという科学的データを経営陣に報告していながら、会社は何ら手を打たなかったと証言しています。 エクソン・モービルやシェブロンのCEOも署名している米BRTのステークホルダー資本主義宣宣言をウォッシングにさせないためには、BRT宣言で列挙されている顧客、従業員、サプライヤー、地域社会、株主といったステークホルダーが厳しくモニタリングしていくことが求められます。
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