笠波 倫年

このアンケートから「日本は利他の心が欠如した国になりつつあるのでは」と懸念されている方がいらっしゃる、自分は全くそう思わない。少なくとも自分が接する若者は自分世代よりはるかに利他の心を備えている。 この類のアンケートは、答える人の文化や感覚が違えば成りたたないから鵜呑みにすべきではない。 例えば「国や社会に役立つことがしたいか？」と質問されて、具体的に何をイメージするだろうか。ある国の青年が「ちゃんと働いて税金を収める」をイメージしていて、日本の青年が「プライベートをなげうって、国と国民に尽くす」とイメージしていたならどうだろうか？ 日本の青年は、「当然のように日常で社会に貢献し、さらに高い貢献が必要なのではないかと考え悩んでいる」という捉え方もできる。 これはあくまで極端な例えだが、改めて『文化や感覚の差を計上していない国際的なアンケート結果は、その精度を疑って見た方が良い』と警笛をならしたい。

「編集部の人たちも悲しみ苦しんでいるんだ。それならこんなこと二度と起こらないようにしてくれるだろう」 と、涙する感傷的な自分と 「いやいや、そう思わせて沈静化させようという企みかもしれない。相手は文章のプロ集団だぞ」 と、斜に見る嫌な自分、両方に出会わせてくれるメッセージでした。 斜に見てしまう理由はただ一つ。結局、具体的に何が合ったのかが全く出てこないこと。原因不明ではどんなに気持ちがあったって対策なんてできない。 大手企業の工場で人身事故があったら、公的機関が入っての大掛かりな原因究明がある。仕事が原因の自殺も労災であり組織の責任、同じく原因究明を徹底する。それが不幸を二度と繰り返さないためにできることだから。 なぜそれがされないのか？ 会社の方針に逆らってまで意見表明した、編集部の方々の想いを信じたい。だから、ぜひ原因究明まで徹底して取り組んで頂きたいです。

コロナ禍でリモート勤務がOKになった時に 「俺の仕事なくなるじゃないか、どうしろってんだ！」 と、言っていたシニアのマネージャーを思い出した。 「週５日出社」再開ってのは、こういう人たちが そろそろ仕事しなきゃヤバいって運動だろうと邪推。

任天堂が、どうするのか、（何もできないのか）、とても気になる。

これは、かなり大きな課題解決の１つだ。

ヤフコメをざっとピックアップ ・役所負担が増えるだけで実効性に疑問 ・厳しくしたら少子化が更に進む ・取りたい人が自由に育休を2年以上取れるようにすべき ・自由に取りたいなら給付をなしにすべき ・生まれる月はバラバラなのに保育園入所が4月優先なのが問題 ・復帰意志なく育休延長して退職する人に罰則を 公益私益感情が入り交じる、大きな課題だと言うのがよくわかります。 目的を１つに合致（例えば、少子化問題の解決、とか）させられていないから意見がばらつくのは当然なのだが、育休の当事者の多くが、数年で当事者でなくなることが、目的統一の阻害に拍車をかけている気がします。 そのため、個人的には「全員が個々の利益を追求すれば自然に全体最適が進む制度にしなければならない」という意見に同意だが、それを具体的に思いつけず悔しい。 みなさんはどう考えるでしょうか？

2歳までの子供を育てる人を、当分時短勤務しかできないとわかった上で、正社員として新規雇用する会社に補助金を出すという仕組みを作るのはどうだろう。今は出産などで一時的に会社を辞めた人に対してのサポートがない。

運動したらサッパリするなんて、周知の事実なんやから、解明するなら、運動以外の方法でもストレスを解消できる方法までつなげて提言しないと意味なくないかな。自分は超インドアやけど、全くイライラしないし、、、

日本人と一括りにしたものじゃなく、他の属性とセットのデータをみてみたいなぁ。収入とか仕事とか家族形態とか、あとは、どんな形でお亡くなりになったかも。新しいことに気づけそう。