【Vol.4】テレビは日本の文化。日本人の幸せの象徴だ
コメント
注目のコメント
世帯視聴率が低下傾向であることを含め全体の趣旨には反論するものではありませんが、データの間違い訂正を。
テレビ広告費に対する指標として参考にするなら、「全日HUT」と比べないと意味がないです。世帯視聴率はあくまで「世帯」のデータで視聴「人数」ではありませんから、足し算引き算すると大きな誤差が出ます。全日HUTではこの10年では2ポイント前後の低下だったと思います。また「全日」の視聴率には24時か30時の視聴率が含まれまれていませんが、広告費は当然24時以降のセールスも含まれています。実際のセールスにおいては24時台25時台の広告需要は高まっています。
加えて、電通総研のテレビ広告費のデータとは一般的には地上波以外も含むもので地上波のみの世帯視聴率と比べることはできません。データの間違いとの指摘がありましたのでコメントします。
全日HUTですが、この10年間ではマイナス3.5ポイント、下落率は7.8％です。HUTの対象はテレビ放送です。テレビがついていても、ゲームやネットはカウントされませんが、好調なBSやCSは「その他」としてカウントされHUTに合算されるので、地上波のみの傾向とは異なります。
また電通の「日本の広告費」ですが今年から「地上波テレビ」とは別に「衛生メディア関連広告費」という項目が追加されました。このグラフでは当然ながら「地上波テレビ」のみの数値を使っています。もちろん全ての地上波ですから、全国の放送局（独立U局も含む）数値ですので、それを在京キー局の年度別視聴率合計で割るのは、おかしいといえばおかしいです。それにグラフの説明にもあるように、視聴率は年度、広告費は暦年で、時間のズレがあるのであくまで参考です。統計的に厳密に言えばおかしいのは事実ですが、少なくとも参考にはなるのではないでしょうか。民放5社の合計視聴率が、過去9年で約19％減ったという事実は驚き。ユニークユーザーが19％減ったようなものですから。しかしそれでも値崩れしないのは、マスに効率的にリーチできる場がテレビしかないからでしょうね。
