トムソン・ロイター（Thomson Reuters）は、アメリカ合衆国ニューヨーク州ニューヨークに本社を置く国際的な大手情報企業である。カナダのウッドブリッジカンパニー傘下。 ウィキペディア
時価総額
9.5 兆円
業績
シェア 
関連記事一覧
【厳選】気候変動とビジネスが「もっとわかる」記事10選
NewsPicks編集部 595Picks
【酷暑】気候変動がまた一つ「不可逆点」を超えそうだ…
NewsPicks編集部 347Picks
岸田総理、国連の気候変動イベントで発言の機会与えられず会合を欠席
TBS NEWS DIG 182Picks
EV普及や気候変動対策は「不十分か不可能か」。揺れ動くドイツの厳しい国内事情
Business Insider Japan 21Picks
ＥＶ用金属需要対応で鉱業部門に「課題」、米気候変動対策で＝報告
Reuters 6Picks
気候変動、世界企業の取り組み停滞
The Wall Street Journal 3Picks
気候変動対策は「勝ち筋」CO2削減コストを減らすには
Forbes JAPAN 3Picks
私の周りにも「気候変動はウソ、某団体の陰謀」と言っている人が結構いる。私自身は彼らを論破するほどの知識はないが、今年の異常な暑さを見ても、かなりヤバい状況であることを実感しつつあります。
私はかつて自動車会社にいましたが、EVは現時点ではガソリン車に対してまだ不便な乗り物でしょう。しかし、便利を求め続けた結果が今の状況を生んだわけですから、そろそろ人類は考え方を変えないといけないのでしょう。
私はマーケティングの仕事をしていますが、この問題は「顧客視点」とは切り離して考えるべきだと思う。地球あっての経済ですから。
その原因は空気中の温室効果ガスの濃度上昇によるもので、その排出量は現在年間510億トン(追加されていっている)といわれています。その多くは化石燃料の燃焼、農業など人間の行動によるものです。
温室効果ガスの中でも二酸化炭素は何百年、何千年と滞留し続けると言われており、今すぐに排出をやめたとしてもすぐに平均気温が下がるわけではありません。むしろ、平均気温の上昇がようやく止まるポイントが、排出がネットゼロになる瞬間と考えるべきです。
平均気温を1.5度の上昇までに抑えるために排出できうる温室効果ガスの量は残り400ギガトンほどとも言われており、このペースで排出し続ければ10年以内にその閾値に達してしまいます。
人間の活動を止めることは無理だとしても、技術の進化をもってして、一刻も早くネットゼロに向かうことを願っています