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特集:ポストウェブ

【宮台真司×東浩紀】ソーシャルが私たちから奪ったもの
朝倉 祐介
政策研究大学院大学 客員研究員
少々議論が先鋭すぎてついて行けない点もあります(職業柄、先鋭化しないと仕方ないのでしょうね)が、ウェブ上のコミュニケーションのスタイルについては、長期保存型から短期消費型、オープンからクローズド、言語コミュニケーションから非言語コミュニケーションに、年月をかけて移行しているように感じます。このことの是非に対する判断は保留しますが、これが「主体の抹消」だと言われれば、まぁそうなのかもしれません。 東氏の「愛は真実を超える」という指摘は本当にその通りですね。宮台氏がSEALDs奥田氏に「政策を言うな」とアドバイスしたという話にも通じる話ですが、政治家の方にとって必須の条件の一つは、如何に具体性がなく解像度の粗い議論をスマートなインターフェイスでこなせるかどうかであると私は思います。乱暴に言えば、「村上春樹的なコミュニケーション」でしょうか。中身は空洞であり、具体的な論理よりも感情や雰囲気で押し切るということです(この点で大前研一さんは真逆だったのでしょう)。組織を維持するにあたり、仮想敵を掲げるというのは非常に初歩的な手法ですが、これもまた愛の裏返しなのでしょうね。 世の中で最も続いている組織が宗教であることを考えると、愛に対してどう抗するかというのは、かなり重い課題なのでしょう。おそらくその解は、宗教であれ政治であれ、愛を圧倒するような現世利益にあると私は思います。
NewsPicks編集部
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【新】孫正義は、テクノロジー界のバフェットになれるのか?
安東 泰志
ニューホライズンキャピタル株式会社 CEO
水を差すようで申し訳ないのですが、ソフトバンク・ビジョン・ファンドには深刻な利益相反の可能性があり、到底容認できるものではない。このファンドのGP(運営者)は実質ソフトバンクである。そして、ソフトバンクは、サウジアラビアや他の出資者(LP)に対して、その利益を極大化するという受託者責任(忠実義務・善管注意義務)を負っている。その一方で、ソフトバンクは、自社の株主に対してその利益を極大化する善管注意義務を負っている。 ある投資案件があった場合、ソフトバンク本体で投資するのか、このファンドで投資するのかがソフトバンクの裁量に任されているのだが、優良な案件には本体で投資し、不確実な案件にはファンドで投資することにならないのか。また投資案件のEXITは、ソフトバンクにとってどんなに不都合であっても、ちゃんと投資家(LP)にとって最も有利な先に売却することを許容するのか。ファンドの投資家をないがしろにすれば訴訟の対象となり、自社の株主をないがしろにすれば株主訴訟の対象になる。これこそ、ファンド業界で最も注意すべき典型的な利益相反構造である。 GPとLPの間にこれだけ深刻な利益相反を抱えているにもかかわらず、巨額の資金を運用することの危険性をメディアはきちんと認識し、指摘すべきだ。
NewsPicks編集部
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【真相】Uberへの出資を見逃した孫正義、逆襲のクルマ投資
後藤 直義
NewsPicks編集部 企業産業チーム記者
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NewsPicks編集部
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