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ここ数回、毎回違和感を感じる大前氏連載。今回で少しわかったのは「団塊の世代×大企業×高度経済成長」に対する郷愁が強い方なんだと思った。
七つ星に乗るなど「やけっぱち消費」できる人は本当に一握り。多分大企業で管理職になって、たっぷり年金もらっている人。
若者の低欲望を「被害者」とネガティブに表現するのも、ものがなかった時代の「欲望まみれ」の時代を「良い」と思っているからこそ。国が成熟してから振りかえって見れば、国が経済成長する過程で現れる「中進国的うかれた消費性向」。人でいえば「はしか」のようなもので戻れるわけでもないし戻る必要もない
ハングリーにグローバルで戦う人は今の時代にあったやり方で育成していかないと、「昔は良かった」という三丁目の夕日的ノスタルジーにしかならないと思う
ここ数回、批判的な意見を多く頂いております。それも含めてオープンな場で「自分の考えを伝え合う」キッカケになっている事を喜ばしく思います。世代間に違和感がある事は極めて重要だと感じます。ぶっちゃげ私も多少なり違和感ありますし。

すこし話を整理しますと、本連載は「グローバル化社会で戦っていける「強いリーダー」を生み出していくためには何が必要なのか?」という主旨の、一連のコンテンツの中での一文です。

いまの若者〜子育て世代という事に対して、日本国内の現象としての側面を整理すると「消費欲求が20年前と比較して落ちている」という事は、国際社会の中で日本の競争力が低下していく事を危惧しているので、若者の生態系が変わったこと自体に危惧しているといった事ではありません。それを受け入れた上で、どうするか?という事も重要なテーマです。

参考:日本とアメリカ・中国GDP推移
http://goo.gl/h8kNyb

変わっていった事は事実として、ではどのようにグローバル化社会で日本流の強い人材を作っていくことができるのか?そういった観点で、今後ディスカッションが進むと嬉しい限りです。

<追記>
高度成長期世代を「加害者」だという意見も散見しますが、仮にそうだとして「加害者が居るから自分は今こうだ!」と言って何か解決するか?という疑問を投じましょう。

加害者が「自分たちは間違っていた」とでも言って欲しいのか?「加害者が口を出すな!」とでも言いたいのか? そこで何も考えず議論もせず、動かないほうが問題は大きいと感じてしまう自分です。(因みに私は最後のベビーブーマ世代)

<追記2>
「イラつく」「ムカつく」という若い層(?)が居る事にある種ホッとします。私も自らのケツを叩いて、高度成長期世代を見返してやりたい人の一人です。
さすがにそれはないでしょ。
若者の沢尻エリカ化かよw
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"面接に来た人に「趣味は?」と訊くと、「別に」と答える人が多いと。それから「最近、どこかに旅行した?」と訊いても、ほとんどの人が「別に」と答えるそうです"
大前氏による、若年層の低消費傾向についての論評。インタビューでの話し言葉をそのまま文章にしてあるようなので、じっくりとした論考になっていないのだろうが、話の勢いがついたかたちでロジックがぶれてしまっている気がする。

「イオニストのような人々は、打ち続く20年の低成長時代の日本が生み出した“低欲望社会の、最も不幸な被害者”」というのは、明らかに言い過ぎ。地方都市で「それなり」の品質のサービスを簡単に享受できる仕組みを全国くまなく作り上げたという時点で、イオンや他の消費エンタメサービスは革新的。それを「被害者」と見るのは、東京を中心とした都市部の人間の強いバイアスがかかった穿った見方。他のコメントにも書かれていたが、そもそもこの地方都市の「イオニスト」たちが、高度に教育を受けた韓国、東南アジアのエリートと争う必要などまったくなく、それは東京圏の日本のエリート層が相手をすればいい。

冨山氏のG型 / L型経済の話は、このあたりをキレイに整理してくれている。都市型 / 地方型経済メカニズム、高消費 / 低消費モデル、グローバルメガ競争 / ローカル限定競争、etc. そもそもこの2つの重なりあいつつも交わらない2つの経済システムを、あたかも正面からぶつかるようなものとして並置しても仕方がない。L型経済で生きる人々を、あたかも単線的な競争からこぼれ落ちた敗北者や被害者のような扱いをするのではなく、逆にL型経済の再生にこそ、低成長時代の日本の可能性が秘められているという冨山氏の主張に僕は賛同する。
要するに、危機感を持て、と。確かに東南アジアの若者たちと日々仕事をしてるとそう感じることが多々ある。
大前さんに限らず、いわゆる「識者」として有名になればなる程、「ファクトベース」の論理展開をスキップしてしまいがちになるんだよね。
結果、じぶんの仮説やn=1の事象ベースに論理を組み立てるから、誤った結論になる。
これ、コンサルタント出身者の「あるある」。やっぱ、基礎は重要なんだよね。
相変わらず極端な物言いだけど、"イオニストが東南アジアのアンビシャスな若者達と戦えるとは思わない"は的を射ていると思うなあ
危機感だよ。外国人をどんどん入れたら、危機感をもって動くようになる。感じないとわからないと思う、結局
日本は将来への不安が大きいからだ!と言いたいところだが、アジア諸国も年金制度の質は低い。若者はすべてを高齢世代のせいにしてはいけない。

参考:世界の年金制度の質
http://www.sbbit.jp/article/cont1/25543

ニーズを引き出してあげるためにはインストラクターと仲間が必要。リーダーには若者にアンビションを持たせる義務がある。

うーん、それって発展途上国の発想である気もする。すべての日本人がアジアのアグレッシブな若者たちと闘わなければならないわけでもなく。中国とかインドネシアの農村にも、低欲望な晴耕雨読系若者っているのでは。もっと大前さんの学校にきてほしいってことなのかな。

それにしても、10月のインタービュー結果が2月に記事になるって、ずいぶん間が空いている気がするのですが、そんなもんなのですかね。そんなどうでもいいことが気になりました。
マッキンゼー・アンド・カンパニー(McKinsey & Company, Inc.)は、シカゴ大学経営学部教授のジェームズ・O・マッキンゼーにより設立された、アメリカ合衆国に本社を置く大手コンサルティング会社。ドイツポストの経営権を握っている。米国、欧州、アジア、南米、東欧など世界60カ国に105以上の支社を持つグローバルな戦略系コンサルティングファーム。 ウィキペディア