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記事内容に少し補足しますと、
・HPVワクチンの接種率が低かったために子宮頸がん罹患率が増えているわけではないです。(今後、接種率が高ければ減るはずの罹患率が減らない、という影響は予想されています。)
・WHOの目標を達成している国はまだオーストラリアくらいで、オーストラリアでも「かつてあった病気」にはまだなっていないです。オーストラリアでは2028年に撲滅(10万人あたり4人以下)されるやろうと推測されています。ただ、今後続々とほかの国でも子宮頸がんの患者さんは減っていくと思われます。
産婦人科医として伝えたいことを要約すると、
・子宮頸がんは女性ならだれもが若くしてもかかりうる病気ですが、
・16歳までのHPVワクチン接種と20歳からの子宮頸がん検診とで予防できます
・17歳~1997年度生まれまでの女性はキャッチアップ接種として今なら特例で無料で接種できます(はやい方がより有効)
・HPVワクチンの安全性は確認されています
・男性にとっても有効ですが今はまだ自費で、定期接種化を求めています
以上です。子宮頸がんにかかった患者さんから、予防できる方法があるのになんで(日本社会は)もっと教えてくれなかったのか、と言われると本当に心が痛みます。わたしも有志で啓発に尽力していますが、限界があります。ぜひメディアのみなさまや学校、そして周囲への口コミで周知を広めていって頂きたいです。どうぞよろしくお願い申し上げます。
記事にあるように、日本は約9年間、定期接種が事実上の停止に陥っていました。WHOはこの間の2015年12月に出した声明の中で、日本の状況について「若い女性が防げるはずのHPV関連がんに対して脆弱なまま放置されている」「安全で効果的なワクチンが使用されないことは有害な結果をもたらしうる」と警鐘を鳴らしました。その後、停止がもたらす超過死亡の推計も出され、WHOの危惧が現実になろうとしていることも示されました。妊娠のタイミングで子宮頸がんと診断され、赤ちゃんを諦めざるを得なくなる女性も少なくありません。子宮頸がんがワクチンで防げるがんであることはもっと広く知られるべきでは、というのが取材しての率直な印象です。
明日の特集第2回は、HPVワクチンで予防できる、男性に多いがんがテーマです。
付け加えるとすれば、HPVワクチンは世界中で取り合いになっている現状があります。HPVワクチンは作成に技術が必要で、量産は思った以上に大変です。
そのため、そもそも9価ワクチンは貴重です。接種率が上昇していったとして、供給もスムーズであることを願っています。
▷子宮頸がんを予防するHPVワクチンが、入手困難になるリスクが高まっています
https://news.yahoo.co.jp/byline/horimukaikenta/20210831-00255943
なお、さまざまな副反応といわれていた症状に関し、大規模研究では『接種者と非接種者で差がない』という研究が数多くなされています。
ブログでは、2020年7月から10月にかけて、積極的に論文を翻訳して発信しました。
https://pediatric-allergy.com/?s=HPV
最近は市が無料でワクチン接種を推奨しているようですが、対象年齢は中高生。
対象から外れていることでわざわざお金を払って受けるべきなのかもわからない、というのが本音です。
こういう部分に予算をもっと増やしてほしいですね。補助金政策よりも、
解決すべき目の前の課題がたくさんある。
が、実はHPVに限らず日本は”ワクチン後進国”とよばれており、アメリカなどと比較すると定期接種にあたるワクチンが未だに少ないのが現状です。
A型肝炎、おたふく、インフルのワクチンは未だに任意接種です。
(ワクチンは、”任意接種”と”定期接種”の2種類に分類されており、”定期接種”は国が接種を推奨しており費用が補助されるものです)
全ての物事にはリスクがつきもので、リスクをゼロにすることは生きている限りできません。リスクの大きさを適切に評価し、またリターンとの兼ね合いから取るべきアクションを決めていく必要があるでしょう。
HPVワクチンの場合は中高生が対象となるということなので、単独で接種をするか決めるわけではありませんが、生命を脅かす可能性のある疾患を予防するという一次予防をいかに重要か、予防接種の利害を含めて正しい知識を本記事のように発信し続け若者に情報を届ける必要があるのかなと感じます。
しかし、一度危ないといったものを再度推し進めるのはとても難易度が高いように感じます。
どのようなワクチンにも副作用はあるので、自分におきるメリットとデメリットを理解した上で、摂取について考えていきたいです。