堀田 昂佑

流動性により高い株価がついていることは同意である一方、流動性と流通株式数（浮動株比率）は似て非なるものなので、切り分けて考えた方がいいですね。

記事の中では手元流動性（現預金月商比率）が挙げられてますが、これは金融機関やコンサルなどが平時に分析する指標だと思います。 足下で月商が10分の1になっているなかで、前期の数字や過去平均の数字をもってきて手元流動性Xヶ月だから安心だとはならないですし、10分の1になった足元の月商をベースに手元流動性10倍になって30ヶ月です、というのも意味がありません。 有事の際に使うのは現預金固定費カバー月数（現預金/月間固定費）かなと思います。つまり、今、売上がなくなったとして、何ヶ月生きれますかということ。いくつなら安心という明確な指標はないですが、少なくとも、「有事から脱すると想定する期間」よりも長い現預金固定費カバー月数を確保しておく必要があると思います。