楽天、ユニクロ、ソフトバンク、ホンダ……英語社内公用語化を進めた企業の末路
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注目のコメント
当事者なので興味深く最初の方を中心に読みましたが、小学校の英語教育と結びつけるのは些か無理がある気がしました（苦笑）そもそも公用語が英語＝日本語禁止ではありません。
私自身は英語圏の帰国子女ですが、帰国子女には、子どもの頃にそれだけ努力をしたという自負もプライドもあり、故に孤立を味わうことも多いわけです。楽天グループを含め、この記事に挙げられている企業には、そうした帰国子女のほか、外国籍の社員も多く集まる傾向にあり、自然とブレンドしていくんです。そして、そうした環境を心地よいと感じる人が残る。非財務情報の典型です。
英語にアレルギー体質がある人はそもそも向かないのでおすすめしません。
最後に。英語はできるに越したことはないです。以上！英語社内公用語化の志しは高いがそれに見合ったリターンが得られるか？どれも上手く行ってないのでは？と言う記事
海外業務をしてきた身で言語は得意な方なので私個人的には障壁はないが、会社全体となると色んな人がいるので難しいと思います。
うちの会社は、海外業務の公用語は英語となってますが、海外業務に限ったとしても
目的の仕事を達成するため、いかに早く正確にかつ継続的に理解してもらえるか？がポイントで一言で「社内公用語は英語ね」、と言っても必ずいつでも英語が最適解になるとは限らない
言語はあくまでも手段なので目的を達成するため、日本語なのか、英語なのか、現地語なのか切り替えるまで。これはTPOに合わせ最適な媒体を選ぶのと同じ。(電話なのか、メール・チャットなのか、会議・プレゼンなのか、レター・契約書なのか、標準書・図面なのか、など）
例えば、会議に集まったメンバが全員が日本人で英語が得意じゃないのに、英語で会議をするのはすこぶる効率悪い。社内公用語を英語にすることの効果を直接業績で測るのはおかしいと思う。
例えば、英語を話せる方の採用がうまくいってる、とか。海外出向者の語学習得が以前より早くなった、とか。
人事施策は経営からのメッセージ要素もあるし、業績はそれ以外の要素も多分に絡むので、一概に社内公用語の効果とは言えないだろう。
