大西 直樹

ふるさとテレワークを我が宮城県でやっている事例がなかった。 要件を読むと仙台の中心部でやっても対象になるのに。 これは狙い目かも。 来年度以降も総務省で予算つくのかどうかが気になる。

記事は1ページ目しか読めてないがコメント。 BtoBであれBtoCであれ、不特定多数のレイトマジョリティがメインターゲットである場合はやはり紙媒体のチラシに頼らざるを得ないのではないか。 そしてポスティングは地域の自治会などと関係性があると自治会経由で流してもらえる。たぶんマンションの管理人の目を盗みながら投げ込むよりは効率も効果も高い。 正直全部デジタルになったらいいとは思うが、表現力を培うという意味ではみんな紙のチラシやフライヤーを作ってみるといい。 インパクトを与えつつ、うるさくなりすぎず、必要な情報を伝える難しさがわかるはず。