「敵対的」買収が消える日
日本経済新聞
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TOBのことを「敵対的買収」と報じるメディアにいつも違和感を覚えていました。
「敵対的」買収とは、被買収企業の役員が賛成していない買収ということであって、一般株主にとって敵対的云々ということではない。既存の経営陣が会社本来の価値を顕在化できていなかったのであれば、そもそもそんな経営陣を主語にして表現するのが間違っている。
国内の企業再編において、「敵対的」という言葉が惹起するネガティブな印象が相応に足枷になっているでしょうが、言葉を操るメディアの罪は重いと感じます。
ついでに買収のことを「身売り」と慣用表現するのもやめていただきたい。
注目のコメント
「敵対的」という表現を「同意なき」に改める。言わんとする事は分かりますが、敵対的買収という言葉の浸透度から考えると、市民権を得るには相応の時間がかかりそうです。言葉ももちろん大切ですが、指針(プロセス)の見直しの方が重要と個人的には思います。