安田 洋祐
大阪大学 准教授
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（Twitter：@yagena） 経済学者。1980年東京生まれ。2002年東京大学経済学部卒業。最優秀卒業論文に与えられる大内兵衛賞を受賞し、経済学部卒業生総代となる。米国プリンストン大学へ留学し2007年にPh.D.を取得。政策研究大学院大学助教授を経て、2014年4月から大阪大学大学院経済学研究科准教授。 専門は戦略的な状況を分析するゲーム理論。主な研究テーマは現実の市場や制度を設計するマーケットデザイン。学術研究の傍らマスメディアを通した情報発信や、政府での委員活動に取り組んでいる。関西テレビ「報道ランナー」、テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」などにコメンテーターとして出演中。財務省「理論研修」講師、金融庁「金融審議会」専門委員などを務めた。
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【安田洋祐】新たな“SDG”で経済を紐解く
RethinkPROJECT | NewsPicks Studios デジタルシフトの好機に 安田洋祐大阪大准教授
安田 洋祐大阪大学 准教授
日経新聞の松尾記者に取材して頂きました！先週の火曜日（17日）の発言なので、少し感覚的に古いかもしれません…😅 新型コロナ騒動で進みつつある「デジタルシフト」に焦点を当てています。どのような道筋でこのシフトが加速するかについては、明日（3月26日）の朝日新聞に掲載予定「あすを探る」で深掘りします。そちらもぜひご注目下さい😊
【補足】
記事には反映されませんでしたが、経済対策については個人への迅速な（一律の）給付金がベストだとお答えしました。不安を解消するために一回限りの給付ではなく、「終息するまでの継続的な支払い」を提案させて頂きました。（↓は取材メモ／草稿の該当箇所）
「個人向けには給付金、企業には融資が必要だ。急激な需要減に対応するため、国民１人に１週間～10日ごとに１万円を支給するのはどうだろう。政府は経済の混乱が収まるまで給付すると約束する。」
五輪に代わる「スポーツの祭典」ついては、もし仮に中止になってしまった場合にプランBとしてどうだろうか、という提案です。すでに延期が発表されましたが、万が一まとまらずに中止に傾きそうになった時には、こういう逆転の発想（？）もアリかもしれません。
ピークカット戦略（集団免疫戦略）は地獄への道で舗装されている
安田 洋祐大阪大学 准教授
ビットコイナー兼ブロガーである大石哲之さんによる論考。英国政府が方針として打ち出したピークカット＆集団免疫戦略の問題点を、重篤化率や人工呼吸器の数といった数字をもとに議論しています。筆者の推定によると、医療崩壊を防ぎつつ集団免疫を獲得するためには、ピークカットの期間は（理想的な状況を想定しても）【36カ月】ほど続く、という意外な結果を導いています。ピークカットの議論の際によく用いられる「ポンチ絵」には目盛りが表示されていませんが、実際にはこのイメージよりも遥かに横長で背の低いグラフを目標としなければいけない、という点は目からウロコでした。
本記事に対する反論として書かれた、ショーンKYさんの次の記事を合わせて読むとさらに理解が深まると思います。ご参考まで！
「今回の新型ウイルス対策として根絶に賭けるのは危険」
https://note.com/kyslog/n/n28b1ae768740
コロナ対策に休校は無意味なのか？医療政策のエビデンスをもとに解説（津川友介）
安田 洋祐大阪大学 准教授
UCLAの津川さんによるエビデンスにもとづいた論考。タイトルから期待される「休校措置自体の是非」というよりは、むしろ休校を決定した場合に
・感染者が出てから休校する「台湾方式」（Reactive school closure）
・感染者が出る前に休校にする「日本方式」（Proactive school closure）
のどちらがより効果的かを、既存研究を紹介しながら評価しています。
過去のインフルエンザ流行の事例をもとに、医師でありネットワーク研究の第一人者であるニコラス・クリスタキス氏（イェール大学教授）は、感染者が出る前に休校する「日本方式」の方がよい、と主張しているようです。専門家でないとアクセスが難しい、こうした旬な情報を伝えて頂き感謝です^^
COVIDと対峙するために日本社会が変わるべきこと
安田 洋祐大阪大学 准教授
感染症の専門医で、最近はテレビ番組などで積極的に情報発信されている岩田健太郎・神戸大学教授のブログ記事。ウイルス自体の特性である「潜伏期間」ではなく、社会的な要因によっても左右される「発症から受診まで」の長さが、今回の新型コロナウィルスを広げている主因ではないかと分析されています。
日本人は体調が悪くても休まない／休めないため、ウイルスの感染を広げてしまいやすいのかもしれません。しんどかったらすぐに休む、仕事や学業を効率化する、無駄に病院に行かない、といった具体的な対応策も提示されていて、参考になりました！
現在もテーマパークやイベント会場で新型コロナ対策が講じられていたり、実際に大型イベントが中止になったりしています。こんな中で（いよいよ来週に迫った）国立大学の入学試験はいったいどうすべきなのか… 当事者としてもかなり心配です。
“僕らのシミュレーションでは、「たとえ同じウイルスでも」感染者が発症してから受診するまでの時間が違うとずいぶん二次感染のインパクトが変わることがわかりました。
初期は軽症なので受診動機が小さい。よって、「発症から受診までの時間が長くなりやすい」傾向をこのウイルスはもっているのです。
勤勉な日本人は風邪症状くらいでは休まない。自宅で安静にもしないし、受診もしないかもしれない。… このウイルスは日本の社会でこそ広がりやすいウイルスなのかもしれない。”
（インタビュー）ラディカルにいこう 米政治経済学者、グレン・ワイルさん
安田 洋祐大阪大学 准教授
年末に出版された『ラディカル・マーケット』の著者、グレン・ワイル氏による刺激的なインタビュー記事です。本書の監訳と日本語版解説を担当しました。解説は東洋経済オンラインに転載されています。全文無料ですので、ぜひご参照下さい！
https://toyokeizai.net/articles/-/319184
以下は、インタビュー記事からの引用。印象に残った箇所をいくつかご紹介します。
“［左派に対して］ 問題の解決を国家に託すところが根本的に弱い。左派が忌み嫌う独占企業と同じぐらい、国家も問題だらけです。そもそも国家は多数派に従う。その多数派が、トランプ氏を選んだのです”
“求めるべきは中途半端な『ハーフ＆ハーフ』ではない。ミルトン・フリードマンの自由主義より市場の利点を追求し、かつ、カール・マルクスの社会主義より平等や協働をめざす社会です”
“今のデジタル経済は封建制と同じです。利用者は小作人。プラットフォームという領主の土地に住ませてもらい、こつこつ耕す。データという『収穫』は領主が召し上げる。問題は、小作人にはよそに移る自由も、仕組みを改善させる動機もないことです”
【安田洋祐】どんどん役立つようになる、経済学の話をしよう
安田 洋祐大阪大学 准教授
本年度のノーベル経済学賞および、最近の経済学研究の潮流についてお話しさせて頂きました。関連するインタビュー記事として、以下の二つもご参照頂ければ幸いです^^
「社会実験で政策評価、活用増す」（朝日新聞「論×論×論」、11月5日）
https://digital.asahi.com/articles/DA3S14244462.html
「経済学は変わった 理論偏重を超えて現実に生かされる学問へ」（猪木武徳氏、大竹文雄氏との座談会。『APIR Now』創刊5周年記念号）
https://www.apir.or.jp/wp/wp-content/uploads/21_web-2.pdf
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