青嶋 稔

ＡＩに対する脅威も叫ばれますが、結局どう使うかは人間次第。セキュリティの担保など課題はあるも、使ってその効果も検証しながら、我々人間がもっと賢くなるしかないのかな。人間の職を奪うともいうが、その程度の仕事なら、人間にしかできないこと、創造性をもっと人はもちなさいと、いうことなのかな

生成型AIのより飛躍的に需要な伸びるGPU。その中でもNVIDIAは一人勝ちである。１兆ドルという株価も納得ができる。彼のプレゼンテーションは常にわかりやすく、GPUで何が実現できるのか、その世界観をプレゼンテーションする力には圧巻だ。世界から金を集められるアメリカのベンチャー企業CEOと日本企業のCEOの違いは何が違うのだろうか。語学の問題だけではないと思う。

すごく勉強になる特集でした。環境を考えればもちろんEVなのですがレアメタルの問題やインフラの問題など一筋縄ではいかないし、内燃機関で抱えている多くの雇用がある。テスラは失うものがないが、トヨタには守らないといけないものも多い。日本が培ってきたエンジンの強みをすて、EVに完全にシフトするのか、（本田のように）もしくは限られたリソースのなかで、内燃機関でひっぱりながら他社と連携するのか、トヨタのように全方位で雇用もまもりながら、地域地域の実情にあった環境対応をするのか、30年後、これほど面白いケーススタディになっている話はないのではないだろうか。その時、トヨタが買ったケーススタディとして語られていることを切に願うし、私はそうなると信じています。

優れたリーダーというのは行動にもとづく強いリーダーシップがある。被爆をしている広島を訪れ、平和公園でスピーチを行ったことは今回のG7が日本で行われ、ウクライナ問題について議論するうえにおいて、最大に意義があることだし、核を絶滅していくことへの最大のメッセージとなったと思う

日本が勝っていくた めには、バッテリーの技術のみならず、ADAS、モーター、インバーターなどとの統合的な制御により、ソリューション事業を展開することが必要だと思う。実際、中国はそのような動きに出てきている。

昨日、ゴーン氏の記者会見を拝見しましたがはやり日本の司法のもと、主張をしていただきたい。フランスの司法当局はレバノンまで150の質問をしにきたとか。日本の司法については、正当性が乏しいとの主張ばかりでした。ケリー氏に対しては求められれば援助をとのことでしたが、何やら残った人だけが裁かれて、不公平感がぬぐえませんね。はやり日本の司法できっちりゴーン氏も裁かれてほしいです。

日本でジョブ型雇用を採用する企業が増えているが日本では雇用の流動性がなく市場がないので一企業だけでやっても個人にメリットがない。社会の雇用を流動化されるには財界が一気にジョブ型への移行を進めることが必要だが、残念ながらジョブの定義が明確にできる仕事は日本の中では少ない。エンジニア、データサイエンティストなどは明確な定義、スキルを測ることがができるが総務はどう測るのだろうか？　役割等級か、データサイエンティストなど明確に定義されるものから定義し、市場を作り、徐々にそうした職種を増やす、というやり方に落ち着くのかと思っている。

立派としか言いようがないですね、５種目にも出て、疲労で最後は疲れてしまうのではないかと思いましたがこれまで銀が続きましたが、最後に優秀の美です。しかし、高木選手、個人種目自身初とは思えない貫禄、これまでとっているメダル数で考えても、金は個人でもとっている印象があるのですがこれまでは銀にないてきた。それがゆえ、見ている方も嬉しさでいっぱいです

これは究極の聞き流しではないか。私はこうした製品を求めてました。と言いますのは、音楽を集中して聴いているのではなく、聴き流したいのです。そのためには、周りの音、会話ができ、1日中つけていられるワイヤレスフォンが欲しかった。すぐに買います

ウクライナの情勢はより緊迫している。QUADが議論を行い、中国、ウクライナについても議論されているが、ロシアはウクライナをはじめ元ソビエトの国口がNATOに加盟させないことを強く希望している。ウクライナをはじめとした国口がNATOに加盟し、欧米化してしまうと地政学的にロシアはとても孤立した状態となる。なのでロシアはウクライナに強くこだわるし、軍事力行使も辞さないぎりぎりの交渉となっているのだろう。

先日、無くなってしまった中西前経団連会長が並々ならぬ思い入れを持っていたのが人財戦略だ。グローバルに多様な働き方ができる会社を目指し、LumadaでのIoTビジネスモデルによる社会イノベーション事業の実現のため、人事は事業と伴走をしている。ジョブ型はそういった背景の中で出てきた話である。同社の皆様の頑張りには本当に頭が下がります。日立の入社はもう中途の方が多くなっているともいいます。IoTの時代に求められるスキルが明確に定義されている同社にとって、新卒一括採用はもうあまり意味を持たなくなっているのではないでしょうか。これは日本全体に対する先行事例であり、これに続いて多くの企業が人材の流動化に取り組むと思います。政府も雇用調整助成金を企業に付与するのではなく、企業に対して解雇を認め、失業した個人に手厚く失業保険などと職業訓練の機会を与え、成長業界に人材が流動化する仕組みを作るべきだ。

ESGの課題だと思う。確かにESGに反する企業からは資金が引き上げられる傾向にあるため、事業売却などが盛んだが、庭先でけ綺麗にしても、それが開示義務があまい、非上場企業にいっているだけでは、意味がない。EV化しても、石炭火力から電力つくっていたら意味がないのと同じ。同じ地球のなかで右から左に動かしても意味がない。