Picks
2267フォロー
17205フォロワー
天然ガスを脅かす蓄電池、変わる米電力業界
The Wall Street Journal
大場 紀章エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表
このコメントはアカウントを作成すると読むことができます。
仮想通貨、内部情報に報奨金
日本経済新聞
大場 紀章エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表
このコメントはアカウントを作成すると読むことができます。
英国が新たな「CO2実質ゼロ化戦略」を策定
原子力産業新聞
大場 紀章エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表
このコメントはアカウントを作成すると読むことができます。
5Picks
世界同時多発エネルギー危機の真因、スケープゴートになった脱炭素政策
日経エネルギーNext
大場 紀章エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表
寄稿しました。 スケープゴート云々は編集側がつけたもので、私は必ずしもそうは考えていませんが、脱炭素や再エネに批判的な人による言説を推進派の方々がみるとそう見えるということは理解できます。 私のこの記事も、受け取る人によって異なる意味を帯びるように書かれています。皆さんはどう受け止められたでしょうか。 竹内さん コメントありがとうございます。確かに各国政府の脱炭素宣言の前にパリ協定があり、その前からESG投資、機関投資家のダイベストメントの動き、その後に金融機関の変化がありますが、竹内さんも記事で書かれているように当時は石炭関連資産(特に石炭火力発電所)からの撤退が中心だっかと思います。 当時は天然ガスは石炭代替の手段としてまだ必要だと認識されていたはずです。石油に関して脱ガソリンのトレンドが加速したのも2017年の英仏のガソリン車販売禁止発表で、その頃の石油ガス上流開発の世界で、ダイベストメントを理由にした撤退という話は殆ど聞いたことがありませんでした。2018年のオランダのフローニンゲンガス田の撤退発表も、脱炭素のためではなく地震を理由にしたものでした。 追記 投資が戻って来なくなった原因の一つとして、ダイベストメントはあったかも知れません。ただ、現在の投資不足はそれよりも前に起きた現象です。オランダ最高裁判決は2020年。投資削減よりずっと後です。 また、一部の石油開発のROIが再エネを下回るようになったのもその頃です。2015-18年頃はずっと原油価格安かったので。当時脱炭素を理由に石油上流投資が冷え込んだという話はほぼ聞いたことがありません。声はあれど影響はなかったのでは。
80Picks
NORMAL