ユタカ技研、国内で生産体質改革、人員効率を大幅向上
2015/02/18, 日刊自動車新聞
ホンダ系のユタカ技研は、国内の生産拠点で、人員効率の大幅向上を目指す体質改革を2015~17年にかけて実施する。排気系部品、トルクコンバーターのそれぞれのラインで、材料投入から組み立てまでの一貫ラインを構築し、自動化率を高めるとともに、中間在庫をゼロにする。検査もカメラを使って機械化し、ライン全体を省人化する。体質改革によるコストダウンにより、課題だった軽乗用車用のトルコン、マフラーを次期シリーズで受注した。改革の成果を他メーカーとの取引拡大にもつなげる。
国内工場の生産体質改革は05年以来、10年ぶりとなる。前回の体質改革では、トルコンの生産ラインで要員効率を2倍に高めた。今回は自動化率の向上、中間在庫のゼロ化により、1ライン当たりの必要人員をさらに減らす。
三重製作所(三重県津市)では、すでに触媒コンバーターのラインで要員効率6・7倍の達成にめどを付けた。今後は16年の稼働に向け、同製作所に軽乗用車用のマフラーの新ラインを設置するとともに、豊製作所(浜松市東区)のトルコンのラインで体質改革を実施する。トルコンのラインでは、現在1ライン当たり13人程度必要な人員を3人に減らす目標を掲げている。
同社は、主要取引先のホンダから次期軽乗用車シリーズのマフラーとトルコンの全量を受注した。現行シリーズでは、これらの部品を競合他社が納めている。生産体質改革に加え、部品点数削減などのコストダウンを図ったことで受注につながった。
ホンダの埼玉地区の工場に製品を納める嵐山製作所(埼玉県嵐山町)では、触媒コンバーターのラインで同様の改革を実施する予定で、17年までの稼働を目指す。海外でも中国・佛山(広東省)の排気系部品の工場に導入し、16年中に稼働させる。
同社は排気系部品とトルコンを主力製品としている。連結売上高のほとんどをホンダへの売り上げで占めており、他メーカーとの取引拡大が課題になっている。軽乗用車用では次期シリーズでトルコンやマフラーの納入が決まり、16年度からの業績に反映される見通しだ。
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