別に、別姓を認めないとしたわけではなく、同姓が違憲ではないと言っただけ。別姓もまた違憲ではないはず。 タイトルの付け方に偏りを感じる。

表題よりも、その後に続く、政治の世界における各国の女性に割合のデータが、私にとっては要保存。心理的暴力は数でいなしていくしかない。女性が大半の職場では男性が同じように心理的暴力を受けていると答えるように思う。

実際に半年で辞めたわけじゃないし、今転職活動してるわけでもなく、退職を検討したことがある、という人の数で、ちょっとタイトルが煽りすぎ。 社長時代、新入社員の最初の壁が、入社半年。 だから、そこで個人面談をした。 「思ってたのと違う」「こんなはずじゃなかった」と、 緊張がようやく解け、少しだけ仕事がわかってきて、新人へのちやほやも無くなった頃に、大半の新卒が感じる。 別に今に始まったことではないはずだ。 今は、とりあえずネットで転職サイトを覗いてみるとか「検討」しやすくなっているだけ。 ちなみに次の壁は、入社1年半。 次の新人が来て、半年後だ。 でも実際に辞めるのは、それから1年後ぐらいだろう。 そこで、「やりがい」を自分で見つけて発揮できるようになる人とそうでない人が出てくるわけで、 石の上にも3年とはよく言ったものだ。

世界のサンリオの社長が32歳とは若い気もするが、創業社長、ベンチャー起業家なら、みなそのくらいの歳。第二創業の覚悟と捉えれば、若すぎることはないように思う。あとは、古巣社員が足を引っ張ることのなきよう、他人事ながらちょっとハラハラ。

そもそも盛夏の東京での開催を、ここにきても何がなんでもやらねばならぬのも、みんな、アメリカのTVの都合、その放映権頼みのIOCの都合、そのIOCに逆らえない(7600億円の収入予算のうちの半分近くの補助金もあるけど、まあそれがあってもなくても)JOC と日本政府、東京との都合、、、じゃなかったんでしたっけ？　なので、9月10月は、アメリカの他のスポーツの大会、放映スケジュールの変更がない限り、ありえない、ということをスポンサーは知ってて提案か？

国家公務員(上級もそうでないのも)も、教師も、外科以外の医師も、会計士も、いわゆる女性の特性というものがあると仮定したら女性に向いてる仕事だと思うので、本当に平等に採用し、昇進の評価をしたら、女性が大半を占めてもおかしくない。

IOCも、TV放映権でIOCの懐の鍵を握るというアメリカも、WHOもみんなこぞって、自分たちから中止とは言わない。何かあっても、日本を責めればいいだけだから？　あくまで自分たちはやりたいのに、日本がやめると言うから、と、選手もスポンサーもテレビ局にも弁明が立つから？　オリンピックを目指して人生を賭けてきているアスリート達のことを思うと、複雑な気持ちだったが、彼らも全員が賛成ではないとなると。.。。いったい、誰のための、何のためのオリンピックか？　 それにしても、オリンピック問題にしろ、ワクチンにしろ、矛盾だらけの医療体制にしろ、今こそ強権を発揮すべき課題はいろいろあるのに、ただただ、移動を控えろ、飲食店や高級衣料品は営業を控えろと言われても、ただただ、緊急事態宣言慣れしていくだけというのは、よくわかる。

幼児だった息子も一緒に観ていた古畑任三郎。その息子が、ドコモの等身大のコマーシャルのボードを街で見かけ、「古畑任三郎がこんなことも？！」と目を丸くしていたのを思い出します。それよりずっと前からしっていましたが、ググって見ると、案外観ていたドラマはなかったみたい。田村三兄弟の中では一番のイケメンというのは知っていましたが、そうか、阪東妻三郎の息子だったんですね。ご冥福を祈りつつ、古畑任三郎、アーカイブ観ます。イチローのとか。合掌

