兵頭 卓

〉理想は、必要なときだけノイキャンヘッドフォンを使うこと。電車や飛行機の中など大きな周辺音がある場所では頼る 凄い、なにも学びがない記事だった。。引用されている根拠も薄弱で、つけ続けたら耳鳴りした外したら治ったという話だけ。 タイトルに振り回されず、印象だけで判断せず、信頼に足る根拠を自分で探しつつ判断する重要性を再認識させてもらった。

特に今世紀に入って情報化が進んで以降、数年から10年ほどのスパンで低迷する局面は訪れている。 世界はリスクで溢れている。それを取れないのであれば、分散と積立、たまに投機くらいで一定の節制した生活が大切かなと。 https://images.app.goo.gl/1mtJ1sFENe1XGM4F6

プライシングを考える際には、例えばバリュースティックといった概念が有名か（昔は温度計などとも呼ばれていた）。 結局は、顧客が支払っても良いと思う意識レベルを上げる努力を継続しないと、値段ばかり上げても顧客満足度が結果的に縮小し、離反する。コンサルティングのようなBtoBも同じではあるものの、特にBtoCでは情報の透明性が高いことから、顧客動態のスピード早いだろう。 それにしても、この方はコロナの時もそうだったが、いつも日本を、業界を良くしようと情報を丁寧に整理し、広く発信されていることは素晴らしいなと。 https://toyokeizai.net/articles/-/664044?page=2

こう言ったやや煽り気味な増えた減ったと感じさせる記事を見るときは、比較の観点が重要だろう。時間軸でどうなのか、地理的に諸外国と比べてどうなのか。 例えば、記事内にも年次推移を掲載しているが、厚労省の離職状況の統計を見ると、学歴にあまり関係なく一年以内の離職は2000年代前半をピークに減っている。（いわゆるITバブルか）リーマンの時やコロナ初年度などがかなり低いことから、当然だがいわゆる景気が良い方が退職率は上がる。それが昨今は見えるようになってきただけか。 結果として企業間の採用競争ならびに事業競争も加速するだろうし、日本の多すぎる企業の再整理にうまく働きかける良い面もあるだろう。 https://www.mhlw.go.jp/content/11652000/000845829.pdf

これは極めて難しい問題で、恐らく増減を繰り返すことになり、なくなりはしない。 Googleなども同様だが、広告ビジネスで稼いでいる限り、特定のメディアの消費者側が賢くなりすぎると広告自体の市場規模は小さくなっていくし、他の機関などとの連携云々も悪い広告だけをピックアップして消そうと言う話につなげているのだとすると、詐欺事業者側もアップデートし続けるのでイタチごっこ。 社会的には詐欺広告への注意喚起や法的罰則の厳格化、そして技術的工夫などの積み重ねだろうが、結局は民主主義、資本主義の世界では個々人のマインドと知識に基づいた情報処理が根幹になることは変わらない。

〉削減される従業員は１万4000人を超えることになる どう言った職種、役職が対象になるかは今後の展開にも強く影響するだろう。 中国も欧州もアーリーアダプター相当で停滞していると想定されるが、これが拡大していくには充電などのインフラや各種アプリの連携といった補完的サービスも必要だが、そう言ったネットワーク効果的な経済的発展のためには、そもそものEVの廉価化とユーザの増加が必要。そして、そのためにはメーカー側の原価や販管を下げていく努力が前提となり、これはあらゆる新規事業が取り組むことになるテーマであることを、このトランスフォーメーションの時代に認識し直す価値は大きいか。

企業内の実態として記事内の退職理由そのままなのだとすると、単に文化が少し合わないなどは置いといたとしても、不誠実な組織からは早く抜けるべきだし、それを効率的に支援してくれるサービスは価値もあるし、結果としてそのような組織はなくなってしまえばよい。 ただ、これは若手を主とした話とすべきかもしれない。中堅以上だと面倒なコミュニケーションになる気持ちはあれども、一部の人間関係は続く可能性はあるし、狭い業界内での評判にもつながるかもしれず、逆に退職者側の不誠実さが問題になりうるかと。

USスチール側のメリットも明確であることを踏まえると、政治的、感情的判断を待つのみか。 日鉄が北米で保有する特許数は2000件以上で、クリフスなど米国を代表する鉄鋼会社などと比べるとその数は１桁多く、優位性があるとのこと。商品力やサプライチェーン、脱炭素的な取り組み、対中国への交渉力など各種強化について期待できる。アメリカの雇用文化などを鑑みたらなかなか容易に頷けないのだろうが。。 https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-03-31/SAW0TJDWX2PS00

少し前だが、2017年において一人暮らし世帯の割合が最も高いのはフィンランドの42.6％であり、ドイツに41.8％、エストニア39.6％で日本より高い（高かった？）。 そして、人口ピラミッドを見てもフィンランド、ドイツともに50台後半が最も多く、若者が一人暮らししている割合が極端に高いわけではないか。結果、ヨーロッパを中心に人口減少に向かっており、消滅の危機と言われているのは恐らく日本だけではない。 課題は人口減少なのか、生産人口なのか、出生率なのか、世帯人数なのか、婚姻離婚率なのか、結局はこれからの日本はどう言う社会を目指すか。 https://honkawa2.sakura.ne.jp/1189d.html

小手先に近い話が並ぶ中、持つべき姿勢として見栄を張らないことは一貫して重要ではないか。 何でも知っている、知っていたかのようなリアクションばかりだと、だんだん話す方も話す意味を見失うだろうし、聞き手に対して質問を深掘りして考える能力がないのではないかと感じてしまう。チームワークの最小単位の理想は自身の中の多様性、と言う考え方もあるかも知れないが、やはり現実としては一対一の会話の上に全て成り立つのではないかと。

そもそも支援金で少子化対策には繋がらないという話が結構前に出ていなかったか。。 具体的に何に使うか分からないが、子供がいたら何かを補助しますよと言う話で子供をつくろうとは恐らくならず、そもそも夫婦などが自分たちの生活が上手く回っており、よりよい人生を望む一環として子供を考えるのであって、こういった制度は効果として逆行する懸念を抱かざるを得ない。

いやいや、トラックに２社分の荷物を載せるなんてできないでしょ、という感想を持ちがちだが、コンビニトラックの積載率は4割程度と言われている。 本来は東北一部だけではなく、全国的に積極的に検討、調整を進めていくべきテーマだろう。 https://weekly-net.co.jp/news/105338/#:~:text=%E3%82%B3%E3%83%B3%E3%83%93%E3%83%8B%E3%81%AE%E3%83%88%E3%83%A9%E3%83%83%E3%82%AF%E3%81%AF%E8%BC%B8%E9%80%81,%E3%81%8C%E7%A2%BA%E8%AA%8D%E3%81%95%E3%82%8C%E3%81%9F%E3%81%A8%E3%81%84%E3%81%86%E3%80%82