ビジネスの広範な分野でAI技術の活用が進んでいる現在、広告クリエイティブの分野でAI技術はどのように使われているのでしょうか。 本稿では、10月29日、30日に開催されたアドテック東京2020のセッション「クリエイティブにAIを活用する」の模様をお届けします。当セッションでは、クリエイティブという「人間的活動」の領域におけるAI技術の可能性について、各社のクリエイティブテクノロジストが語り合いました。クリエイティブ領域におけるAIは人の発想力をサポートしてくれる「便利なツール」くらいに捉えておいた方が良いかもしれません。

若者研究の一環としてZ世代の研究を行っている都市生活研究所。2020年11月19日に「YOMIKO 都市生活研究所フォーラム2020」を開催しました。 今回は、生活者フォーサイトセッション「〈Z世代〉から読み解く次世代コミュニケーションのヒント」での研究発表内容をお届け。一つ上の世代であるミレ二アル世代のYOMIKOメンバーの視点で、その差異にも目を向けながら、本サーベイを通して見えたZ世代のリアルな価値観を3つ、ご紹介いたします。

新型コロナウイルスの影響もあり、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)の流れは更に加速し、食品や日用品など一般消費財の業界においてもそれは例外ではなく成果を上げています。一般消費財における競争環境は今、どのような状況にあり、それに対してDXはどのように寄与するのでしょうか。 クライアント企業のDX推進、デジタルマーケティングのサポートを行う博報堂CMP推進局の徳久真也と佐藤正徳に聞きました。

博報堂は三井物産と2020年9月からスマートシティ領域で連携し、「生活者ドリブン・スマートシティ（＝生活者が主役のまちづくり）」の実現に向けた取り組みを開始しています。そのコアサービスとして始動する、生活者共創型のまちづくりサービス「shibuya good pass」の構想発表会を、サービス展開の舞台となる東京・渋谷で11月13日に開催。発表会に登壇したスピーカーの発言をダイジェストでお届けします。

コロナ禍による自粛生活以降、オンラインに触れるユーザーが増えたことで活況となっているEC市場。 一方でリアル店舗はユーザーの「体験」を提供する場として、改めて価値が見直されつつあります。 昨年10月に開催されたアドテック東京2020のセッション「ショッピング体験の未来像」の模様をお届けします。ウィズコロナ時代においてオンラインとオフラインのチャネルをどう統合し、顧客にどのような価値を届けていくべきか、これからのショッピング体験のあり方について、小売企業とその支援を行う企業、それぞれの立場で活発な意見交換が行われました。

働く女性について研究している博報堂キャリジョ研が、いまどきの女子を取り巻くデジタル環境、デジタル活用の実態などについてご紹介する本連載。彼女たちにはどんな広告アプローチが有効かを探っていきます。 近年、企業のコミュニケーションに「ソーシャル」の視点を組み込むことが重視されるようになっています。しかし、そこからしばしば抜け落ちてしまうのが「女性」に対する視点です。今回は、女性の現在と未来をテーマに語り合いました。

プライバシーの観点から、生活者を特定する情報に対して技術的・法的規制が進んでいる中、CookieやIDによらないCookielessの時代に向けて、ブランドの価値向上や顧客とのエンゲージメントはどうしていけばよいのでしょうか。 本稿では、10月29日、30日に開催されたアドテック東京2020のセッション「Cookieless時代突入！顧客とのつながりをどう強めるのか？」の模様をお届けします。

株式会社顧客時間と、D2Cブランド開発を手掛ける株式会社TO NINEは、2020年7月に業務提携を発表。D2C共創サービス「Engagement Force」の提供を開始し、顧客時間の事業・チャネル構想やプロジェクト設計のケーパビリティと、TO NINEのD2C事業開発力・運用力を融合させて、D2Cビジネスを構想から運用まで一気通貫で支援します。 同社共同CEO代表取締役の岩井琢磨、TO NINEのCEO増田智士氏とCOO吉岡芳明氏に、現在のD2Cビジネスの課題と本サービスの可能性について聞きました。

人々の生活から欠かすことのできなくなったSNS。Twitter、Instagram、TikTok、Facebookなど、各SNSごとに生まれたカルチャーの中で、生活者たちのさまざまな気持ちや行動が日々投稿され、その中からまた新たなカルチャーやムーブメントが生まれています。 本稿では、10月29日、30日に開催されたアドテック東京2020のセッション「SNSから見える本当の気持ち」の模様をお届け。活発な意見交換の様子をご紹介します。

近年様々なフィンテックサービスが登場し、日常的に利用する人も増えています。フィンテックサービスに関する生活者の意識・行動の調査研究を行うプロジェクト「HAKUHODO Fintex Base（博報堂フィンテックスベース）」のメンバーが、フィンテックを支える多様な分野の専門家とともに、新しい技術によってもたらされる新たな体験や価値を考える記事をお届けする本連載。 第1回となる今回は、オンラインで本人確認をする仕組み「eKYC（electronic Know Your Customer）」の分野で先進的な知見と技術を持つTRUSTDOCK 代表取締役の千葉孝浩氏とセールスマネージャーの上井伸介氏に、日本におけるeKYCの現状や課題、今後のあり方について聞きました。

コロナ禍を受け生活者インターフェース市場が拡大する中で求められる、データドリブンで生活者にとって魅力的な体験を創り出す新たなマーケティングの方法論とは。 次世代マーケティングに必要となる視点や先進的な取り組みについて、代表取締役社長・水島正幸が、先日オンラインで行った「生活者インターフェース市場フォーラム 2020　クリエイティビティが生み出す新しいエコシステム」にて説明いたしました。

情報キュレーションアプリを運営するGunosyと博報堂ＤＹグループの協業プロジェクトがスタートしたのは2019年末でした。博報堂ＤＹグループがもつ広告マーケティング事業のノウハウ。Gunosyの媒体社と広告主としての経験。さらに、Gunosyのテクノロジー力。それらの要素を掛け合わせることによって、新しい価値を生み出せるのではないかというアイデアが発端でした。その協業の第一弾としてリリースされたのが、テレビCMの広告効果を「視聴者のレスポンス」によって測定するサービス「Guhack」です。このサービスのコンセプトと可能性について、両社のキーパーソンに語ってもらいました。