須田 桃子

サプリメントは医薬品と同じような形状ですが、れっきとした「食品」です。そして、食品による健康被害の発生を防止するためにあるのが「食品衛生法」です。食品衛生法に基づくルールに照らし、小林製薬の対応は適切だったのか。専門家などの見解を聞きました。 記事のもう一つのテーマが機能性表示食品です。多額の費用のかかる「トクホ」に手が出せない中小企業にとっては福音となった制度ですが、今回の問題で課題も浮かんできたようです。

iPS細胞から卵子や精子を作り、受精させて子を生ませる……。まるでSFのようなことが、マウスではすでにできるようになっています。 この分野のトップランナー、京都大学の斎藤通起教授のインタビューをお届けします。研究の動機から現状、そして今後の展望まで、じっくり語っていただきました。 将来起こりうる倫理的な課題について考えるために、哲学の勉強会を開いているというお話が印象的でした。最先端の研究がもたらす新たな課題にどう向き合うか。技術が確立されてからの議論では間に合いません。 研究の最先端を最もよく知る科学者自身が、率先して思索を深め、議論に参加する意義は大きいと思います。

記者会見は大阪の会場とオンラインで行われ、後者で参加しました。一部のロットで検出されていた「未知の成分」の正体がやっと判明したものの、今回の健康被害との関連は全く不明で、原因究明にはまだかなり時間がかかりそうです。

サイエンスの面白さ、奥深さを伝える連載「ディープな科学」。今日のテーマは「古代の料理」です。編集を担当しました。 縄文人がどんな食材をどのように調理していたのかが、想像ではなく、科学的に類推できるようになってきました。日本ではまだ数少ない考古生化学者、庄田慎矢さんのロングインタビューをお届けします。 昨年夏、若手の研究者や大学院生を対象とした庄田さんの講演を聴く機会があったのですが、楽しそうに、生き生きと語る姿がとても印象的でした。今回のインタビューからも、研究人生を心底楽しんでいらっしゃる様子が伝わってきます。

昨年9月に掲載した調査報道の特集を、賞という形で評価していただきました。元社員の方々をはじめ、取材に協力してくださった全ての皆様のおかげだと思っています。改めて、心から御礼を申し上げます。 また講評では、NewsPicksというメディアの特徴の一つであるコメント機能で、多くの専門家が有益なコメントをしてくださったことも評価していただきました。記事を読み、議論に参加してくださった読者の皆さまにも感謝しています。ありがとうございました。

フランス、ドイツでの核のごみを巡る取材では、動画に登場しない人たちを含め、たくさんの出会いがありました。 一番印象深かったのは、ドイツのハレで開かれた会合に来ていた10代の子供たちです。1人ひとり、自分の言葉で核ごみについての考えを語ってくれました。ドイツは脱原発を果たしているので、彼ら自身は今後、原発が作り出す電気を享受することができません。にもかかわらず、ちゃんと自分たちの問題として学び、考えている。子どもたちもそうですが、彼らを引率している先生もすごいと思いました。 低中レベルの核ごみの処分場の近くにある学校でも取材したところ、放射線の種類や性質、核ごみについて、ガイガーカウンターなどを使って教えているとのことでした。 一方、フランスの予定地近隣の町で住民に話を聞くと、賛同だけではなく、無関心や諦めを伴う反対など、様々なトーンの声がありました。動画に登場する1人目の女性のコメントからは政府のとってきた方法が垣間見えます。 事前に聞いた話によると、2010年代後半には負傷者や逮捕者も出るような激しい反対運動があり、昨年にも反対派による数百人規模の集会があったそうです。 日本は今後、どんな道を歩むのか。２日目のインフォグラフィクスで紹介したように、日本特有の事情や背景もあります。ドイツ以上に険しい道のりになるのかもしれません。それでもやはり、未来の世代に「丸投げ」するのは違うと思うのです。この特集が誰かにとって、核ごみ問題に関心を持つきっかけになったら嬉しいです。

日本の核ごみ政策の構造や経緯を最もよく知る1人、長崎大学の鈴木達治郎教授にインタビューしました。 昨日のインフォグラフィクスでも紹介したように、ただでさえ難しい核ごみ問題をより複雑にしているのが、使用済み核燃料を再処理する核燃料サイクルです。 元々再処理のコストは高くつくので、再処理＋地層処分をすると18兆8000億円もかかります。しかもこれは約20年前の試算。今試算したらもっと高いでしょう。さらに、すでに完成を26回も延期している六ヶ所村の再処理工場は、事業費が年々膨らんでいます。 高速増殖炉の原型炉「もんじゅ」の失敗もあり、日本の核燃料サイクルは明らかに行き詰まっています。その上、再処理せず直接処分する方がはるかにコストはかからないことも2012年の試算で明らかになっています。最終的にコストを負担するのは国民なので、この問題が半ば放置されていることに、国民の1人として疑問を感じざるを得ません。 原発を運用する31カ国のうち、再処理の方針をとっているのは日本を含む5カ国だけ。鈴木教授も指摘するように、直接処分という選択肢やそれを可能にする方策を今一度、真剣に検討すべきタイミングに来ているのではないでしょうか。

特集第2話の今日は、核のごみを巡る日本の現状をインフォグラフィックで解説します。 もっとも重要な論点として、安全性と経済合理性を取り上げました。いずれも日本特有の事情が絡む話です。後者については、使用済み核燃料の再処理（核燃料サイクル）も深く関わってきます。 現状と課題を整理しつつ、立場の異なるさまざまな専門家や処分の実施主体（NUMO）の見解を紹介しています。 なかなか日常生活の中では意識する機会の少ない「核のごみ」ですが、私たちが支払う電気料金や将来世代の負担、ひいては日本の未来に関わる大事な問題です。 ぜひ皆さんの率直な感想や意見をお聞かせください。 また、今日の記事には盛り込めなかった核のごみの大きな論点として、福島第1原発の廃炉の問題もあります。800トン超の燃料デブリを含む大量の放射性廃棄物をどこにどう処分するかはまだ決まっていません。廃炉の方式を含め、これも先送りできない大問題です。 昨日の動画（入門編）を見逃した方は、ぜひそちらからご覧いただければ。 https://newspicks.com/movie-series/14?movieId=3572