記事で書かれているようにファイザー/ビオンテック、モデルナのmRNAワクチンは高い有効性と安全性が臨床試験で示されており、第３相試験までの正規のプロセスを経ているワクチンです。 ワクチンのネガティブな側面ばかりがセンセーショナルに報道されると国民全体の不利益に繋がります。今後もデマや誤解を招く情報が拡散されやすい分野ですので、ニュースを受け取る側としては、センセーショナルなタイトルの記事を見た時には批判的な吟味が必要です。

ウイルスのスパイク蛋白の変化によりACE2受容体へ強固に結合しやすくなる、といったメカニズムの話から、２回目の感染が起こった症例報告、集団免疫を獲得したと思われていたマナウスでの第２波といった公衆衛生学的な視点もあり、多面的に理解することができました。 感染の流行はウイルスの性質だけでなく、それを媒介する人間の行動が大きく関わります。感染者数の増加を変異株の影響と断定するのは難しく、事例の蓄積から判断していくことになりそうです。また、ワクチンの効果減弱がみられるかどうかについてはまだわかっておらず、検証には長期間を要するものと思われます。

厚生労働省の発表では2019年の自殺者数が20,169人で、そこから750人(3.7%)増加したということになります。 自殺の原因や動機の特定はしばしば困難ですが、警察庁の資料によると「健康問題」が約5割で最多とされています。がんなどの身体疾患で悩み命を絶つ方もいれば、うつ病や統合失調症などの精神疾患の影響で亡くなる方もいます。医療現場では、がん告知などbad newsを伝えた後の多方面からのフォローアップなど、改善すべき点はまだまだありそうです。 http://www.npa.go.jp/safetylife/seianki/jisatsu/R02/R01_huroku.pdf 月別のデータで見ると1月～6月は前年よりも減少しているものの、7月～12月は増加しており、特に10月は42.9%増と極端に増えています。著名人の自殺のニュースが増えた時期でもあるため、原因はコロナ関連以外でもありそうな印象ではあります。 https://www.mhlw.go.jp/content/202012-sokuhou.pdf

今後数ヶ月以内に皆さんや皆さんの家族が、ワクチン接種を受けるかどうかの判断を行う時が来ると思います。こういった記事を参考に今から考え始めておくことをお勧めします。 ワクチンに関する報道は副反応などのデメリットが強調される傾向にありますが、そもそものワクチンの有効性について理解しておく必要があります。ファイザーやモデルナのmRNAワクチンは「95%の感染予防効果」という高い有効性を臨床試験で示しています。逆にいえば、ワクチンを受ける/受けないという選択肢を提示された場合に受けない選択肢を取ることは、受ける選択肢と比較して20倍の感染リスクを背負うことになります。 重篤な副作用としては10万人に1人の頻度でアナフィラキシーというアレルギー反応が起こることがありますが、言い方を変えれば99.999%の人は重篤な副作用はなく接種を受けることができるということにもなります。 ワクチンに関しては、しばしばデマや科学的根拠がない情報が飛び交います。ワクチン不信により接種率が低下し、感染流行が起き、深刻な公衆衛生上の問題を引き起こした事例は、歴史を見ると枚挙に暇がありません。不正確な情報に惑わされず、メリット・デメリットを天秤にかけた上で冷静に判断して頂きたいと思います。

ワクチンの輸送・保管方法、優先する対象者の決定や連絡など、行政が行うべき課題は山積みだと思います。 接種を行う医療機関は現在コロナ対応を行っている病院が中心となってくると思われます。ワクチン接種に対応する医師や看護師をどう確保するのか、接種後の副反応への対応は誰が行うのか、といったマンパワーの課題にも取り組まなければなりません。 またワクチン接種開始後には関連したデマや科学的根拠に基づかない情報が拡散されることが予想されるため、大臣には適切なリスクコミュニケーションも求められます。

Heart Rate Variability（心拍間隔の周期的な変動）はこれまで他の感染症や敗血症でもみられることが報告されており、感染症を早期に認知する方法として注目されてきています。感染症以外でも交感神経と副交感神経のバランスが変化した時には同様の変化が起こり得ますし、COVID-19以外での感染症でもみられることから、検知したとしてもCOVID-19の可能性はそこまで高くないのでは。スクリーニングのツールとしては今後有用になるかもしれません。今後はさらに大規模な前向き試験を行って検証することになると思います。

