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山口真由「"結婚したいけど、できないんです"と答えていたのは間違いだった」
PRESIDENT Online:プレジデント社の総合情報サイト
星野 貴彦プレジデントオンライン 編集長
ただいまランキング1位、読まれています。聞き手は私が務めています。インタビューを通じて、山口さんを誤解していたことを痛感しました。フェミニズムについて、山口さんの態度は非常に共感できるものです。ちょっと長いですが、ハイライトをご紹介します。ぜひ全文をご覧ください。 ### ——新刊で印象的なのは、自分の弱さをさらけ出して同情を買うことはせず、抽象的な問いを重ねる方向で構成していることでした。 【山口】ありがとうございます。実は書き始めたときには、結婚していない自分を、「『ふつう』を求める社会の圧力の被害者」として描こうと考えていたんです。 ただ本を書き進める過程で、「何の目的であれ、結婚することも、結婚しないことも、それぞれの人が戦って勝ち取ったもの。結婚を選んだみんなはいまも結婚生活を送りながら、家族という形を守るために戦っているのではないか」と考えるようになり、自分を被害者として描く視点に違和感が出てきました。 郊外の一戸建てに住んで旦那さんとお子さんのいる「模範的」な家族を築いた人も、それで人生の目的がすべて満たされているわけではなく、夫婦や親子という逃れられない関係を背負いながら、いまも日々戦っているのではないか。 そう気づくことで、私は同時に「自分がこれまでやってきた生き方は、ずるかったのかもしれない」とも感じました。スタンダードな家族の形から距離を置いて、「自分は被害者」と考えている。それは実は、結婚して誠実に日々を営んでいる人たちが築いてきた「ふつう」という価値観を自分自身も前提にしているのではないか、と。そこに乗っかっているという意味では、フリーライドしているわけです。
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「見えない。そんだけ。」全盲の息子を育てる広告マンがこのコピーにたどり着くまで
PRESIDENT Online:プレジデント社の総合情報サイト
星野 貴彦プレジデントオンライン 編集長
こちらの記事、NPの利用者の方にこそ読んでほしい内容です。弱者が「見える」ようになることで、ビジネス全体の「見え方」が変わる。記事のハイライトを以下にご紹介します。ぜひ澤田さんの著書もご覧ください。 ### こうして僕は、自分の働き方を再定義することにしました。 「見えない。そんだけ。」も、実は息子のために書いたコピーでもあります。息子のこれからの人生を考えたとき、「見えない。そんだけ。」と言い切りたかった。目が見えなくても、他者と豊かにコミュニケーションする視覚障害者の一面を、多くの人に知ってもらいたかった。息子を、息子の人生を高らかに肯定したいという強い気持ちがあった。だからこそ、結果的に多くの人に届いたのかもしれません。 同じように、今、さまざまな理由で「障害」とされているものの中から価値を見出したい。いや、それだけではなく、すべての人の中にある「弱さ」「苦手」「できないこと」といったマイノリティ性から社会を良くすることができたなら。「思いもよらなかったいい未来」が待っているんじゃないか。 「マイノリティデザイン」──マイノリティを起点に、世界をより良い場所にする。それを、自分の人生のコンセプトにしてみようと決めたのです。 そして、息子の障害と多くの友人たちの障害、という運命の課題との出会いを通じて、いよいよ僕は決めました。「『広告』をつくるのをやめよう」と。
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「まだ早い」政府、緊急事態解除に急ブレーキ
西日本新聞
星野 貴彦プレジデントオンライン 編集長
