中国EVメーカー日本上陸、それでも日本の自動車産業には「さざ波も立たない」と言える理由
今週も、早稲田大学ビジネススクールの入山章栄先生が経営理論を思考の軸にしてイシューを語ります。参考にするのは先生の著書『世界標準の経営理論』。ただし、本連載はこの本がなくても平易に読み通せます。 中国EVメーカーのBYDが日本での販売を開始しました。となると日本の自動車メーカーも立場が危うくなるので...
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トヨタ自動車株式会社(トヨタじどうしゃ、英語: Toyota Motor Corporation)は、日本の大手自動車メーカーである。通称「トヨタ」、英語表記「TOYOTA」、トヨタグループ内では「TMC」と略称される。豊田自動織機を源流とするトヨタグループの中核企業で、ダイハツ工業と日野自動車の親会社、SUBARUの筆頭株主である。TOPIX Core30の構成銘柄の一つ。 ウィキペディア
時価総額
45.5 兆円
業績

日産自動車株式会社(にっさんじどうしゃ、英語: Nissan Motor Co., Ltd.)は、神奈川県横浜市に本社を置く日本の大手自動車メーカー。通称とブランド名は日産(Nissan)。北アメリカやヨーロッパなどの50か国では高級車ブランドのインフィニティ(Infiniti)、また新興国向けには低価格ブランドのダットサン(Datsun)を展開する。 ウィキペディア
時価総額
2.90 兆円
業績

ルノー(フランス語: Groupe Renault、英語: Renault Group、法律上: Renault S.A.)は、フランスのパリ近郊のブローニュ=ビヤンクールに本社を置く自動車メーカー。日産自動車(およびその傘下の三菱自動車工業)やダチア、アフトヴァース、ルノーサムスン自動車などを含めると世界最大級の自動車メーカーである。 ウィキペディア
業績

時価総額
7.32 兆円
業績

本田技研工業株式会社(ほんだぎけんこうぎょう、英称: Honda Motor Co., Ltd.)は、東京都港区に本社を置く日本の輸送機器及び機械工業メーカーであり、四輪車では、2015年度販売台数世界第7位、二輪車では、販売台数、売上規模とも世界首位で、船外機は販売台数世界第4位である。 ウィキペディア
時価総額
9.5 兆円
業績

ダイムラー(ドイツ語: Daimler AG)は、ドイツ・シュトゥットガルトに本拠を置く、乗用車及び商用車の世界的メーカーであり、トラックの販売における世界最大手である。フランクフルト証券取引所上場企業()。 ウィキペディア
業績

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私もBYDの影響は極めて限定的だと思います。
クルマ自体の出来はもちろん悪くないでしょうけど、
それが購買意欲に繋がるかというと、そうはならない。
日本で輸入車を買うモチベーションって、日本車にない素晴らしいクルマを買う事に尽きるんですよね。
この辺り、日本では昔から(元)二玄社の某雑誌や徳大寺先生の書物で欧州車、特にドイツ車は最高であると洗脳された(私の様な)方々は外車と言えば欧州車なんですよね。
欧州車と言うだけでアドバンテージがある。どんなポンコツでも。
それと比べ、中国車や韓国車は、アジアのクルマってだけでディスアドバンテージなんですよ。
実際の性能がどうかは関係なく。
日本での外車って、そういうもんなんです。
BYDのクルマは、BEVにかぎらず、とても完成度は高く、ものはよいです。
しかし、それが売れるかというと、それは別の話です。
「人」にしても「もの」にしても、「よい」と「売れる」は全く違います。
人間の購買行動が論理ではなく、情動によるものであるからです。
自動車にかぎらず、未だに日本では、中国やアジアに対しての負のバイアス、そして欧米に対する正のバイアスが存在します。
自動車は、これまで「感性で評価し、所有する喜びをもつ」商品でしたが、BEVに変わり、サブスクリプションの時代になり「白物家電的な機能で選ぶ普段遣い」の商品になっていくと、BYDにも機会がでてくる可能性もあります。
ただ、そのためには、実際に乗ってもらい、触ってもらうことで、「よいもの」であることを体感してもらうことが鍵となります。したがって、レンタカーや、タクシーといった分野で、BYDのクルマに乗れる、触れる機会を増やすことが地道ではありますが重要でしょう。
実際、現代自が、米国でのシェアを伸ばした背景には、レンタカーに大量供給することで、米国内出張で空港で借りるレンタカーで、お値打ちの現代自のクルマに乗った人たちが「これ、けっこういいな」ということでブランドイメージが構築されていきました。
余談ですが、今の日本の社会は「自分で人やものの価値を判断する方々」は限定的であり、「売れている人やものを無条件で価値があると判断する方々」が増えているように感じます。
個人の価値観なので、他の方々の選択について意見するつもりはありません。自分は前者でありたいと考えてます。
※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません