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すばらしいたとえ。デフレがなせた業でしょう。金融市場的には「国債神話」に置き換えられるでしょうか。なお、アベノミクスで家計の金融資産が180兆円以上増えていることも見逃せません。
とても興味深い内容ですね。
バブル時代は、とにもかくにも土地を持っている人が金持ちというイメージが先行し、”原野商法”という詐欺まで横行しました。
少子化が進んでいる今日、日本全国でみれば”土地神話”は復活しないと思います。
東京、特に都心部は違った動きをするかもしれませんが。
では、インフレ(特にハイパーインフレ)になったら”土地神話”は戻るでしょうか?
おそらくそれはないと考えます。
現金の価値が低下する分、割合として土地比率は増えるでしょう。
しかし、現金の価値が低下すると土地は高価になりすぎて誰も買わなくなって流通しなくなります。
市場価値が失われるようなものですね。
個人的には、インフレが急激になれば外貨が躍進するような気がします。
個人金融資産に占める外貨の比率が上昇していることも、この流れを加速さえるのではないでしょうか?
最近よく感じるのは、"Cashイコール日本銀行券"ではないということ。リスク性資産よりも安心感はあるけれど、外貨との比較においてはあくまで相対的に評価される資産であるということ。
日本国内だけで生活する人であっても、円で預金しておけば安全というのは幻想じゃないでしょうか。外貨とのバランスを考えないと。
個人資産の推移のグラフが大変参考になる。不動産中心から不動産比率が下がってきていること、株などの投資性の資金の比率がやはり異様に少ないなど、味わい深いグラフですね
今のインフレ誘導政策からもそうですが、そもそも「日本の財政悪化」の解決策は、論理的には「ハイパーインフレ」にならざるを得ないと見てる官僚出身の識者は以下の通り。

■小幡積 慶応大学大学院准教授
 大蔵省(現財務省)出身。東京大学卒、ハーバード大学経済学博士

■小林慶一郎 一橋大学教授
 通産省(現経済産業省)出身。東京大学 大学院卒、シカゴ大学大学院博

■小黒一正 一橋大学准教授
 大蔵省(現財務省)出身。京都大学卒、一橋大学博士 内閣府経済社会総合研究所客員研究員

大前研一氏も、日本のハイパーインフレは近いうちに起こると指摘。(2014年経済総括 向研会 youtube動画)

詳しくは
"ハイパーインフレは本当に起こるのか?"
https://abraham-wealth.co.jp/faq/index.html
保有からシェアへと価値観が変わっている中で不動産という「動かない資産」を持つことへの価値が、個人資産よりも投資対象に変わる傾向が強いように感じる。
教育。
個人の場合、土地、現金、いずれにしても、国内資産。他国の場合の自国比率を分析して欲しい。
日本はアメリカの国債保有額第1位のニュースがながれていましたから、現金の裏付けはアメリカ国債ということになるのでしょうか?考えるほど混乱していまいます
2300兆円の運用先は、土地、現預金、保険・年金の三分法。株式運用は、「笛吹けど踊らず」状態。個人「投資家」は、低成長下では当然リスク資産を嫌う。お金持ちが考えた投資促進策は、「おれおれ詐欺」と同じで、一般人から信頼されないし、一般人は、信頼してはいけないうことかも。
『デフレ経済では、現金・預金に資産を置いておくのは、結果的には正しい選択だったという指摘もある。』その通りですね。外貨ではなく円で。これからは分散が重要になるのでしょうか。税金が安くても、身を隠せる『路地』がないようなシンガポールなどの海外には住みたくないので、全て外貨という選択はありえないけど。