蛇口を介して感染が広がったのはあくまで可能性の１つであり、断定するのは難しいと思います。生活の場を共有している場合、食事や会話で直接飛沫が飛ぶこと以外にも、感染者の飛沫が手から手へと伝わり感染が広がるケースはよくあります。 多くの人の手が頻繁に触る場所は「高頻度接触面(high touch surfaces)」と呼ばれ、重点的に消毒が必要で、病院内での耐性菌の感染拡大を防ぐ時にも重要視されるポイントです。手すり、ドアノブ、トイレのレバー、蛇口、電気のスイッチなどが高頻度接触面の例で、こまめにアルコール消毒をするのが感染防止には有効です。非接触型のセンサーに置き換わるのが理想的で、病院内でも非接触型のものが最近は増えてきています。 とはいえ家庭内や寮、高齢者施設など生活の場を共有している場合には、いくら気をつけていても中での感染拡大を防ぐのは困難な場合が多く、外から持ち込まないように気をつけるのが一番だと思います。

感染者数が少数で、感染を封じ込める段階では有効な対策かもしれませんが、市中感染が蔓延している現状では周回遅れな気もします。 特に首都圏など感染者数が極端に増えている地域ではコロナの入院の閾値がかなり高くなっていて、本来であれば入院を要するような患者でも入院先が決まらないことが増えてきています。「入院を拒否して罰則を受けたが、入院先が見つからず結局入院できない」、というような皮肉な事態が実際に起こりそうです。

新型コロナウイルスがヒト以外の動物に感染した場合に、どういった臓器に変化が起こるのかは十分解明されていません。この研究ではネコがコロナウイルスに感染した場合にどの臓器に影響が出るかを調べています。 感染したネコの病理解剖では、感染後に無症状であったネコでも肺に炎症をきたしていることがわかりました。 そもそもコロナウイルスはヒトの下気道、すなわち肺に親和性があり炎症を起こすため厄介なのですが、ネコでも同様の現象がみられたことが示唆されます。 論文のオンライン掲載はこちら https://wwwnc.cdc.gov/eid/article/27/2/20-3884_article

医療崩壊のわかりやすい指標として、「救急車を呼んでも受け入れ先の病院が見つからない」事例の増加が挙げられます。東京都では５件以上救急搬送を断られた、もしくは搬送先の決定に20分以上かかった事例を「東京ルールの適用件数」とし、モニタリング指標の１つとして公開しています。10月、11月は1日 30件程度でしたが、年末からこの件数が顕著に増えており、1月5日には112件となっています。交通事故や予期せぬ急病で救急車を呼んでも、受け入れ先の病院が見つからないかもしれません。 https://stopcovid19.metro.tokyo.lg.jp/cards/number-of-tokyo-rules-applied/ 「欧米よりも感染者数や重症者数が少ないのに、医療崩壊するのはおかしい」と思う方もいるかもしれません。医療の提供体制や医療水準は国によって大きな差があり、一概に比較はできません。医療体制は主に、1:医療の質、2:アクセス、3:コストで評価されます。日本は比較的少ない医療者で（言い方を変えれば医療者の過剰労働に支えられて）、この３つを高い水準で達成していると評価されることが多いです。 欧米の先進国でも、アクセスが悪く「救急車で運ばれたのに廊下で数時間待たされる」「救急外来を受診しても半日待たされる」とかコストが高く「盲腸の手術に数百万円かかる」という国もあり、平時に日本人が海外の医療機関を受診しただけでも「医療崩壊だ」と感じることも多々あります。彼らが定義する医療崩壊と日本の医療者が感じる医療崩壊は水準が大きく異なります。 医療崩壊の定義は様々ですがコロナ患者の急増により「当たり前に受けられるはずの医療が受けられない」状況になっていると、多くの医療者が感じていると思います。

コロナは潜伏期間や悪化するまでの期間にタイムラグがあります。人々が行動変容を起こしてから、感染者の減少・重症者数のピークアウトへと繋がるには、2週間～1ヶ月ほどかかります。 地域によっては病床の逼迫により入院が必要な場合でも入院して治療が受けられない状況になっています。各個人が、引き続き自分自身や周囲の大切な人を守るための行動を続けていく必要があります。

餅による窒息の件数を正確に集計した統計データはありませんが、「食物での窒息による死亡者数」の統計データを解析した研究結果があります。 2006年～2016年の死亡統計データを解析したところ、「食物での窒息による死亡」は１年間で1日平均13例ですが、最も増えるのが1月1日～3日であり、1月1日（平均71例）が最も多く、次いで1月2日（55例）、1月3日（45例）となっています。なお、この件数は餅以外の食物も含めた「食物による窒息」のデータです。 明日以降も注意が必要な「餅による窒息」ですが、注意を促したい高齢者層に警告が届きにくいというのが課題です。 https://www.jstage.jst.go.jp/article/jea/advpub/0/advpub_JE20200057/_article/-char/ja/