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ビデオチャットのHouseParty終了で見えた「つながり方」の変化
Forbes JAPAN
徳力 基彦note株式会社 noteプロデューサー/ブロガー
なるほどなぁ。 コロナ禍で話題になっていた「HouseParty」が10月にサービス閉鎖だそうです。 日本だとそんなに話題にはなっていなかった印象ですし、私自身も相手がいなくて実際にテスト利用もしてないんですが、57万ダウンロードだったアプリが2020年3月に1720万ダウンロードまで急増したというのが、コロナ禍のインパクトを象徴している印象ですね。 クラブハウスも、私はお昼の雑談に使いつづけているものの、明らかに同様のバブルの後遺症に苦しんでいるように見えますし、Zoom飲み会もあまり聞かなくなりましたから、コロナ禍においてバブル的に盛り上がりすぎたものは、HousePartyと同じ展開になることはあり得る気はします。 一方で、コロナ禍によってもっと進むかなと思っていたデジタル化が日本では案外進まなかった印象もあるので、今回の全ての変化が全部バブル扱いされなければ良いなと思ったりもします。 特にZoomを使った打ち合わせは、ある程度今後も定着しそうな印象がありますし、オンラインセミナーとかイベントも一部では定着した印象があります。 この辺の何が残って何が消えるのかの傾向に、将来へのヒントがありそうな気がしています。
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西武、「USJ復活の立役者」に託す遊園地の再生
東洋経済オンライン
東京五輪で陽の目を浴びなかった革新技術
Forbes JAPAN
データが証明「YouTubeに食われる放送局」の実態
東洋経済オンライン
徳力 基彦note株式会社 noteプロデューサー/ブロガー
いやー、凄いデータが出てきましたね。 スマートテレビ100万台の分析データって、凄い説得力ですよね。 しかも、アプリの利用率がガンガン上がっていて、特にYouTubeの利用率がテレビのキー局と普通に競ってるというのが衝撃です。 私自身はYouTubeよりNetflixやDisney+ の方が利用率高いんですが. 確かに息子とか妻とかテレビのYouTubeアプリで良く音楽聴いてたりしますからねぇ。 スマートテレビの進化によって、テレビもスマホ的な使われ方になりつつある気もします。 個人的には、日本のテレビは世界的に見ても地上波が強い地位にあると感じ続けてきた立場なので、テレビ局の方々にもそういう視点でコメントしてきましたが。 ちょっとこのYouTubeの利用率見ちゃうと、ビビリ増すね。 もちろん、スマートテレビをちゃんとネットに接続して使えてる世帯ってまだまだ少ないと思うので、日本全体の中の比率で見れば、まだまだ小さく見えちゃうとは思いますし、幸いテレビはスマホに比べると買い換えサイクルが長いので、スマホほど急に普及はしないと思うんですが。 少なくとも長い目で見たら市場がどちらに異動しているかは誰の目にも明らかですね。 個人的には、テレビの視聴率のピークに比べてYouTubeが安定している数値なのは、テレビ局の番組の注力の仕方が視聴率の上下に影響しているからなのか、どうかも気になるところです。
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PayPayが「決済手数料の有料化」の後に本当に目指しているもの
Business Insider Japan
徳力 基彦note株式会社 noteプロデューサー/ブロガー
これは興味深い分析でした。 PayPayがいよいよ決済手数料の有料化に踏み切ったことで、最も注目されるのは既存の加盟店がどれぐらい、この有料化に対して反発するかだとは思うんですが。 他社の手数料と比べると明らかに1社だけ安いですし、少なくとも店舗の方々からすると、PayPayをこのまま使いつづけるか、現金主義に戻るかの二択で。 他の電子決済手段に移行するという選択肢はあまり生まれなさそうですね。 で、PayPayのビジネスモデルとしては、あくまで決済手数料はビジネスをトントンまで持っていくための最低限の金額で良くて、ビジネスとしての本丸はPayPayマイストアなどの送客や管理機能側にあるというのは興味深いです。 実際、私自身は今まで支払うとき以外PayPayアプリを開くことはなかったんですが。 このアプリのアクティブ率や、今後スマホのお財布化していく可能性を考えると、単なる決済ビジネス以上のものになるポテンシャルは抜群にありますよね。 記事中にもクーポン配信やスタンプカードへの言及がありますが、スマホにおけるホットペッパー的なビジネスとか、顧客管理の仕組みとか、妄想は膨らみます。 すでに様々なサービスとの連携も模索しているようですが、個人情報への配慮は必須としても、店舗毎の支払履歴のデータとかも持っていることを考えると、PayPayが日本における真の決済手段No1になれたら、収益を得る手段はかなり拡がりそうな気がします。 とはいえ、競合他社も黙ってはいないと思うので、手数料値下げ競争がありえるのかどうか、PayPayがライバルを突き放すのかにまずは注目したいと思います。
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イーロン・マスクが自動車とロケット業界に持ち込んだ「禁断の手法」とは?
Diamond Online
徳力 基彦note株式会社 noteプロデューサー/ブロガー
これ、本当に難しい話ですよね。 この記事にあるようにテスラとスペースXは、ベストエフォート型を選択することで、イノベーションの実践とカイゼンのスピード感を確実にアップすることに成功しているわけですが。 これをトヨタとか日産自動車とかの日本企業が日本市場で選択していたら、間違いなく批判が殺到した際に耐えられないですよね。 記事にあるような発火事故とか、新しい電気自動車とかの分野で発生したら、それこそゼロリスク信仰の日本においては、電気自動車自体の信頼性を疑問視されそうな印象すらあります。 (仮想通貨市場の分野で、日本が世界をリードしていたのが、コインチェックの事件で一発で規制が厳しくなってしまった記憶が・・・) 通常の大手日本企業は記事にあるギャランティ型で製品を完璧にしてから市場に出してくれるので、その分安心感はあるんですけど、このサイクルだとテスラというか、イーロン・マスクみたいな経営者がリードしている企業のスピード感には追いつけないんですよね。 昔、ベストエフォート型が通用するのは、GoogleとかFacebookみたいなウェブサービスの世界だけで、自動車みたいな人の命に関わる分野は、日本企業のすり合わせの能力が生きてくるという議論があって、私自身もそれに賛同してたんですが。 イーロン・マスクみたいな批判をものともせずに、リスクを喜んでとる経営者が出てくると、自動車や宇宙開発でもベストエフォート型がある程度機能してしまうと言うのが、ある意味ショックだったりします。
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