【成田悠輔】テクノロジーにより「人事」は消滅するのか
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時間軸を10-20年先までの議論とするなら、テクノロジーの進化によって特定職種がなくなる可能性は少なく、「Marble Work（AIと協業するまだら仕事）」になるのでは？というのが私の意見です。
「AI・テクノロジーの進化により仕事が奪われるか」系の研究でいちばん有名なのは、英国オックスフォード大学のマイケル・オズボーン准教授らの研究でしょう。また、その研究をもとにしたNRIの研究では、日本において10～20年以内（2025-2035）に労働人口の49％が機械に代替可能であると試算されています。ただ、2023年現在、少なくともあと2年で労働人口の49%が機械に置き換えられるなんてことは起きなさそうです。依然として求人倍率は高く、人不足状態が続いています。
この研究は、「タスクで分解されていない」「投資対効果が検証されていない」の2つの課題があります。このオズボーン氏の研究後、マッキンゼー社が似たような研究結果を発表しましたが、「800以上の職業における2000以上の具体的な作業活動（タスク）を分析した結果、すべてが自動化の対象となる職業は全体の5%未満」という結果がでています。
人事の業務を一つとっても、データから判断することや、深層強化学習が進みすぎその判断の要素を説明ができなくなる部分を人間が代替するなど、まだまだ業務は残りそうな気がしています。
いずれにしても、「AIと協働できない人事」「AIを活用できない会社・PJ」が消滅する方が先でしょうね。お話しさせて頂きました。まさか成田さんと対談することになるとは思わず、一体どうなることか、楽しみ且つドキドキでしたが、新しい興味を呼び起こされる貴重な時間でした。有難うございました。
「人事部」の現行機能に沿えば、その究極形は「人事不要の組織を作ること」。これはワタシも同意するところです。人事部が無くてもワークする組織。結局のところ、雇用や働き方が変わっていくのであれば、当然に「人事」も変わらざるを得ず、それは「人事担当」も「行為」としての人事もまたしかり、ということではないでしょうか。「人的資本についての情報の開示」が進んでいます。設備やキャッシュだけではなく「ヒト」にまつわるデータが、企業の資産と見なされる世の中へ向かっていますが、一体「人事の未来」はどうなるのか。「具体的に人事はどう対応を行うべきか」。
この2点をテーマに、成田悠輔さん、安田雅彦さん。双日の執行役員をつとめられている河西敏章さん、DMMの人事部長大嶋悠也さんを招いて、トークイベントを行いました。
テクノロジーが人事に及ぼす影響もさることながら、テクノロジーだけでは解決できないヒューマンタッチが求められるポイントがあるという話が興味深かったです。
HR関係者以外も楽しめる内容かと思います。ダイジェスト記事、ぜひご覧ください。
