古田 理恵

一歳の子どもが焼き芋好きで、スーパーで甘そうな焼き芋を見つけると買って冷凍しておきます。先日その娘を連れて米国に行ったのですが、米国の普通のスーパーで売られているさつまいも: yam potatoは水っぽく繊維も多いので、日本のさつまいも感覚で焼き芋にして食べるとあまり美味しくありません。思わずアジアスーパーまで車を走らせて、いわゆる日本のさつまいも: sweet potatoを買って焼いたところ、ホクホクの美味しい焼き芋になりました。 しかし考えてみると、海外に住んだときに恋しくなる日本食は海外で大きなビジネスとなる可能性があることに気づきました。15年前に米国に留学したときは、ラーメンと焼肉が恋しくなったものですが、今や米国の主要都市では本格的なラーメンや日本式焼肉をよく目にするようになりました。あのとき米国で起業していれば…！と思ったりします。 逆に当時日本に戻って恋しくなったものは、今や大人気のタピオカミルクティーです。ああ日本で起業していれば…！ ところで最初に言及した米国のyam potatoですが、焼き芋やふかしいもはイマイチなものの、フライドポテトのように揚げたsweet potato friesは驚くほど美味しく、様々なレストランで食べることがありました。まだあまり日本で見ないと思うので、是非どなたか広めてくれないでしょうか！

その人らしさを犠牲にしてまで働くと、結局仕事もプライベートも上手くいかないというのは本当でしょう。 私の会社でもマネージメントで重要なことは、authenticityとstrengthの尊重だと言われていて、部下の成長エリアを考える時には必ず「その人の強みを生かせることは何か」「その人らしさがあるか」を意識します。苦手なエリアを無理やり改善させることは極力しません。 とても良い記事だったので、どんな方が書かれているのかと思いきや、コノビーの記者の方とのこと。子どもを産んで、いわゆるママ向けアプリやウェブサイトを見ることが増えましたが、コノビーは育児のあるべき論を押し付けることなく、とてもニュートラルに様々な視点でコンテンツを発信しているので、フェミニズムをこじらせた私でも安心して読むことが出来ます。 こちらの記事を読んで、なるほどこういう考えをできる人が作られているサービスなのだと合点がいきました。

数年前、いくつかの日本企業訪問をしていた米国本社の男性社員が、興奮した面持ちで私に携帯電話の画面を見せてきた。画面には、大会議室に集まる多数のスーツ姿の男性サラリーマンの中に女性社員が一人いる光景が映された写真が表示されていた。 米国人の彼は「信じられる？こんな大きな会場に女性が一人しかいなかった。しかも彼女はうちの社員だ。彼女をすごく誇らしく思ったし、そして日本におけるビジネスのタフさを感じた」と語っていて、私は「やはり米国は進んでいて、日本はまだまだなんだ！」と思っていた。 ところが、よくよく米国のテックカンパニーで働く女性の話を聞くと、彼女たちを取り巻く環境は日本とそれと変わりないケースも多い。本記事中では「テックカンファレンスに参加した際、スーツに身を包んだ男性グループの輪に入ろうとしたところ、ウェイトレスと間違われて飲み物を持ってくるように言われたことがあった」とある。 女性男性という二軸に関わらず、広義でもダイバーシティを意識して実行しているか？という質問に明確に回答できる企業は日本でも米国でもまだ少ない。そしてどのようなアクションが必要なのかどうか分からないと言った意見も聞く。この記事は、そのことから、テック業界におけるダイバーシティの指針を定めたガイドブックを作成し、テックイベントにて配布したという話が紹介されている。 「ダイバーシティを進めれば進めるほど、企業はクリエイティブかつイノベイティブになり、業績は伸びる。ターゲットとしている顧客を反映したチームでなければ、顧客のニーズに沿ったサービスを作ることは出来ない」という結論は、非常に分かりやすく、この考えを理解し経営に活かせるかどうかが企業の成長を左右すると、私は信じている。

