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国産初の手術支援ロボットシステム「ヒノトリ」、米独に拠点設立で飛び立つ
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高麗 謙吾総合内科専門医・循環器専門医 医長
ダヴィンチの一強時代が変わっていくのかもしれませんね。 ロボットが人を超えていくか、、、人にしかできないことはあると思っているので、単純な「超える」は考えにくいのですが 医療分野ではコミュニケーションという部分があげられるものの、先日の緩和ケアの研究会で話題になったのですがserious illness conversation guideなんてものがあって、順番通りに内容もほぼそのまま使用することの有効性が評価されているコミュニケーションスキルがあります。 それが医師一般に浸透しているかというと、重症病態の説明をしている医師は多数いても、それを知らない医師も少なくないようです。もちろん部分的には同じようなことをしている先生は多いとは思いますが。 もちろんコミュニケーションにおいてはさまざまなコンテクストも重要なファクターですけど、スキルフルなコミュニケーションはロボットの方が得意という可能性もあるかな、と感じています。 何が言いたいかと言うと、ヒトらしいことアクションだからといって人の方が優れているということではなく、ロボットの進歩とともにその支援に任せられることと人がした方が良いことは変わっていくのでしょう。
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医療崩壊を食い止めるには?医療現場(テーマ別)【そこまで言って委員会NP
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高麗 謙吾総合内科専門医・循環器専門医 医長
・医療崩壊というのは定義や解釈によって変わる。 →風邪で受診希望しても1か月とか待つ国は日本から見たら最初から医療崩壊だと思う人もいるでしょう。 ・5類にしても解決しない。 →感染しやすく、重症化しやすいから。致死率は低めな代わりに大流行しやすい性質が揃っている。そもそも専門病院以外で診療してはいけないという運用では以前からない、 運用面でのメリット・デメリットはある。 ・医師会は1つの団体であるけれど、医師の代表でもなければ、病院の総意を伝える団体でもない。 ・通常診療を維持しない、高齢者を見捨てる医療で良いのか、、、 →ぜひここは考えてみて下さい。急性期病院の入院患者の平均年齢は75-80歳となっている病院が多いのではないかと思います。高齢者を切り捨てるような論調には賛同し難いものの、超高齢者への過剰とも感じる医療が多く行われているのもおそらく事実です。これも視点が変われば手厚い医療が行われているということでしょうけど。 フリーアクセスで、非常に安価な医療を崩して、COVID-19のような感染症を最優先すれば、きっと日常生活への影響は少ないと思いますが、病気はいつ誰の体にふりかかるかはわかりません。病気になったことを不運と割り切り、迅速かつ十分な医療が受けられなくても構わないというのであれば、医療リソースの多くを新型コロナ感染症に割くという方法もできるかもしれません。 医療システムや各病院の臨床に改善すべき点が少なくないとは思いますけど、未だに5類がどうこうと言っているようでは多分議論が進まないのですが。そこすらも伝えられていないのは医療行政や医療界の問題なのかもしれませんね。
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子どもの15%以上 “うつ症状” 新型コロナによる心の影響調査
NHKニュース
高麗 謙吾総合内科専門医・循環器専門医 医長
成育医療センターのパンフレット https://www.ncchd.go.jp/kokoro/medical/pdf/03_h20-22guide_11.pdf 思春期のうつ病は4-8%、18歳までの累積頻度は20%と言われていますので、決して珍しい問題ではありません。 成人と違って小児のうつ病では ・抑うつよりも、イライラが増えたり。 ・過眠や過食もある。 ・自殺に繋がる頻度が多い。 抑うつ症状があることと、「うつ病」は類似しているものの一線をかくすものです。 今回のデータを「うつ病」が15%以上と捉えると確かに受け入れ難い情報なのではないかと思います。今回はその差異を論じませんが。 大人も自身で気づいているいないに関わらず、やはりそれなりに心理的な影響を受けていると言われています。これだけ環境が変われば当然と言えば当然です。 子供もやはり同様で、その問題提起として今回のデータは、まずはその事実を認識するための「始まり」と言えます。 