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グーグルの憂鬱



インターネット広告の覇者としてのグーグルは、大きな岐路に立っているのではないか。グーグルの未来をリードしているというイメージとは違った一面、成長機会がなく追いつめられているグーグルについて、決算データを交えて考えていく。
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Google LLC(グーグル)は、インターネット関連のサービスと製品に特化したアメリカの多国籍テクノロジー企業である。検索エンジン、オンライン広告、クラウドコンピューティング、ソフトウェア、ハードウェア関連の事業がある。 ウィキペディア
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多くの経営者が思っていても言えないこと→「投資は自己責任ですから。嫌なら買わないで」。
もちろん上場企業として必要な情報開示と、株主に必ず還元するという意志は大前提ですが、広告で稼いだ膨大な利益を冒険的な取り組みに回すというのがグーグルのやり方なのだから、その取り組みが信じられないのなら定期預金でも買って下さいということでしょう。
この記事を読む限り、経営側以上に投資家側の見識が問われているように感じられます。
Googleは2014年にGoogle株を投票権のあるクラスA株式(GOOGL)と、投票権の無いクラスC株式(GOOG)の二種類に分割。
また、ラリー・ペイジ、セルゲイ・ブリン等が持っている、第三のクラスBという非上場株がり、これはクラスAの10倍の投票権を有している。また、二人がクラスBのほとんどを有していることから、投票権の過半数は今でもこのセルゲイとラリーが持っている。
故にGoogle投資家に尻を叩かれる懸念はそこまで大きくない。