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私たちの登録者さんの話を聞いていると、リモートワーク可能な環境を求めて転職・独立する傾向も。オフィス勤務への揺り戻しがあるからこそ、柔軟な環境を提供できることが採用の魅力づけにつながると感じます。
集中して「アウトプット」をするのに、テレワークは向いていると思いますね
首都圏40%、近畿26%、中京22%、地方18%。本来、逆の数字であるべき。この差は有能な人材を吸収する力の差となり、格差が広がる要因となる。地方創生したいなら、まずはDXから。
弊社で取得している受付回数のデータから見ても、オフィス回帰の傾向は感じられます。
テレワークの生産性に対して、企業側では管理コストは把握コスト、マネジメントコストが大きすぎると感じられているのも一つの要因ではないかと感じます。一方で、テレワークのメリットがあるのも事実だと感じます。特に子供が小さい、保育園の送り迎えがあると言った家庭ではテレワークがあるからフルタイム働けるという家庭も多くあると思います。以前はこう言った家庭にはフレックス制度が有効でしたが、より効果的なリモートワークという概念が生まれたので、この流れがなくなることはないのではないかと思います。フレックス同様に、取り入れる企業と取り入れない企業で二極化するのではないでしょうか。
テレワーク経験者の86.9%は継続したいというデータが示す通り、満足度は非常に高いと思います。
テレワークで生産性を上げられれば、会社側も従業員側も双方にメリットが大きいと思いますが、一方コミュニケーション不足によるメンタルの問題の発生にも注視していく必要があると思います。
コロナ禍で在宅勤務を強いられる状況になって初めてリモートできる業務が多いことに皆気づいたはずです。
同調圧力でオフィス回帰する機運が高まり、非効率な出社が増えてこないためにデジタル活用の重要さを再認識したいところ。