国内広告費、15年ぶり最高更新 22年、ネットがけん引
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ネット広告が伸びているのはわかります。
一方で、広告の表示がしつこくて罰ゲームのように広告表示されることに辟易しているユーザーも増えています。
ユーザーとしては、広告を非表示にするためにサブスクに入るという行動がその証拠。ネット広告も曲がり角のような気がします。
注目のコメント
インターネット広告費が2019年に2兆円を超え、2020年にはコロナ禍の影響もあっていわゆる4マス媒体広告費を超えて2年後の2022年。4マスの2.4兆円に対してインターネットは実に3.1兆円。
インターネット広告によって、広告最低出稿額可能は大幅に下がり、マス媒体には出稿できないような事業者にも広告が身近な存在になるとともに、このコロナ禍でeコマース市場が大幅に成長したこともあり、インターネット広告費が増大した。
そんな中、特に成長しているのがAmazonや楽天などのeコマース事業者による広告事業。従来の販促費に相当するような、これまでなかった純増部分の一つとしてここは大きい。
古くから広告市場はGDPと連動すると言われ、日本の場合はGDPの1.0-1.2%程度と言われてきた。従来の最高値でバブル期の1.24%だったが、それが一昨年の2021年にコロナ禍で大幅減となった前年の反動で1.25%となり、昨年2022年はさらにそれを上回った可能性がある。
そして、日本の広告市場規模は、米国のそれがGDPの2%前後であること、また日本のインターネット広告単価が欧米に比して異常に低いことも鑑みると、まだまだ成長の余地がある。もちろん、インターネット広告は今後も4マスの広告費も奪いつつ、日本の広告市場自体の拡大に寄与するだろう。広告の概念はこの20年で劇的に変化しましたね。
昨今の売るための広告は勿論重要ですが、
企業が伝えたいメッセージを伝えるのが
広告だとすれば、もっとエモーショナルで
ハートが熱くなる広告がもってあって良いと思います。
世の中を明るく照らす広告が出てきますように。インターネットを使ったコミュニケーションは広告だけではないので、「広告費」という枠組みで見る意味が、誰にとって、どのような影響をなすか、このあたり調査や発表、「広告費」だけで考えるのはもうそろそろ少し見直して良いと思います。
新聞が減った、Tiktokが増えたなどのチャネル毎の増減は、遠目で見るともう20年くらい類似した傾向であり、広告費という言葉の意味や経済的な影響が引き続き強いので、インターネットを活用したコミュニケーションの在り方そのものに関しても広告代理店やメディア企業、投資家などが広告を引き続きトッププライオリティの価値基準にしてしまいかねないので。
