大隈 健史

消費動向調査によると、スマホの買い替えは平均4年以上だそう。流石に4年使うと性能もバッテリー劣化も、かなり最新のものに見劣りする状況になるだろう。 値段も数倍違ったりするし画面割れたまま使い続けている人も多く見るので、その時点のハイエンドを買って長く使い続けるより、ミドルを1−2年で買い替えた方が満足度は高い気がする。機種変更に伴う各種切り替えの煩雑さや、エコ・環境視点まで入れると話が違うのかもしれないが。

これは業界は違えど、感覚的には良くわかる。我々も世界最軽量を掲げてPCの開発をやっているが、＿＿gを切る！とかその時点の積み上げでは一見無理そうな野心的な目標を「指値」にすることで、現場の意識がそこに集約されるというか。

拡大期・繁忙期の入り口だった我々世代だと、よっぽどひどくない限り退職勧奨までは至らず、優秀な層から外に出ていったのもあり、「アウト・オア・アップ」（＝しがみついていればそのうち昇進するでしょ）というシニカルな見方があったことも事実。 拡大も一段落して、あるべき姿に戻るなら、ブランド価値の維持という意味ではむしろポジティブかも。

肥満が社会問題になっている流れに真っ向から逆流していて面白い。マックカフェでドーナツには挑戦してきたはずなので機材や販売ノウハウはあるがブランドでブーストしたい意図と、クリスピークリーム側の顧客接点を増やしたい意図が合致したということだろう。 人間が一度に摂取できるカロリーや一日の総カロリーは一定なので、持ち帰りの方に期待しているのかな。どうなるか非常に興味深い。

香港やシンガポール等はExpatsの引越しが恒常的にあるので、マンション住人のWhatsAppグループでよく家具や子供用品の売買がなされていた。近隣・手渡し限定。 Facebookも、アメリカやオーストラリアの友人は確かに色々と出品していて流れてくる。早く処分したいので、かなり安い。 メルカリが匿名間取引を突き詰めていく（そのために手数料を取る）のと対極で、原則実名でソーシャルグラフがある程度明確になっていることが信用の担保になるが、プラットフォーム自体は場の提供以外何もしないと。文化の差だとすると、メルカリは苦戦し続けそう。

Googleトレンド（全世界）で見たら、Magnificent Sevenはリメイク映画の出た2016年に突出しているが、それより前と後で特に変わっていない。 金融や市場関係者が無理やりグルーピングして映画に掛けて呼んでいるだけで、一般には浸透していない気も。なんと呼ぶにせよ、この世界トップ企業群に製造業が入っているのは凄い。

面白い試み。ただ富裕層とその予備軍にアプローチするなら、日本円だけでなく複数通貨にネイティブで対応してもらいたいし、海外金融機関との連携も進めてもらいたい。 ファミリーオフィスを構えるような超富裕層でない準富裕層向けには、シティやHSBCが撤退した後、世界をカバーするサービスが日本に存在せず、穴が空いてる状況。

スマホ世界の多様性の担保という意味で面白い方向性。全員が最新のiPhoneやハイエンドAndroidを使いこなせるわけでもなく。 OnePlus共同創業者が始めただけあって、少し前にOnePlusが占めていたような、「Good Enough」セグメントに刺さりそう。

程度の差こそあれ、外資系はこういう要素はある。自分もAmazonより遥かに離職率が高い職場にいたこともあるし最初は少しビクビクしていたけど、職場の雰囲気は悪くなかった。たまに揉めて訴訟や金銭解決になっていた（話を伝え聞いた）けど、それも織り込み済なのでは無いかと思われる。 ただPIP対象者を数時間ごとに詰めるなんて話は聞いたことないし、そこまで暇な会社もそうそう無いだろう。記事のトーンに合致するからといって極端な事例を示すのではなく、さすがにもう少し代表的な例を使った方が良い気がする。 日本ではこういう外資系的な要素と昔ながらの日系的な要素のバランスが求められるのを実感している。一気に変わるわけにもいかないが、変わらないわけにもいかない。

マッキンゼーのパートナー面接のお題が「新幹線を使った新規ビジネスを考えてください」だったのを思い出した。 もう20年くらい前だけど、物流はトラックに対し相当高単価でないとペイしないし、駅以降は結局既存物流に頼ることになるので一瞬で切り捨てた記憶が。どうやって事業化・スケールするんだろう。

同じく製造業の端くれとして、このトレンドは頼もしい。ただ、開発環境やエコシステムごと提供しているとはいえ、半導体専業メーカーの価値が数百兆円で全産業3位というのは、さすがに加熱しすぎでは。 以下に引用する25年前くらいの状況を思い出してしまう。。。 ーーーーーーーーーーーーーーー 1990年代半ばから米国の株式市場では、“ITバブル（～ドットコムと名のつく企業であれば株価上昇が間違いないという過度な期待が高まり、ネットや半導体などIT企業の株が高騰した経済環境）”が発生した。2000年9月にバブルは崩壊したと考えられる。 そのきっかけとなったのが半導体大手のインテルの業績下方修正だった。当時、主要投資家はインターネットの利用増加によって半導体需要が未来永劫増えると先行きを楽観した。しかし、インテルの業績悪化という想定外の展開に慌て、投資家は我先に株を売った。売りが売りを呼び、下がるから売る、売るから下がるという弱気心理が連鎖した。 https://president.jp/articles/-/57140

一部のギークやアーリーアダプターを除いて、生成AIを使うのが目的なのではなく、生成AIを用いたサービスやアプリで解決したいことがあるだけ。放っておいても、そのうち気づかないうちに生成AIが裏で動いているサービスやアプリの恩恵を皆が広く受けることになる。 企業としての姿勢の国際比較で警鐘を鳴らしたい意図は分かるけど、もう少し落ち着いても良いのでは無いかと思う。