政治的にも科学的にも悪手だと思います。「緊急事態宣言」の効力はどんどん下がっています。今日デパートのエレベーターに乗りましたが「6人以下で」という張り紙を無視して、あとからどんどんお客さんが詰めかけました。だれも気にしているそぶりがありません。本音と建前が乖離していけば、危険です。 どうすれば解除されるのか。次の緊急事態宣言があるとすれば、どのような状況なのか。これまでにくらべて、特に病床数確保の取り組みにおいて、どれだけ変わっているのか。これらを具体的に述べられなければ、だらだらと感染が拡大する最悪の事態になりかねません。 ワクチン接種が拡がるまでは、会食は無理です。でも黙食なら問題ありません。一方で、過剰な消毒は、現場の負担を重くし、一部でのモラルハザードを招くだけですから、政府が「必要ない」とアナウンスするべきです。メリハリを欠いたコミュニケーションで、「飲食店ばかりズルい」という反応が拡がっています。 お互いを助け合うのではなく、足の引っ張り合いが顕著になれば、社会は崩壊します。一度、社会が崩壊してしまえば、それを立て直すには多大なコストがかかります。なぜそれがわからないのかと、もどかしい気持ちでいっぱいです。
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フェイスブック、豪でニュース閲覧禁止 記事対価巡る法案に反発
Reuters
星野 貴彦プレジデントオンライン 編集長
「無料」のプラットフォームは持続可能なのか、という問題だと理解しています。 フェイスブックの最大の商品は「ユーザー」です。ユーザーが自社のサービスを使ってくれることで、それを広告主に買い取ってもらう。その行き着く先は、Netflixのドキュメンタリー映画『監視資本主義』(原題はThe Social Dilemma )に示されています。つまり「FB中毒」にすることがいちばん効率が良い。顧客第一主義とはかけ離れたものです。 アップルは、自社のプライバシー保護の取り組みについて「利用者のために立ち上がるという単純な問題だと考えている」と説明しています。ビジネスモデルが違うからこういえるのですよね。 GAFAのうち、グーグルとフェイスブックは「マネタイズ」が必要な企業で、アマゾンとアップルは「顧客第一主義」を徹底できる企業です。これは大きな違いです。このニュースの今後の展開に注目しています。 この件では、日経のシリコンバレー特派員・白石武志記者が、FBとAppleの対立を詳報していてわかりやすいです。一読をすすめます。 FacebookとApple、プライバシー巡り火花: 日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN173300X11C20A2000000/ なおプレジデントオンラインは完全無料のサイトです。広告モデルで成り立っているので、この手の話題は触れづらいのですが、無視できないと考えています。有料制度を導入する必要性を感じています。
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ネットフリックス、アニメーターの育成支援
日本経済新聞
星野 貴彦プレジデントオンライン 編集長
プロダクション・アイジーの仕掛けのようですね。『攻殻機動隊』で名を馳せたスタジオで、社長の石川光久さんは業界の風雲児です。 記事には、「日本在住で、3月に高校を卒業見込みか、高校以上を卒業した18歳から25歳までが対象。ネットフリックスは1人月額15万円の生活費と60万円相当の授業料を負担する」とあります。手篤いですね。これまでは生徒が授業料を支払うか、OJTとして低賃金労働のなかでスキルを身につけるのが主流でした。プロダクション・アイジーや京都アニメーションなどいくつかのスタジオがその是正に取り組んできましたが、簡単ではありません。潤沢な資金をもつNetflixが動けば、業界は大きく変わりそうです。 日本でアニメを作るには、さまざまなパートナーから資金を募る「制作委員会方式」をとらざるをえません。自社だけで資金をまかなっても、展開するチャネルが限られますし、リスクも大きい。しかし、制作委員会方式だと、そのシリーズ展開が終わると、分配されて解散するので、IPを継続的に展開できません。 Netflixなどでは、シリーズをどんどん展開して、ひとつのIPを育てていくのが主流です。アニメシリーズがもっと大きなビジネスになる可能性は十分にあると思います。そこで日本が役割を果たせるかどうか。1人のファンとして、熱い期待を寄せてしまいます。
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アメカジ雑誌「ライトニング」などのエイ出版社が民事再生
WWD JAPAN.com
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