稲葉 可奈子

月経や更年期など女性の健康課題による経済損失が何千億円、と試算されますが、これらは適切な医療介入により「損失」せずに済む、すなわち個々人がパフォーマンスを落とさずに済むものです。 不調を我慢する必要も隠す必要もありません。生理休暇を使って休むよりも、パフォーマンスを落とさずに、我慢することなく休まずに済むに越したことはないと思います。かかりつけの産婦人科をもち、ちょっとした不調でも相談することで、それは可能です。 「損失」と言われるのが女性として非常に癪でして、損失せずにすむもの、ということをもっと知ってもらいたいです。

有事だけでなく、少なくとも、 ・検査や処方の重複がなくなり不必要な医療費が削減される ・診療の質の維持につながる というメリットは期待できると思われ、規格統一など一筋縄ではいかないと思いますが実現してほしいです。 あとあわせて、米国ではかなり前から医師が自宅から電カルにアクセスできるというのも日本でもできるようになってほしいです。 サマリは子どもの寝かしつけ後に書く、などできると大変助かるのです。

HPVワクチンについての網羅的な記事を9価が定期接種の対象となる直前のタイミングでだして下さりさすがです。 記事内容に少し補足しますと、 ・HPVワクチンの接種率が低かったために子宮頸がん罹患率が増えているわけではないです。（今後、接種率が高ければ減るはずの罹患率が減らない、という影響は予想されています。） ・WHOの目標を達成している国はまだオーストラリアくらいで、オーストラリアでも「かつてあった病気」にはまだなっていないです。オーストラリアでは2028年に撲滅（10万人あたり4人以下）されるやろうと推測されています。ただ、今後続々とほかの国でも子宮頸がんの患者さんは減っていくと思われます。 産婦人科医として伝えたいことを要約すると、 ・子宮頸がんは女性ならだれもが若くしてもかかりうる病気ですが、 ・16歳までのHPVワクチン接種と20歳からの子宮頸がん検診とで予防できます ・17歳～1997年度生まれまでの女性はキャッチアップ接種として今なら特例で無料で接種できます（はやい方がより有効） ・HPVワクチンの安全性は確認されています ・男性にとっても有効ですが今はまだ自費で、定期接種化を求めています 以上です。子宮頸がんにかかった患者さんから、予防できる方法があるのになんで（日本社会は）もっと教えてくれなかったのか、と言われると本当に心が痛みます。わたしも有志で啓発に尽力していますが、限界があります。ぜひメディアのみなさまや学校、そして周囲への口コミで周知を広めていって頂きたいです。どうぞよろしくお願い申し上げます。

保険適用すると３割自己負担となるので、地域によっては自己負担が増えてしまいますが、その部分については助成されて、 ＞標準的な費用は国が予算をつけて無償化すべき となるのが理想です。 付加価値でほかと差別化したい病院は自費で行うところもあると思いますが、それはそれでよいと思います。 分娩費用だけでなく、妊婦健診も保険適用となるのがありがたいです。 合わせて、避妊のための医療費や中絶も保険適用として頂きたいです。 これらも現状自費で、しかも分娩費用のように助成はでません。からだの自己決定権のための大事な医療に経済的なハードルがあるのは改善されてほしいと産婦人科医として願います。

HPVワクチンについて少しずつ世界標準に近づいていますが、4月からの変更が少々ややこしいので整理しますと ・小6～高1女子は無料 ・1997-2007年度生まれの女性は特例で2024年度まで無料（ただし早めの接種が推奨） ・2/4価よりもより有効な9価ワクチンも無料に ・1回目接種時に15歳未満の場合は9価ワクチンなら2回接種 ・1回目接種時に15歳以上なら3回接種 9価はより有効ですが、安全性はほぼ同等です。 HPVワクチンの安全性にまだ不安があり躊躇している方もいるかと思います。2013年に報道された副反応疑い症状は、その後の研究で、HPVワクチンを接種していない群でも同程度みられる、つまりHPVワクチンが原因とはいえず、安全性が確認されています。 子宮頸がんは女性ならだれもがなりうる病気です。前がん病変も予防できるのはHPVワクチンだけです。ぜひ接種をご検討下さい。 2回接種の場合は半年～1年あけて、なので、春休み→秋or冬休み　の接種スケジュールは学生さんには受診しやすいかと思います。

広くあまねくおすすめするものではないので、妥当な見解と思います。 「推奨しない」ではなく「推奨はしない」なので、やらない方がいい、という意味ではないです。 あくまで一つの選択肢として、 将来子どもを望んでいるけれども、なんらなのやむを得ない事情で今は妊活できない、という場合には検討されうるかと思います。 妊娠率も妊娠出産リスクも、卵子の質だけで左右されるわけではなく、年齢とともにリスクはあがるため、 卵子凍結という方法があっても、先延ばしにせずにすむ妊娠を先延ばしにすることはおすすめはされません。 ただ例えば、アスリートの方など特殊な状況であったり、まだパートナーが見つからないなどの場合には選択肢になりうると思います。 そういうケース以外で、職場の雰囲気とか仕事の都合などで自分の意志に反して妊娠したい時に妊娠できない、ということがまだ今の日本ではありますが、卵子凍結があるからこのままでいい、では全くなく、ここは改善されていかなければならない部分です。 職場などで間違っても「なんで今妊娠するの？卵子凍結すればいいじゃない、補助もでるし」のようなマタハラが起こりませんように。