子供と関わる方々はそういう変化があるだろうと意識していただくだけでも変わってくるかもしれません。 なお、うつ病は勘違いも多いので以前にもコメントしました。もう記事はありませんが。 うつ病をただもの悲しくなったり、やる気がなくなったり、死にたくなったりするような病気だと思ってしまっている方はご一読いただけると、あまり説明が上手くないかもしれませんが、少し見方が変わるのではないかと思います。 https://newspicks.com/news/3604674/?utm_campaign=np_urlshare&invoker=np_urlshare_uid2799183&utm_source=newspicks&utm_medium=urlshare
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“コロナ感染での休業は無給” 東京女子医大の文書に波紋
TBS NEWS
高麗 謙吾総合内科専門医・循環器専門医 医長
病欠で給与が出ないのはごく普通のことだと思うのですが、このタイミングで文書が出てくる、ということに意味があるのでしょうか。。。 (取得残があれば)有給+連続3日目以降は傷病手当金が出ます、と追記していれば親切だったでしょうか。 また、労務が原因であれば労災とされるでしょう。 それとは別に、法人からの自粛要請というところですが、社会インフラとしての医療サービスを提供しているので感染拡大防止のためにやむを得ないともされていますが、一方的な私生活の制限が許容されるものではなく、そういった意味ではもっと丁寧なコミュニケーションが必要だったとは思います。 新専門医制度などムリヤリ大学病院への回帰を促そうとしても、こうしたことが続くと人が離れていくのは避けられないと感じます。 分野によっては日本のトップとされる病院ですのでしばらくはごまかせるかもしれませんが、やはり長期的にはこうした部分は改善されることを望みます。頼りにされている病院なのは間違いありませんので。 なお、私の勤務先病院ではCOVID-19関連での治療や接触者としての隔離に伴う休暇は災害時特別休暇扱いとなります。
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バス・トラック・タクシー 運転手“病気が事故原因” 増加傾向
NHKニュース
高麗 謙吾総合内科専門医・循環器専門医 医長
①前半の統計的な考察について 「一昨年の人身事故23件、物損事故66件、運転中断238件。 7年間で2.5倍。」 運転中断がほとんどなのをどう扱うか。統計的に複合的なアウトカムを評価する「研究」をする場合は同列に並べるようなものを合算します。 実際の事故と運転中断を同列にするかは、事業者としては同じレベルでなくしたいことなのかもしれませんので否定はしませんが、本人が自主的に運転中断しているので、健診の効果の話には繋がらないものと考えます。 また、7年間の合計が1891人、平均270人で、件≧人ということを考えても考えなくとも、一昨年がそんなに増加傾向なのか、平成25年が低い値だっただけなのではということも考えられます。 ②脳ドック、自動車運転について 脳動脈瘤(文中に出てくる大動脈瘤とは全くの別物)は有病率1-3%程度、加齢によって増加することが知られています。 小さなものへの治療介入は合併症リスクとの兼ね合いから益がないと考えられています。最多部位の小さな瘤はほとんど破裂しないと報告もあるものの、部位によっては小さくとも破裂リスクが0.5-1.0%あるというデータもあります。 脳ドックが一般に有用かどうか明確なデータはまだありません。 自動車運転の制限は非常に難しい問題です。安易な制限はその人の人生の質を大きく損ねる可能性があるからです。失神やペースメーカーを扱う私もよく悩まされます。 既知の病気・発作で事故を繰り返しても過失を問われない時代ではなくなった代わりに、どういう方に運転を許可できるか、今もなお検討されながら、制度は変わっていっています。 そこには一般的な自動車事故発生率と変わらない程度と考えられる発作リスクであれば許容されるといった考え方が使われています。(ある程度のマージンはとった上で) ただ病気のある方については、大型車や2種免許は一般に許可されません。しかし、健診で見つけた無症候の所見でそこまで厳しい判断ができるか。しかも、サイズが小さければ治療メリットがリスクを上回らないことが知られている中で治療も提供しがたいです。 脳ドックを含めてどういったスクリーニングが有用性が高く、逆にどういったものが有用性が低いのか。そして、その結果をどう現場に運用していくのか、引き続き検討が必要ということだと思います。
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