都内診断、98％ビタミンD不足 食生活の変化影響か
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サンプルが東京都民のみのようなので、見出しとして「日本人の」として良いかは分かりません。東京都と別の都道府県在住者では、生活様式の傾向が大きく異なるかもしれません。
ただし、ビタミンD欠乏は、比較的先進国に共通してみられるものであり、日本でその頻度が高くても驚きはありません。また、ビタミンD欠乏はがんや糖尿病、感染症など多種多様な疾病リスクとの関連が報告されています。このため、こちら米国ではプライマリケア医が積極的にサプリメントを処方する時期も見られました。
しかし、いざビタミンDサプリを投与するランダム化比較試験を行ってみると、その多種多様な疾病予防への効果はことごとく確認できず、そもそもビタミンDの血液検査を行うこと自体が間違いではないかという議論も生じ、ビタミンDサプリの過剰なまでの処方には警鐘も鳴らされるようになってきています。
このため、記事で指摘されるように、「サプリメントで取り入れてほしい」と言っていいのかはよく分かりません。欠乏を食生活の偏りや外出機会の減少などへのアラートと捉えるぐらいがちょうど良いのかもしれません。都内の98％の方がビタミンD不足との事ですが、不足という言葉の意味が曖昧なのと、それによって現時点でどの様な弊害が出ているのかまで知っておきたいところです。どの程度低い値なのかは重要なポイントで、ビタミンD欠乏症に陥っているのか、それとも正常値から少しだけ低いのかでも意味は大きく変わります。
ビタミンDは過剰に摂っても身体に害のあるビタミンなので、こういった記事を読んで不安になって、ビタミンDを大量に摂取することのないよう注意が必要です。血液検査でビタミンDを検査すると、健康な方でも基準値よりも低い結果となる場合が多いです。米国では日本よりも積極的に検査されており、「ビタミンD不足」という病名がついている方は多くいらっしゃいます。しかしながら、補充してビタミンDの数値が上昇したとしても、何かの症状が改善したり病気を予防したりという効果は乏しく、介入する意味については疑問符がついています。
骨粗鬆症などの理由でビタミンDが必要な場合は除きますが、患者さんには、バランスのとれた食生活をし、日光を浴びる生活習慣をおすすめしています。