今日は朝から私事で心煩わされていたのだが、それを吹き飛ばすようなビッグニュース。最近は、出版からは離れていないけれど、いわゆる「業界」からは離れているので、私だけが知らなかったのかと親しい社長たちに慌てて問い合わせたけれど、当該社の方々以外は皆さん、驚かされているようで。 直取引で業界に変革をとか言って名をなしたDiscoverの元社長としておそらくは、プロピッカーの中では一番本件に詳しいであろうことから、詳細をコメントしなければならないのだろうが、出版業界の背景については詳しすぎて何から話してよいのやら、という点と、本件についてはさほど情報を持っているわけではない、という面が有る。 驚いたのは、トーハン、日販の大株主であり、社長が社外役員とかも務める講談社や小学館が作るという点。なぜ丸紅かというと、用紙の商社としての付き合いから、長年の懸案事項であった本へのICタグ付けとそれの運用の問題で、講談社や小学館がコミックを中心に、ICタグを丸紅に発注しての独自運用流通に踏み切りざるを得なくなったということのようだ。 Discoverが直取引をやることの大きな強みは、どの書店に何を何冊入れて、それが何冊売れて、何冊返品になって、今何冊店頭にあるかを各店ごとに把握できることにあった。それを元に補充や次の配本数の提案ができた。逆にいうと、取次を通すと、それらが全くわからなかった。ポスデータ普及後も、どこから返ってきたのか、返品の詳細は掴めなかった。 このICタグ問題は10年以上前からあり専用の倉庫を日販が作ったとか作らないとか言われつつも、相も変わらずものすごく人出と時間をかけて、数の把握が行われ、その数字は活用されてこなかった。 今回もデータが得られることとその営業的運用は別なので、直ちに適正納品、売り上げの機会損失が減るのかどうか、特に書籍についてはまだわからない。しかし、著しく遅れていたこの業界にDXがようやく起こり、今や時代遅れの産物となった流通体制に大きな変革が起こるのは望ましいことだ。 いずれ、そういう時代がやってくることは、Discover時代、喜ばしいことであると同時に恐れでもあった。直取引という強みがコモディティ化する中で、コンテンツプロデューサー、プロバイダーとしての真価が問われるようになるからだ。

このような記事ですと、ほとんどが女性のコメントになりがちで、また、記事を読んでいるのも大半が女性になりがちで、そして実際そのようですので、いまさら、と思いましたが、やはりひとこと。 田端さんがどのような文脈からどのような意図をもってお書きになったかはわかりませんが、それがどんなものであろうと、多くのかたが既に書いておられるようにそもそもの前提が間違っている。 少子化が急速に進んでいる先進国は、日本の次は韓国とイタリアであり、その共通点は家族主義の通念が高い国だということです。 もっとも個人主義が進んでいるとされるフランスだけが、出生率2を上回っています。女性の8割が働き、最近の50％以上が非嫡出子です。(なお残り2割は共和国に今も根強く残る上流社会の女性たちだそうです)教育費も含め、子育てにかかる多くの費用が税金で賄われ、働く女性と子育て支援が充実しているのが原因なのか、結果なのかは、すみません、不勉強につき、知りませんが。 まあ、今時就労制限をしたら、ヨーロッパの企業にでも勤めますかね。有能な女性たちは日本から消え、向こうで向こうの人と結婚してその国の出生率向上に貢献する人も増えるかも←皮肉ですが。 なんか、こんな議論をしなくてはいけないこと自体、不毛ですね。しなくていい若い男性たちとのみ話していたい。

イーロンマスク氏に限らず、ほとんどの成功者(少なくとも最近のITがらみの富豪たち)が、アスペだと思いますが。 日本だって、彼だって、彼女だって‥。 アスペルガー症候群の特徴の一つは、人の気持ちがわからないというか空気を読めないことですが、だからこそ、偉大なこと、新規なことができる。 ただでさえ、同調圧力の強く、調整とかバランスとかが大事にされる日本は、それが理由で、リーマン以降、世界から大きく遅れをとっているのではないか。 アスペの彼彼女たちは、友達にするのは、辛いけど、楽。