中川 雅博

母校の大学の近くに、あの宇多田ヒカルさんも通ったという老舗のアメリカンスクールがありました。最寄り駅で日本語と英語交じりで話す子どもたちをよく見かけたのを思い出します。しかし、何気なく調べてみると、割ととんでもない金額の授業料でした。 インターといえば高額の学費をイメージしますが、そんな常識も崩れ始めています。中でも勢力を拡大しているのがインド系の学校です。その筆頭格である「グローバル・インディアン・インターナショナル・スクール（GIIS）」に取材してきました。日本の責任者に話を聞いてみると、ビジネスとしての勢いも感じました。 西葛西の駅から学校に歩いて向かっていると、インド系の方々を頻繁に見かけます。しかし校舎に入ると日本人の子どもたちも少なくありません。ここ数年で人気が急上昇したのだとか。キーワードは「STEM教育」。小学1年生からみっちり学ぶというその教育の中身を、ぜひ記事でご覧ください。

飲食店や病院、ホテルに電話をかけると、応対するのはぜーんぶ「AI」になるかもしれません。もうすぐそこの未来の話です。 ここの領域、アメリカのスタートアップが目立ちますが、それだけじゃない。5月に30億円を調達し話題となった「IVRy（アイブリー）」は、導入社数1万社超で、あの「一蘭」のAI電話番も手掛けています。 余談ですが、合成音声の滑らかさはアメリカ勢に軍配が上がります。しかし人間味がありすぎて、詐欺にでも使われるんじゃないかと心配になってしまいました。

メルカリが最新の本決算を発表しました。売上高、営業利益とも過去最高。一見、とても好調な決算です。しかしこれまで怒涛の勢いだった「成長率」を見ると、この会社の成長フェーズの変化が読み取れます。 山田CEO肝いりのアメリカ事業は、マイナス成長と赤字がダブルで続きます。直近では人員削減に踏み切りました。それだけではありません。会社全体の収益を支える国内のフリマ事業でも、成長の鈍化が目立ちます。巨大なユーザー基盤を武器に、さまざまな新規事業を仕掛けてきたメルカリですが、その"方程式”はいつまで通用するのでしょうか。

ミクシィの「脱モンスト依存」の模索は紆余曲折をたどってきました。もはや懐かしいですが、チケット売買サービスの「チケットキャンプ」や、中高年向けのフィットネス施設などを運営するウェルネス事業など、試行錯誤を繰り返してきたように思います。 2019年は大きな節目の年だったのではないでしょうか。競輪のネット券売サービス「チャリ・ロト」、そしてBリーグ「千葉ジェッツ」を買収した年です。ここからスポーツ事業が始まりました。 並行して家族の写真共有サービス「みてね」が軌道に乗り、海外展開も進んで、今やユーザー数は2000万人です。 成熟したスマホゲーム業界で大きな成長は見込みづらい。かつてゲームで台頭したグリーやDeNAも同じです。その中でもミクシィは、事業ポートフォリオがわかりやすく変わりました。 木村社長は以前から「スポーツベッティング」で日本のスポーツの財源を豊かにしようという話をしています。Web3ブームでNFT事業に乗り出したときもそうでした。公営競技を除くと、まずはオーストラリアからスタート。いつの間にか海外でミクシィの名を目にする機会が増えるのかもしません。

labs.google というウェブサイトを覗いてみると、AIを使ったいろいろなサービスが並んでいます。音楽を作ったり、画像を作ったり、何の役に立つのかわからないものも少なくありません。これは全部グーグルの「実験」。2022年に立ち上がった「Google Labs（グーグル・ラボ）」という組織が、生成AIの技術を使ってとりあえず作ってみたものたちなんです。 昨日の記事で紹介した「NotebookLM」もこの実験から生まれたサービス。ChatGPTの登場でOpenAIに押され気味だったグーグルですが、巨大企業になった今でも、なんとかスタートアップマインドを取り戻そうとしているようです。