５月まで閉鎖になったブロードウェイ。新型コロナでのNYの苦境が続いていますが、その裏でアーティストたちはいまどういう日々を過ごし、どう再起のきっかけをつかもうとしているのか。昨年末に現地を取材した記者のリポートです。

ペンス副大統領、そして大統領選の結果に最後まで異議を唱えた議会共和党指導部が出席して就任式が開かれたことに、このところ痛み切った姿ばかりが目についたアメリカという国のレジリエンスに対する希望を見る思いです。華やかなメッセージよりも、今立て直すべきものをしっかり立て直すことを重視した就任演説でした

メキシコ国境との間に壁を築くというトランプ氏の公約を実現させるためのプロジェクトへの資金集めにからんで集めた金を指摘流用したとして起訴されていたバノン氏。バノン氏の個人的な利得のための犯罪だったとしても、自身の元側近を、大統領という職に与えられた権限を使って恩赦することへの違和感はつきまといます。 トランプ氏は退任間際に辞任してペンス氏に権限を移譲し、自身を恩赦させるのでは、というシナリオもうわさされていました。あと半日、目が離せません。

中国は50を超える少数民族が暮らす国です。共産党一党支配の安定を脅かす存在にならないよう、「民族団結」の意識を植え付ける教育も強力に進めてきました。その大きなきっかけになったのが、ウイグルで2009年に起きた「ウルムチ騒乱」です。そして習近平指導部は「宗教の中国化」を重要方針とし、思想統制がいっそう厳しくなっています。いわば現在の中国の対ウイグル政策は共産党ならびに習近平指導部の安定と存続のための根幹で、国際社会の批判と真っ向から対立する（駆け引きが存在しうる余地がない）ものです。「ジェノサイド」認定のその先の手をアメリカがどう考えるのか。バイデン政権はまた一つ大きな宿題を背負いました。

「あいまいな喪失」。言われてみれば私たちの周りに、存在しているけれど失われている、肉体は存在しないけれど失われた感じがしない、そんな関係は数多くあるように思います。災害に見舞われて行方不明のままの家族、離婚などによる家族の分離、認知症……「あいまいな喪失」はだれにも起きうるもの、といっていいでしょう。 そんなときにレジリエンスを高めていくための六つのプロセスを、社会心理学が専門のポーリン・ボスさん（ミネソタ大名誉教授）が提唱しています。オンラインでインタビューしました。

災害や事件に巻き込まれた人の心をどうケアしていくか。今でこそその大切さが広く知られるようになった「心のケア」は、26年前の1月に起きた阪神・淡路大震災が「元年」と言われています。当時の現場を知り、その後も心のケアの活動を続けているお二人へのインタビューです。身近な人が辛い体験をしたとき、周囲はどう接すればいいか、のヒントも込められています。

アメリカがどういう社会でありたいのか。そしてアメリカが世界の中でどういう国でありたいのかのビジョンの提示。すべてのアメリカ人、すべての国がともに闘うべき「共通の脅威」は何かの課題設定。そのために何をすべきかと、必ずそれは達成できるという確信、これらを提示する演説。と、私なりに咀嚼してみました。

被災地で起きる「孤立」の課題、家族の絆が非常に強いイタリアでも例外ではありません。2016年のイタリア中部地震の被災地を特派員が訪れました。３世代同居の家庭で次の世代にさまざまな伝統が伝えられてきた文化が失われるリスクに直面しています。