賃金の男女格差を可視化することで、同じ業務をしているにも関わらず無意識に発生している給与差を認識するきっかけとなっているのかなと感じます。 例えば給与交渉において、多くの男性が交渉を行い高い賃金を獲得する一方、女性においては交渉をほとんどしない性差があると言われています。会社は無意識に、交渉上手な男性社員の給与を上げてしまっていないでしょうか？交渉上手はひとつの能力ではありますが、本当にそれは会社の貢献度において交渉下手な社員より優れているのか冷静に見直す必要があります。 また女性社員が良い業績を残した際、本人が述べる「皆さんのおかげです」「たまたま運が良かっただけです」という言葉を鵜呑みにして、本来与えるべき業績に合った賞与を減らしていないでしょうか？ 男女格差のない環境であると自負する企業ほど、数あるサンプルの共通項を固めてステレオタイプを作り出してしまいます。データによって無意識バイアスによる偏向がないか俯瞰し、常に偏りを正していくことが必要です。

記事にもあるように、米国では国単位においては有給の育休制度が定められていません。そのため米国人の同僚に「日本の育休は一年で、給与も6割程度が保証されている」というと大変羨ましがられます。 しかし日本では、その育休の長さ故に、女性は「妊娠することで職場に迷惑をかけてしまう罪悪感」「長いブランクによって高まる復職への心理的ハードル」を抱え、これらが原因で妊娠出産を機に職を手放してしまうケースが少なくありません。 一方企業においても「妊娠による長期離脱を避けるべく、女性採用（特に既婚女性）を控えたい」といった心理が働き、その結果、女性労働力率のM字カーブ化や、男女間のキャリア・給与差を生み出しています。 私自身は偶然ながら6ヶ月で職場復帰しましたが、その後2ヶ月は夫が育休でフルタイムで育児、子どもが9ヶ月になる頃からは待機児童向けに区が斡旋してくれるベビーシッター制度を利用したので、緩やかに仕事のペースを上げられた方だと思います。しかし子どもが一歳になる今でも、もっと子どもと一緒にいたいと毎日思う日々なので、他のお母さん達にも自分と同じように早期復職しろとは到底言えません。 米国においても、数ヶ月で復帰することによりキャリアは守られたけれども、本当にそれが子どもや自分の幸せなのか？と深く悩む母親達が相当います。 私は日本と米国という比較的両極端な例ばかりを見ているため、キャリアマザーの正解はどこにもないと悲観的になってしまうのですが、日本と同じかそれ以上の育休期間がありながらもキャリアの男女差が少ない欧米がどうなっているのか知りたいところです。

数年前、ある有名若手国会議員に、日本において女性議員をいかに増やすことが出来るか聞いたところ、「国家議員は朝から晩まで国のために働く仕事。それを女性に強要することが本人の幸せになるか分からない」との回答があり、私は非常に落胆したのです。 働き方革命でも言われるように、朝から晩まで働くという体育会系のやり方は、体力がある一部の人しか勝ち残れません。特に国会のような多様性を持って国という仕組みを考えるべき場において、現状は追いついてないにしろ、前述の議員には、これから体力勝負ではない新しい政治の舞台を整え様々な人が国の未来を作り上げていくといったビジョンを期待したのですが、彼の回答を聞き、まだ先は遠いのだなと感じざるを得ませんでした。 一方この記事では、コルテス氏がインスタライブで夕飯を作りながら政治を語っていたり、冷蔵庫のマカロニチーズの賞味期限を気にしていたりする様子が記載されています。日本ではまだ結びつきにくい家事と政治の距離を一気に縮めるようなそのソーシャルメディアの展開は、おそらく米国においても非常に目新しいものだったでしょう。 家事をしながらでも政策は考えられるし、別に朝から晩まで外で働きづめなくても国会議員になれるべきだよな、と改めて思わせてくれる内容でした。

