後藤 直義
NewsPicks 副編集長（サンフランシスコ支局長）
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1981年東京生まれ。青山学院大学文学部卒業。毎日新聞社を経て、週刊ダイヤモンドにて家電、通信、IT業界を担当。グローバルにハイテク産業を取材し、アップルが日本の電機産業を呑み込む様子を描いたノンフィクション「アップル帝国の正体」（文藝春秋、2013年共著）を執筆。昨年発表した特集記事「ステマ症候群」では大手PR会社とオンラインメディアによるステルスマーケティング問題を暴き、大きな波紋を呼んだ。
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【予言】もはや嗜好品。10年後「肉税」が導入される
後藤 直義NewsPicks 副編集長（サンフランシスコ支局長）
英オックスフォード大学の研究によれば、牛肉には少なくとも40%の税金をかけないと、その生産プロセスにおける環境負荷や温暖化のマイナス減少が、相殺できないというレポートがかねてよりだされていました。
それくらい、牛肉は環境負荷がたかいという認識が、気候変動へのクローズアップを経て大きく広がるようになっています。
また新しい世代は、代替食品やベジタリアン、ヴィーガンといったカルチャーなどもすすんで吸収しており、イギリスでは過去数年間、実は肉の消費量が大きく減少していることが話題になっています。こうした中で、「21世紀の食品企業」がつぎつぎと生まれてきている内情をおしゃべりしました。
【本音トーク】テック株暴落の次に起きること
後藤 直義NewsPicks 副編集長（サンフランシスコ支局長）
日本では「いつもの景気のサイクルだ」という意見が多いのかもしれません。米国やシリコンバレーでは、かなり深刻なリセッションが起きるのではないかという「臨戦モード」に入っています。
日本でもすでにスタートアップが株式上場（IPO）を延期するというケースが、出始めています。それでも「多分、1年くらいでなんとかなるだろう」という理解が多いと思いますが、米国では2023年末まで2年間、本格的に利上げによる不景気が影を落とすシナリオが現実味を帯びています。
上場の当てがなくなり、お金だけ抱えているゾンビユニコーンが米国では話題になっていますが、同じように日本ではソンビミニコーンのような、中規模のスタートアップの経営者や社員は、この冬の時代に直面していると言えそうです。
【完全解説】スタートアップの「冬の時代」がやってきた
後藤 直義NewsPicks 副編集長（サンフランシスコ支局長）
5月に入って大暴落している、テック株の異変について、その背景から見通しまで解説します。
10年以上にわたって、この世の春を謳歌して、過去最高の株価をひっぱりってきたテクノロジー株が、5月に入って大暴落をしています。そして多くの経営者は、ついに「冬の時代」がやってきたと語ります。
GAFAはすべて数十兆円単位の企業価値を失い、ネットフリックスやズーム、ペロトンといった「巣ごもり需要」で高騰していた企業たちは、50〜90%もの企業価値を失うという異常事態が起きています。
NewsPicksでは、そもそもなぜテックバブルが起きて、それが弾けたのか。いま日本やシリコンバレーでは何が起きているのか。グラフィックスやデータをふんだんに使って、その背景を読み解いていきます。ぜひご一読ください。
【大問題】ひそかに起きてる、AIと企業の「巨大トラブル」
後藤 直義NewsPicks 副編集長（サンフランシスコ支局長）
AIによる「事故」が、水面下で多数、起きているという話。おそらく、表沙汰になっていないものが、山のようにあるはずです。
昨年11月、米国で上場している不動産テック企業のジロー（Zillow）が、いきなり「AIによる不動産バイバイで、3億ドルの損失を出した」として、この新規事業をすべて凍結するという発表をしています。これで株価は30%以上も吹っ飛び、従業員の1/4はクビになりました。
こうしたAIの「リスク」をあぶり出すサービスを展開しているのが、ロバストインテリジェンス。このスタートアップは、米国サンフランシスコで日本人起業家の大柴さん（まだ20代！）が率いる注目株で、いまAI業界で静かにおきているリスクについて語ってもらいました。
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