ボッテガ・ヴェネタというブランドが既に成立していて、自ら多額の投資をしてコンテンツを制作・発信せずとも、UGCの活用だけでSNSにおけるコミュニケーションは成立すること。 そして高級ブランドであるが故に、大衆メディアであるSNSからの購買率が低いことを考えれば、そこへの投資を別の角度からブランドを高めるために回し、プロダクト購買者が自らSNSにブランドを紹介する投稿価値を高める手法へ切り替えるのは非常に効率的かつ有効だと思う。

確かに、多くの変われない人、新しいことがやれない人は、こういった傾向かもしれない。 加えていうなら、前例重視、費用対効果など、やる前から守りの思想が先に立つ。 新しいことへの挑戦は、分からないことだから、リスクがあるのは当然。しかし失敗しても経験と知識は得られる。 そういった割り切りと思想が有るか無いか。それが新しいことがやれる人とやれない人の違いなのではないだろうか。

この感染拡大のタイミングを避けるのは、興行的に見ても賢明な判断と言えるし、何年も待つことに慣れたエヴァファンにとっては、残念な気持ちはあれど、仕方なしと冷静に受け止めるのではないだろうか？(鬼滅の余韻がまだ残っていることもあるし) この延期を経て公開された際に起こるであろう、ネットでの盛り上がりが楽しみ。

40代で未経験の仕事に転職した理由として、「やりたい仕事&新しい仕事への挑戦」が一位だが、経験や能力を買われての転職か、自己都合かが気になるポイント。 経験や能力を買われての転職なら良いが、正直なところ、全く未経験な40代の転職は、かなりハードルが高いように感じる。 そのため、じつは年収の減などのマイナス要因があっても、人間は自分の決断を肯定しようとする心理が働くため、それを「やりたい仕事や挑戦」という言葉に置き換えている可能性もある。 まだ激務から離れて肉体的にも精神的にも楽になるため、年収減でも転職に満足という方が理由としては納得するところだが、もしかしたら、今は「40代の新しい仕事への挑戦」を受け入れる人材マーケットがあるのかもしれない。

YouTubeに限らず、雑誌でもより強いコミニティーを作ることが大切になる。 単なる数に価値は無く、そこに属する人への影響力。つまりエンゲージメントに価値がおかれるようになるのは必然であり、その高さを示すことが重要になるだろう。

各国のマーケットに合わせたデザインモデルというのは、車やバイクで既に日本メーカーもしている話なので特に珍しい話ではないように思うのだが…。 テスラというブランドイメージを踏襲した中国人好みのデザインがどんなデザインになるのかが楽しみだが、このニュースもテスラお得意の「何でもウェブに出して拡散することで話題にする」というマーケティング戦略の一つだろう。

ブランドとは信頼。 選手が求めるもの=最高のパフォーマンスを引き出すアイテムとして、成果に対してシビアな選手が選択したのが、NIKEシューズだったということ。 単なるブランドイメージだけでここまでシェアが上がることはなく、少しでもタイムを上げたい。という選手の最もシビアな要求に応えるために、他社とは違う革新性をもって厚底シューズを開発したNIKEの企業努力に他ならないのではないだろうか。

動画広告の視聴効果が薄れているということは、クライアント側にとってはメディア価値が下がっているということ。 無料コンテンツサービスはクライアントからの広告収入があることで成立するビジネスあることから、今後、減少する広告収入に対応するためYouTubeはプレミアム会員を増やしていくだろうし、YouTuberは、プラットフォームからの配当が減るので視聴者からの視聴課金で収入を得るようになるかもしれない。 結局のところ、動画広告が減れば、利用者が自分で負担するしかない。 動画広告を提供する側はクリエイティブの向上を目指し、ユーザーはそれを受けとめる共存関係を保っていくことが大切なのではないだろうか。

この問題を見て、だから日本人は、と人種全体に広げて考えたなら、既に自分の中に人種差別の意識があるということに気づいて欲しい。 この問題を例に、NIKEのCMが日本にある差別意識を表現したという意見もあるが、差別意識があるのは日本だけではない。その事実を考えず、悪例かのように扱ったことは日本に対する逆差別を煽ったといえる。(その結果がこの問題に対する、だから日本人は発言。) 全世界で同様のCMをそれぞれの国から発信したなら、その真意を示すことができたと思うが、果たして全人類に対して平等に人種差別意識を無くそうとしていただろうか。 現実問題として、国や人種という概念が存在する以上、誰しも多少の差はあれ差別意識を持っている。 その意識を表に出す出さないということや影響力の違いに個人差があることがこの問題なので、この問題を例に「日本人は差別的人種」という発言が出るなら、それはDHC会長と根底は変わらないのではないだろうか。

品切れは、大手メーカーだからこそ許されること。 その流通の現実を知る中小メーカーにとっては、羨ましい限りなのではないだろうか。

服装ルールを守らなければ採用されないのか？ 服装ルールは、関連する企業がマーケティング手法として展開したものに過ぎず、言わばバレンタインやクリスマスと同じこと。 逆に、自分が希望する企業に合わせて服装を選んできました。と言うくらいマーケティング意識を見せる人が欲しい。 そういう自分で考えることをせず、他者に責任をなすりつけるような意識では、どこも採用されないと考えるべきではないだろうか。

電気自動車を普及させる上で、じつは一番課題なのは電源供給インフラ不足と電気切れなど、利用につきまとう不安。 一回充電による走行距離の延長や日産車にあるように発電しながら充電するなどメーカー各社が努力をしているが、やはりガソリンや軽油のように、足りなくなったら直ぐに補給できる安心感は必須。 また充電システムがガソリンスタンド同様に設置されても、給油と同じ短時間で充電出来ないことも課題とすると、ガソリンスタンドでフル充電の電池パックを交換するシステムが一番効率的なのではないだろうか。 各社がフォーマットを統一することや、新規メーカーの参入が容易になることを考えると、既存メーカーの思惑が優先され実現は難しいとは思うが、本当に普及させるならば一つの視点であることは、ビデオ、パソコン、携帯など過去の様々なものが証明している。