学生時代は最低賃金ギリギリの時給で生花店のアルバイトをしていました。当時も今も、自分の時間を安売りしたなと思ったことはありません。特に勤勉でもなかったので、当時の私の1時間なんて価値としてはゼロに近く、アルバイトによってお給料を貰えることが大変ありがたかったです。 日本の大学生活では、頭が良いか、顔が可愛いか、着ている服がオシャレかどうか…くらいしか個人評価の軸がなく、どれも中の中レベルだった私ですが、生花店のアルバイトによって、日々の売上や花束のクリエイティビティ、また接客態度など、自分の評価が多角的にされたことが、当時のアイデンティティに繋がっていたように思います。 いまは外資系企業の広告営業をしていますが、同僚には高学歴で帰国子女も多いので、さぞかしすごいバイトをしていただろうと聞いてみると、ハンバーガーショップやチェーンの飲食店など接客業を答える人が多く、学生時代のアルバイト経験が、その後の職の原体験になっているのかなと思いました。 学生らしく、ちょっと無責任くらいに様々な仕事をしてみたほうが、就職活動やその後のキャリアのヒントが見つかるのではないでしょうか。

心理的安全は、ダイバーシティ推進の観点からも非常に重要な要素です。 そもそもダイバーシティは本来目的でなく、きちんとその多様性がビジネスに反映されてポジティブな影響が生まれていくことがゴールとなるべきです。例えば女性を多く採用して社内の多様性が向上したとしても、意思決定のフローに女性の意見が反映されなかったり、長時間労働勝負で子育てなどとの両立が難しい環境では、ダイバーシティが進んだとは言えません。 心理的安全とは、社員それぞれが、自分は会社に尊重され必要とされていると実感出来る状態であり、それによって社員と会社の生産性が最大化される土台であると考えています。

・「女の子だから消防士になれない」と話した四歳の女の子 ・Instagramの元COO Marne Levineの言葉「見えない知らないものは夢見ることができない」 の2点とともに、SNSが様々なロールモデルを可視化する役割を担っているというお話をしました。 ロールモデルというと、何か大きな功績を残した人がなるものというイメージがあるかもしれません。しかしたとえ小さな成功であっても、インターネットで共有されることで、それが誰かのインスピレーションとなり、誰もが誰かのロールモデルになれるというのが現代の素晴らしさだと思っています。 特に女性は「この成功はただ自分がラッキーだったから」「自分だけでなく皆のお陰だから」と控えめに考えがちで、あたかも自分の手柄のようにSNSで発信することを躊躇う傾向があります。ただそのことで、女性のサクセスストーリーが世に知られず、結果、記事内に書かれた子どもを含む多くのひとの可能性を狭めてしまっているかもしれません。 ネガティブな面が取り上げられがちなSNSですが、こんなポジティブな話をもっと増やしていきたいなと思いました！

日本での人気は最近のことのように思うかもしれませんが、実はInstagramが米国サンフランシスコの小さなオフィスで提供された当初から、多くの日本人がアーリーアダプターとしてInstagramを利用していました。創業メンバーによれば、サービス提供直後、毎日変な時間にアプリのトラフィックが増えているので不思議になって調べてみたところ、驚くことに日本からのアクセスによるものだった、と答えています。 Instagramがサービス提供直後から記録的なスピードで世界の人々に使われた理由の一つとして、そのコミュニケーションが写真中心であり、複雑なローカライズ（多言語化）が不要だったからと言われています。写真に言葉は要りません。たとえUIが英語でも、写真を見て、良いと思えば♡を押す、そのシンプルさが、ユーザー層とその行動の多様化を担っているのだと思います。

今年の全豪オープンテニスを見ていて気になったことが、大坂なおみ選手の強さもさることながら、これまで10年以上メインスポンサーだったオーストラリアのワインメーカー「Jacob’s Creek」のロゴが会場から姿を消していたことでした。代わりに現れたのは、GUOJIAO 157という中国の高級酒の広告です。 世界のどのスポーツを見ても中国語の看板があるというのはまだやや違和感があるものですが、今の勢いでは、すぐに目が慣れて何も感じなくなるのも時間の問題でしょう。