門田 泰人

ジャニーズ事務所は社会的影響力が大きい割には経営責任の追及のされ方もなんだかいまいちだなと思う方も多いと思います。ジュリー氏が代取で残ってるなんて上場会社だったらありえないよなとか。しかし、それは非上場会社であるからだということを、もしジャニーズが上場会社だったならばという仮定でどれだけもっと経営責任の追及がなされて、どんなことが起こるのかを書いてみました。

破綻・リストラ専門コンサルで有名なFTIコンサルティング（元PwCのリストラコンサルチームが独立したところだったと思います）の人間が司会をやっていたので、もっと大胆なリストラスキームも検討が始まっているのかもしれないなと思いました

破綻・リストラ専門コンサルで有名なFTIコンサルティング（元PwCのリストラコンサルチームが独立したところだったと思います）の人間が司会をやっていたので、もっと大胆なリストラスキームも検討が始まっているのかもしれないなと思いました

他の大学はともかく、ハーバードは運用資産509億ドル(約7兆2000億円)を誇る大学で、年間平均リターン11%を叩き出している。ごちゃごちゃ言われるんだったら連邦政府の補助金なんてうちはいらないと言う可能性もなくはないかなとも思います。

この大酒という記者の解説は断定的な物言いが素人には分かりやすいのかもしれないが、素人が誤った投資判断をすることにつながらないか懸念される。断定しすぎで、もはや嘘つきの範囲の発言になってしまっていることに視聴者は気を付けなければいけない。 「アメリカ株が上がれば日本株も上がる。」「アメリカ株が上がれば日本株は下がらない。」 そんなんことは過去３０年間の日米株価の動きを見れば、現実的には連動していなかったことは明らか。日経平均株価は未だに３０年前のバブル最高値を更新できていない一方、S&P500はその間に１０倍以上になっている。 アメリカ株が上がれば、必ず日本株も上がると信じて投資していたら大損する可能性があることに注意が必要だ。 また、東証によるPBR１倍割れ改善要請についても日本企業は「ちゃんと従うんです」と断定的発言をしているが、経団連の会長企業である住友化学ですらPBR0.6倍で、他の経団連副会長企業も３分の２が1倍を割れている。 現在PBR1倍割れの企業がすぐに1倍になるかのような幻想を素人の方々に植え付ける発言になってしまっていないか非常に懸念される。