三社のクルマは中国国内では普通に見られるけど、中国国外ではまったく見ない。世界市場に展開してくる可能性はあるのかな。

もちろん常時部屋着になってしまった。Lulu Lemonご愛用。社内会議だけでなく、取締役会も、政府の委員会も、みんな部屋着。ストレスなし。ただし、さすがに髪だけは整えるようにしている。寝起きにしか見えなくなるのでｗ。 と思っていたら、これは男性だけらしい。この間、全社忘年会を1000人規模でZoomで行ったが、女子社員の中には顔出ししない人が多く、理由を聞くとノーメークだから、と。こんなところにハンデがあったとは。ということで、一部Zoomで実現しているリップだけでなく、フルメークがヴァーチャルにできる機能が求められる。

昨年の2月から通信費と光熱費の補助をしているが、手取りが減らないように源泉徴収率計算して1.1-1.2倍にして支払ってきた。当時から国税に交渉していたが門前払いだったので今回の措置は喜ばしいけれど、じゃ光熱費は？、じゃ家賃は？と芋づる式に疑問が湧いてくる。いっそテレワーク関連費用の一律控除枠でも作った方がいいような気もするが。

大局で見れば、水素がバッテリーよりも効率的なエネルギーの貯蔵手段になり得ると言うことは明確。日本では水素社会の象徴がFCVになっていた。が、末端需要のFCVよりも重要で効果が大きいのは「自然エネルギー＋水素発電」という組み合わせの一次電源比率をどれだけ高められるか、ということではないか。そこでクリーンな電力が作れればEVでも完全クリーン。イーロンがバカ呼ばわりするのはこのFCVのことではないかと勝手に推測する。確かに全国の水素ステーションに、ディーゼルトラックで水素運んでいる現状は、賢くは見えない。

①主催者はあらかじめ会議の性格を明確にする。決定か意見交換か。極論すれば単なる情報共有は会議形式を取らなくてもよい。 ②事前に資料共有し資料説明の時間は極力短く（できればゼロに）する。会議はいきなり質疑応答からでもよい。 ③形式的な決議、形式的な説明は極力簡単に。 というのは、オンラインだけでなくリアル会議でも実践すべきだな。

MVNOとMNOの契約は総量で規制しているが、ahamoはその規制は働かないはず。しかしもともとMVNOだったLINEモバイルは設備増強などしないとMNOとの接続部分にボトルネックが生じる。そういうことの開示義務とかを課さないと、本当に主力ブランドなのか、MVNOを名前だけ変えてやっているのか消費者には分からない。そもそもドコモだってもともとMVNO的にahamoを準備していたら同じような設備制約が生じる。そういったことを開示義務も課さず、そもそもサブブランドを許容し、形だけの競争促進をやってきた総務省には大きな責任がある。もはや監督官庁としての資格なしと思う。