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フジテレビ「男性育休100%宣言」に賛同 キー局初

産経ニュース
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    相模女子大学特任教授 新刊「働かないおじさんが御社をダメにする」

    「24時間働けないのは記者じゃない」という言葉を投げつけられながら、それでも頑張ってきたのが今のメディアの中核層の女性たち。中には耐えきれず大手メディアを離脱していく人も。しかし大手メディア、特にキー局の影響力はまだまだ大きいものがあります。男性育休をとって復帰してくる男性アナウンサーの姿、それ自体の発信力に期待しています。


注目のコメント

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    毎日新聞 客員編集委員

    同じグループの産経新聞の発信なので、宣伝的な意味合いもみられますが、遅すぎるとはいえ、大手メディアのこうした動きは歓迎です。やはり大手メディアのジェンダー不平等は異様なほどです。いまだに「この仕事は男にしかできない〕と思い込んでいる男性社員が大半です。大手メディアのオワコン問題の根本は、ここにあると思います。


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    TBSテレビ 報道局 総合編集センター長 兼 報道コンテンツ戦略室長

    職場のジェンダーバランスは、かなり様変わりしたように思います。報道の現場でも「男性育休」はすすみ、複数回取得する人も普通になってきました。お休みの間に、仕事の分担をどのようにすすめるか…どちらの会社も考えるところだと思います。お休みに入る前段階のコミュニケーションが一層大事だと思っています。そして戻って来たときの気付き、客観視した仕事についても会話すると、お互いにメリットがあると考えています。


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    産婦人科専門医 医学博士

    制度だけでなく意識改革も伴っていって、ぜひよき前例となって欲しいです。
    育休100%といっても、子育てしている人自体がマイノリティでもあるので、育休をとることにハラスメントを受けることなく、というのがとても重要かと思います。仕事量がそのままでだれかが育休をとればその分まわりにしわ寄せがいき、それでは軋轢が生まれて当然。育休とる側もとられる側も不利益を被ることのない制度と意識改革が不可欠。

    そして育休とる時期で育児はおわりません。むしろ年齢あがると習い事の送迎などのやりくりが大変になったりします。業種によってできるできないはありますが、いわゆる時短、休職という制度だけでなく、ちょっと数時間子どもの送迎に抜ける、などフレキシブルな勤務が可能とするなどは、子育てだけでなくきっと介護との両立にも有効かと思います。


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